エンジニア人材紹介サービスおすすめ7選

デジタルビジネス推進企業を中心にAIなどのデジタル技術を活用した事業に貢献できるIT人材や、インフラ整備スキルをもった即戦力人材を採用できる人材紹介サービスは近年需要があります。

IPAが提供するDX白書によると、IT職種にニーズが高まっている傾向です。(※)IT職種とは、主にさまざまなシステム管理をおこなうエンジニア、PM職や、デジタル事業に関するスキルや経験が豊富なテックリードなどです。

組織でDXを推進するうえでは、IT部門以外の人材を含めたITリテラシーの向上が必要になります。しかし事業推進に外部の技術が必要な場合は、外注を含めて採用を検討する企業が多いようです。

※ IPA提供 DX白書2023調べ(2023年8月時点)

マッチング型人材紹介サービス

マッチング型人材紹介サービスは、自社で求人広告を掲載するよりも求職者と手軽にマッチングでき、エンジニア人材の採用が効率的におこなえます。求人広告は掲載開始から手数料が発生しますが、マッチング型人材紹介サービスは成約しなければ料金はかからないため、低リスクで利用できます。

また求職者データベースの中から、自社の人物像やスキル要件を満たした人材の選定や面接調整を代行していることも多いです。それにより自社の採用業務の負担軽減にもつなげられるでしょう。

派遣型人材紹介サービス

派遣型人材サービスは、自社のシステム開発に必要な特殊なスキルを持つITエンジニアからテクニカルサポートなど、各業務領域の経験が豊富な即戦力人材の採用、急な欠員対応、増員など幅広いニーズに応えます。求職者の希望を考慮したうえで自社の要件に合わせた人材の紹介が受けられます。

スキル特化型人材紹介サービス

特定の職種やスキル、専門知識に特化した人材紹介サービスです。企業が必要としているスキルを持つ人材をマッチングし、紹介をおこないます。

たとえばITスキルに特化した検索フィルター機能や、求職者の技術力を可視化する機能などを搭載しているサービスが便利です。さまざまな分野のプロジェクトに対して、柔軟に対応できるスキルを持った人材とのマッチングが可能です。

紹介会社の担当者から十分なヒアリングやサポートが受けられるか

人材要件のヒアリングが十分に受けられるか、人材が入職した後のフォロー体制が整っているかを確認したうえでサービスを選定するとよいでしょう。人材紹介会社と自社で認識を統一しておくことで、条件と異なる人材とマッチングしてしまうことも抑えられます。

料金体系を確認し、予算との兼ね合いも考慮する

多くの人材紹介サービスは成約後にはじめて料金が発生する完全成功報酬制であることが多いです。採用手数料はサービスによって異なるためサービスの質や予算に鑑みて検討しましょう。また料金は固定給のほか時間単位支給、変動料金など予算やプロジェクトに合わせて選べるサービスがおすすめです。

内定者の辞退や早期退職があった場合の返金保証はあるか

職場環境とのミスマッチなどの理由で内定者が内定辞退や早期退職にいたるケースもあるでしょう。サービスによっては、入社数か月以内の退職であれば成約手数料を返金する制度を設けています。事前に返金保証の有無について確認しておくとよいでしょう。

採用活動における時間的労力の削減できる

サービスを利用することで、人材紹介会社が保有する膨大な人材データベースの中から、希望に沿った転職希望者を推薦できます。人事や採用担当者が｢母集団形成｣に工数をかけることなく採用活動ができます。

専門的な知識が必要な仕事の場合、人材紹介サービスの活用は非常に有効な手段です。また求人の作成や面接実施まで代行しているサービスも多く、自社の採用プロセス削減につながります。

求めるスキルを持った人材を効率的に見つけられる

人材紹介会社は膨大な人材データベースを保有しているため、専門スキルや特定の実務経験を持った人材をそのなかから探せます。自社に採用ノウハウがない場合でも、さらに業界知識が豊富なエージェントによるマッチングサポートが受けられるため、採用後のミスマッチ軽減にもつながります。

企業の状況に合わせて短期間でも利用できる

エンジニア人材紹介サービスでは契約後、求人票を作成すればすぐに採用活動を開始できます。またエージェント側でスクリーニングを実施し、求人の要件に合う候補者のみ紹介が受けられるため、短期で採用が可能です。プロジェクトの期間に合わせてあるいは、急な欠員補充に短期間でも利用できます。

成功報酬型の場合、初期費用が発生しないためチャレンジしやすい

一般的な人材紹介サービスは初期費用や求人作成などの費用が発生せず、採用後にはじめて費用が発生することが多いです。内定後早期退職にいたった場合は、手数料が返金されるサービスもあります。

一方、求人広告は広告掲載開始から手数料が発生するため、求める人材が採用できなかった場合でも採用費がかかります。その点において、採用後に費用が発生する完全成功報酬型のサービスは、チャレンジしやすいでしょう。

どのような分野のエンジニアが必要かを考える

システムの実装やインフラ構築、保守、運用、セキュリティなど、どの分野の人材不足を解消したいかを考えましょう。人材紹介サービスは、豊富な人材データベースで幅広い分野をカバーできるので、必要性次第で公募よりも素早く即戦力を採用できます。

自社が求めるエンジニアのスキルレベルを明確にする

人材紹介サービスにはあらゆる業務経験がある人材が登録しているため、自社に必要とされるITスキルを明確化したうえでエージェントに相談するとよいでしょう。

転職市場の動向を踏まえて自社に合った候補者の推薦が受けられます。サービスによりますが希望によっては非公開求人の掲載も可能です。

複数のサービスを比較し、待遇や条件を検討する

エンジニア人材紹介会社によって登録者の傾向が異なります。若手が多いか中堅の経験者が多いか、全国に拠点があるか都心に案件が集中しているサービスかなどサービスそれぞれに特徴があります。

ほかには、直近の転職市場に精通している専門エージェントのサポートを利用できるかどうかも重要ポイントです。自社の要望に合わせてサービスを選び、人材会社の採用ノウハウを活用して求人条件を見直しましょう。自社の採用力強化にもつながります。

プロジェクトの期間やエンジニアの採用人数によっては高額費用になる

一般的に人材紹介は採用決定者の理論年収30％程度が手数料として発生するため、大量採用には不向きです。採用後内定者が早期退職にいたった際の返金保証など契約時に詳細条件を確認したうえで利用しましょう。

必ずしも自社の求める人材が見つかるとは限らない

人材紹介サービスは豊富な求職者プロフィールを保有していますが、自社の状況や要件を完全に満たした人材採用は困難です。

しかしほとんどのサービスでは、成約後のミスマッチを低減するためのスクリーニングや面接がおこなわれているため、最新の転職市場に精通している専門エージェントに相談するのも1つの手です。

自社に採用ノウハウが蓄積することが難しい

自社の採用活動が人材紹介サービスに依存してしまうとノウハウを蓄積しにくくなります。しかしノウハウがない段階では、サービスを利用したほうが知見を増やせるでしょう。

またフリーランスエンジニアを雇用した場合は企業に命令権がなく、スキルや知見を吸収できなかった場合、企業側はそのエンジニア無しにはプロジェクトを進められなくなるため注意が必要です。

エンジニア人材紹介サービスは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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