採用管理システムとはATSとも呼ばれる、企業の採用活動を全面的にサポートするシステムです。自社の求人ページやメディアからの応募者情報を自動でまとめ、返信状況や経歴などを含め一括で管理してくれます。
さらに多くのシステムには採用活動の状況や結果をレポート化してくれる機能が搭載されているため、目標の達成率や人材の過不足を一目で確認でき、新たな採用活動に役立つでしょう。
一口に採用管理システムといっても、新卒採用向けや中途採用向け、求人ページの作成に特化した製品などさまざまです。「料金の低さに惹かれ導入したら、最も欲しかった分析機能がなかった……」などの事態を防ぐため、しっかりと比較、検討したうえで、導入するシステムを選びましょう。
労務管理システムの導入によって「入社時の手続きが圧倒的に楽になった」や「バックオフィスチームが在宅勤務になった」など、業務改善の事例がいくつも見受けられます。しかし「サポート体制が悪い製品を選んでしまい、特に導入初期のトラブル対応は大変だった」という失敗も多いです。
そこで自社に最適な労務管理システムを比較しましょう。労務管理システムとは従業員の労務周りを一手に担うシステムです。社員情報、勤怠管理、給与計算、社会保険、福利厚生といった事務処理をスムーズに行い、それらのデータを各種書類に自動反映します。
マイナンバー管理や年末調整、行政への電子申請ができる製品もあって、かなり便利です。労務管理システムは自動更新されるクラウド型のため、法改正にも即時対応、労務コンプライアンス対策にもつながります。
働き方改革によって厳格な勤怠管理が求められる現在、テレワークなど多様化した働き方に、タイムカードでは対応が難しくなってきました。
人事評価システムとは、評価シートの配布から記入、上司によるフィードバック、結果の集計や査定といった人事評価に関わる流れを一元管理できるシステムです。
情報をデータ化することで事務作業を自動化し、人事担当の業務負担を軽減します。また評価結果を組織全体で可視化できるため、評価の透明性、公平性を保つことに繋がります。
人事評価のフローを効率化することに長けたタイプ、人材育成や人材配置もあわせて行えるタイプなど人事評価システムにより特徴がさまざまです。
「従業員が増えてきて評価シートの集計が手間」「評価結果へ不満の声があがっている」といった悩みを持つ人事担当者は、システムのメリットや特徴を確認し、自社にあう人事評価システムを比較検討しましょう。
労働環境の変化や人材不足から、従業員1人ひとりの能力を最大限活かす経営戦略「タレントマネジメント」が注目されています。
タレントマネジメントシステムとは従業員のスキルや経験、キャリアプランといった人材情報をデータ化して管理するシステムです。条件に合う人材をグルーピングしたり分析したりできる機能を備えており、戦略的な人員配置やリーダー候補の選出をサポートします。
人事評価や採用を効率化できる機能もあり、製品により強みはさまざまです。それぞれの製品の特徴を比較検討して、自社に合ったタレントマネジメントシステムを導入しましょう。
給与計算ソフトとは毎月の給与を自動計算してくれるシステムです。従業員の雇用形態に合わせて、基本給、各種手当、税金などを正確に算出します。さらに勤怠管理システムと連携することで、従業員の出退勤データを取り込めるため、残業代や休日勤務の計算で間違いが起こりません。
年末調整や税務署に提出する源泉徴収票も自動作成されますし、給与計算ソフト内でマイナンバーを管理できるため、セキュリティ上も安心です。画面の手順に従って情報を入力することから、給与計算の知識が少ない人でも簡単に利用できるでしょう。
ただし月額費用は330円~9万円と幅広く、製品によって機能差が大きいです。無料で使える給与計算ソフトもありますが、ほとんどがお試しプランであることから、導入前の検討は欠かせません。国内大手10社以上の中からメジャーな製品を紹介しながら、比較するポイントを解説します。
Web給与明細システムとは給与明細書の配信をオンライン上で行えるサービスです。
労働安全衛生法により、事業者には従業員の健康管理を行うことが義務付けられています。健康管理システムを活用して、人事・総務の健診業務の手間を省き、従業員の健康維持に役立てましょう。
貯蓄の少ない新入社員や、雇用形態の安定しないアルバイトやパート勤務の方にとって、給与前払いや日払いへのニーズは少なからずあるものです。給与日払い可能の広告を打ち出したところ、バイトの応募人数が10倍アップしたという例もあります。
ただし前払いや日払い対応を手作業で行うとなると、勤務状況の確認や振り込み作業、差額の確認など手間が多いです。そんな時は給与前払いサービスを活用しましょう。
給与前払いサービスとは、従業員がスマホなどで申請し、働いた分の給与を給料日前に受け取れるサービスです。勤怠データと連動して管理することで、人事や経理の方の手間なく給与受け渡しができます。実際に働いた分の賃金を一時的に事前に支払うという仕組みのため、貸金業には該当しません(2021年現在)。
安心して利用できる給与前払いサービスですが、サービスによって手数料や連携できる金融機関、支払いの仕組みは変わってきます。コストや手間を押さえて自社に合った給与前払いサービスを選ぶためにも、複数のサービスをしっかりと比較検討しましょう。
法令に即した管理方法で効率的にマイナンバーを活用したい企業は、マイナンバー管理システムの導入をおすすめします。帳票のフォーマットが豊富なタイプ、セキュリティが強固な製品などさまざまなタイプがあるので、それぞれの製品の特徴を比較したうえで検討しましょう。
人事管理システムとは、「人事情報管理」や「労務管理」「採用管理」「人事評価管理」「給与計算」「勤怠管理」といった人事における管理業務を効率化するシステムです。
従来、これらの業務はExcelデータや紙の書類、メールや郵送などを用いて行われることが多く、手続きの工数の多さや人事情報の更新・変更作業の手間、人事評価にかかる時間や評価精度のばらつきといった問題が生じていました。また従業員の基本情報や勤怠、給与、人事評価、業績といった情報がばらばらに管理されていると、情報の確認に時間がかかってしまいます。
こういった問題を解決し業務効率を向上させられるのが人事管理システムです。テレワークが進みペーパーレス化が急がれる昨今の状況にも適しています。
当初は大手企業向けに多彩な機能が搭載された製品が主流だったものの、近年では中小企業向けに、機能を本当に必要なものだけに絞っており、簡素で使い勝手の良い、料金の安い製品も数多く登場しています。
人事管理システムで扱う主な情報は以下のとおりです。
・基本情報・・・氏名、性別、住所、家族構成、マイナンバー
・労務情報・・・労働時間、給与
・社内の経歴・・・入社、異動辞令、昇格、退職
・人事評価・・・目標管理、MBO管理、360度評価など
・スキル・・・実績、資格、コンピテンシ-(高業績者に共通してみられる行動特性)、研修情報
・その他の社員情報・・・キャリアイメージ、モチベーション、異動希望、特性
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