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近年の新卒採用の動向は競争が活発化してきています。2023年3月卒の大学生・大学院生対象の大卒求人倍率は1.58倍で、2022年卒の1.50倍より0.08ポイント上昇したといいます(※1)。
また、毎年政府から公表されている『2024年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方』によると、「学生が学修時間を確保しながら安心して就職活動に取り組めることが重要」としながらも、「企業説明会等の参加のピークを9月以前と回答した者の割合が上昇するなど、早期化がやや進行」していることが示されています(※2)。
このように、少子化による人手不足感から新卒の採用活動は競争激化・早期化の傾向にあり、この流れは今後も進むものと考えられます。新卒採用にできるだけ早期に取りかかる重要性は増しているといえるでしょう。
※1 第39回 ワークス大卒求人倍率調査(2023年卒)株式会社リクルート調べ(2022年4月時点)
※2 2024 年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方 内閣官房調べ(2022年11月時点)
リクルート新卒採用は株式会社リクルートが運営する新卒採用サイトです。リクナビに登録された企業情報はすべての学生に公開されています。検索で希望の企業を検索できるだけではなく、学生の行動履歴に基づいて、学生の「興味関心が高そうな企業」を表示する機能も備えています。また、リクナビは従業員数300名未満の中小企業の割合が半数以上(※)で、中小企業が求人活動をおこないやすい環境にあります。
オンラインで学生が情報を登録できて、企業側が共通のフォーマットで内容を確認することができる「openES」というサービスや、面接日程調整・応募管理システムがあり、学生とのスケジュール調整や評価の管理がスムーズにおこなえる機能が用意されています。
リクナビには、広報から内定承諾、入社後までのサポートを専門とするリクルーティングアドバイザーがいます。歴史ある就職支援会社としての採用実績をもとに、学生獲得に向けたアドバイスと採用業務に関する相談に対応します。
※ リクナビ2022データ 株式会社リクルート(2021年3月時点)
あさがくナビは、株式会社学情が運営する新卒採用サイトです。学生側が求人を検索して各種アクションを起こすほか、企業側からスカウトできるようにするための仕組みがそろっています。40万人以上の学生が登録しています(※)。
あさがくナビは、採用ビックデータを駆使して、採用活動のサポートをおこないます。また若手人材の採用に特化しています。長年のノウハウを活かし、学生と企業にとって価値あるマッチングがかなうでしょう。
あさがくナビでは、全国の主要都市で毎年就職博を開催。参加学生の数は年間で20万人です。学生と企業がマッチングできるようサポート体制も整っているため、求める人材とのマッチングにも期待ができます。
※ 株式会社学情(2023年8月現在)
総合型サイトは、業界や職種、企業規模、知名度等に垣根を設けず、どのような企業でも掲載している求人媒体です。大手リクルート関係企業の有名ポータルサイトなどが例に挙げられ、就活中の学生なら誰もが登録するようなサイトでその登録者数は圧倒的です。
学生からはたくさんの企業の中から自分の志向に合った企業を探せる、エントリーシートの作成・管理が簡単になるなどのメリットがあります。幅広い分野から総合職のような人材採用をしたいと考えている企業に向いているといえるでしょう。
学生からの応募を待つのではなく、企業から学生に声をかけることのできる求人媒体サービスです。ダイレクトリクルーティングは転職活動によく使われる手法ですが、新卒採用にももちろん有効です。
学生が企業に望んでいる条件や本人の志向と、企業が望んでいる人材像を一致させるのには企業側から探したほうが話が早いという場合もあります。企業側には採用のノウハウも蓄積されていきます。一方で企業側からの働きかけが不可欠なため、手間がかかるという一面もあります。
オウンドメディアとは、自社の求人媒体のことです。自社サイト内で採用活動をおこなう方式で、総合型サイトなどよりも深くてたくさんの情報を制限なく積み込めるため、学生に多くの情報を提供できるというメリットがあります。
自社の理念に共感したり、仕事内容に興味を持ったりする学生が応募してくるため、比較的学生と自社とのマッチ度が高い方法です。入社してからも活躍する可能性の高い人材だと考えられます。
IT業界・ホテル業界・マスコミ業界・医療業界・若手営業職など、業界別人材を特化してマッチングするサイト型のサービスです。
業界・人材特化型サイトを使えばその道を志す志向性のはっきりした求職者の集まりとマッチングができるので、他の求人媒体では絞り込みが困難な専門性を持った求職者を見つけ出しやすくなります。
新卒の人材紹介をおこなう求人媒体です。企業ごとに担当のエージェントがつき、希望する条件を伝えておけば、求める人材をスクリーニングしたうえで紹介してくれます。
自社に合った人材を探してもらえるので、自社のリソースを使って探したり、学生側から応募してくるのを待っていたりするのに比較すれば効率的な方法です。
担当のエージェントは学生の志向や適性を見て企業に紹介をするうえ、学生に対しても自社の魅力を訴求して志望度を高める働きかけができます。
新卒採用の求人媒体を活用するにあたって、「どのような学生を採用するのか」採用計画や方針はあらかじめ用意しておくことが重要です。企業として欲しいと思う人材の姿をできるだけ具体的にしておきましょう。
いざ求人媒体を選ぶ際には、自社が求める人物像や採用方針に適していると考えられるサービスを選びましょう。
求人媒体はどのサービスも登録者数などの実績をアピールしています。登録者数に加えて、中身がどのような学生が集まっているのかについてもリサーチしてみましょう。登録者数や採用実績、集まっている学生の人物像などから新卒採用の求人媒体を比較するのもおすすめです。
Webで求人を出して、あとは応募をひたすら待つというだけでは、採用活動として十分とはいえません。会社説明会など学生との接点を持てるイベントの開催を通して、自社はどのような会社なのか、どのような人材を求めているのかなどを学生に知ってもらう必要があります。
就活イベントでの集客力はサービス事業者の実力の一つとも言えます。これらのイベントをどのくらいの規模・頻度で開催しているのかも求人媒体を選ぶうえでの基準になるでしょう。
募集広告を書くのも人事担当者にとっては一苦労です。そこで、募集広告の原稿作成をサポートする体制があるかが新卒採用の求人媒体の選び方の一つとして挙げられるでしょう。なかには担当者に向けて文章作成や掲載ページの設定ができるよう研修をおこなってくれるサイトもあります。
求人媒体サービスを選ぶにあたってはこのようなサポート体制が十分かどうかについても確認しておくと良いでしょう。
新卒を採用するのにも費用がかかります。企業側の買い手市場だった時代と違い、今は少子高齢化で労働力が不足しているため、それなりの費用をかけて採用していかなくては目的とする人材の採用はできません。いくらまで採用に予算を割けるのか検討をおこない、予算に合った採用の仕方を選択することが必要です。
求人媒体は料金体系がさまざまです。定額制や成功報酬制などもあり、自社の採用方針に合う料金体系はどれがよいのかという点も検討材料になります。
人事担当者は、新卒採用業務の流れをつくって滞りなく業務が流れていくようにしたいものです。求人媒体サービスのオペレーションについても、担当者にとってサービスが使いづらければかえって仕事が増えてしまいかねません。
サービスの機能をよく検討して、自社の採用業務の流れに取り入れても差し支えないような使いやすいものを選びましょう。
学生にとって手軽に情報が手に入る手段がネットであり、新卒採用サイトなどの求人媒体(新卒採用)です。今や就職を考える学生が最初に登録をおこなうのが、多くの企業と学生が集まる総合型の新卒採用サイトです。
企業にとっても、該当する年度に就職を控える学生に一括してアピールができるため、登録しない手はありません。はじめに検討の対象にしたほうが良いでしょう。
採用の効率性を重視する場合、ピンポイントでこちらから声をかけていくことのできる求人媒体(新卒採用)を利用するのも有効な方法です。自社のニーズに合った学生を探すことができるサービスを選んで活用すれば、数の力に頼らない採用が可能になります。
いくら待っても集まらない学生を待ち続けるより、成功報酬型などのサービスを使い、費用をかけて積極的に動いたほうが良い結果が得られるかもしれません。
新卒採用には自社からの情報発信を効果的におこなうことが重要です。学生の志向に合った企業イメージ、福利厚生、職場の雰囲気、仕事内容などのコンテンツが伝えられるかどうかがカギになります。
印刷物は一度印刷してしまったら変更がききませんが、自社サイトなどの求人媒体(新卒採用)なら内容の変更も容易です。常に最新の情報を掲載できます。
企業側からログインして情報の更新ができるサービスが便利です。またどのような情報を掲載できるのかをあらかじめ確認しておきましょう。求人媒体(新卒採用)の仕組みを十分に活用して、人事の労力を省ける効率的な採用活動を展開できると良いでしょう。
求人媒体(新卒採用)で求人用の広告文章を担当者が書くといっても、自社に経験のある人材がいない場合もあるでしょう。また求人媒体側の担当者が作成した文章では、自社の詳細な部分まで伝えきれないといった懸念点も考えられます。そのような場合、効果的な原稿の書き方について研修やマニュアルを用意してくれているサービスがあればぜひ利用するのが良いでしょう。
求人媒体(新卒採用)にお金を払って掲載していても、内容が魅力的に見えなかったり、伝えたいことが伝わらなかったり、間違った伝わり方をしてしまったりしては逆効果です。
求人媒体(新卒採用)を選ぶ際には、自社の魅力が訴求できるような原稿の書き方・作り方の研修やサポートを用意してくれているサービスを選ぶようにしましょう。
採用したい学生が多く集まる求人媒体を利用したいと思うのが採用担当者の常ですが、そのような媒体には当然他社も集まっています。掲載母数が多いほど、自社の情報が埋もれやすくなるでしょう。
多くの企業の中でも学生に注目してもらえるよう、一つの求人媒体サービスだけに頼るのではなくスカウト機能を利用したり、オウンドメディアを活用したりするなど、メリットの組み合わせで他の企業との差別化を試みるのが良いでしょう。
はじめて就職をする学生は自分がどのような企業に就職すべきなのかわかっている学生ばかりではありません。学生が企業イメージや充実した福利厚生の広告内容だけを見て応募する企業を判断する場合もあります。
志望度が低くても、とにかく内定を求めて応募してくる学生もいないとは限りません。一般的な求人媒体サービスだけに頼っていると、志望度にかかわらず学生が多く応募してくる可能性が高まるため、学生向けに発信する情報の内容にも気を配っておく必要があります。
求人媒体は、その情報を頻繁に更新できるところもメリットです。一方で、媒体に掲載する内容を自社で作成するのに時間がかかったり、情報に変更があった際の更新作業を自社で都度おこなう必要があったりと、その度ごとに人事担当者の仕事は増えていきます。
給与計算や労務管理、職員対応などに時間をとられながらも、新卒採用の時期にはさらに時間をかけなくてはなりません。求人媒体サービスの運営は便利である一方、手間がかかるということを考慮に入れ、計画を立てていきましょう。
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