eラーニングシステム比較おすすめ35選

「集合研修の日程調整が限界。工場勤務者など参加できない従業員がいて不公平だ」

「外部講師を呼ぶと高額で、年間予算を圧迫している」

「研修資料はPowerPointで作ってあるが、これをどうシステム化すればいいかわからない」

このような人材育成の課題を解決する手段として、eラーニングシステムの導入が経営戦略の重要課題となっています。

この記事では、eラーニングシステムを比較し、選び方のポイントを解説します。

ミツモアなら、業種や欲しい機能などの各項目を画面上で選択するだけで、ぴったりのeラーニングシステムを最短1分で自動診断。もちろん費用はかかりません。

希望条件に沿った最大5製品の特徴や機能、料金プランを表示します。最適な製品の中から比較表で比較できるので、数多くの製品から絞り込む手間や時間もかかりません。ぜひ、eラーニングシステム選びにご活用ください。

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eラーニングシステムは、オンラインで学習や研修を提供し、受講者の進捗や成績を一元管理するためのプラットフォームです。LMS（Learning Management System：学習管理システム）とも呼ばれます。

単に動画を配信するだけでなく、「教材の作成や登録」「受講者の進捗管理」「テストの実施や採点」「アンケート機能」などを備えています。これにより、新入社員研修、コンプライアンス教育、安全教育、スキルアップ研修など、多様なシーンで活用されています。

関連記事：eラーニングシステムの基本機能を紹介！受講者側と管理者側の各視点から解説｜ミツモア

ミツモアのデータから判明！スモールスタートが約67%

ミツモアのデータ（2025年9月から11月）では「1アカウント」での導入希望が約67%と多数を占めています。この事実は、多くの企業が全社一斉導入ではなく、まずは担当者や特定部署で試験的に導入し、効果を検証してから本格展開する「スモールスタート」を志向していることを示しています。

導入に迷いがある場合は、まずは少人数から挑戦してみることがおすすめです。

今はクラウド型が主流

現在、eラーニングシステムの主流は、インターネット経由でサービスを利用する「クラウド型」です。自社でサーバーを構築する従来の「オンプレミス型」と比べ、以下のメリットがあります。

• 費用削減: サーバー購入費など高額な初期投資が不要
• 迅速な導入: 申込み後、最短即日で利用開始できる
• 運用負荷軽減: サーバー保守やセキュリティ管理を専門家に任せられる
• 新機能利用: 機能が自動でアップデートされる
  
  

2026年はAIによる教材作成や学習支援

2026年のeラーニングシステムのトレンドは「AIの活用」です。AI技術の進化により、次のような機能が実用化されています。

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eラーニングシステム選定で失敗しないためには、機能や価格だけにとらわれず、自社の課題解決につながるかを重視してください。以下、7つのポイントを解説します。

 ① 教育ニーズに合った製品タイプを選定

「何のために導入するのか」という目的の明確化が最初の一歩です。

たとえば、新入社員研修や一般的なビジネスマナー教育が中心なら、高品質な「既製コンテンツ」が多いシステムが適しています。

一方、独自の安全手順や業務ノウハウなど「自社独自の教材」を使いたい場合は、既存のPowerPoint資料を簡単に教材化できる「オリジナル教材作成機能」が充実した製品を選んでください。

② 必要な機能の確認をする

目的が明確なら、それを実現できる機能があるかチェックしましょう。

• 多言語対応: 外国人従業員や海外拠点がある企業には管理画面や教材の多言語対応が必須
• モバイル対応: 現場作業員や営業職、店舗スタッフが多い企業ならスマートフォン、タブレット対応が受講率に直結
• 顔認証機能: 法定研修や資格試験の場合、なりすまし防止に顔認証が求められることも
  
  

③ 無料トライアルで操作性をチェック

どれほど機能が豊富でも、管理者や受講者にとって操作が難しいと定着しません。

多くの製品には無料トライアル期間が用意されています。担当者（管理者役、受講者役）で実際に操作し、学習開始や管理画面の分かりやすさをチェックしてください。

④ サポート体制を比較する

導入後に「使い方がわからない」となった場合、迅速にサポートを受けられるかは重要です。電話対応の有無、導入時の設定支援、運用コンサルティングの内容など、サポート体制を比較しましょう。

⑤ 見えていない運用コストを見逃さない

初期費用や月額料金など「見える費用」だけでなく、導入後の「見えないコスト」も考慮が必要です。

代表例は教材の作成工数。教材をすべて内製するなら、企画から編集まで相当な時間がかかります。新規ユーザー登録やレポート作成など管理者の作業工数も見込んでおきましょう。

⑥ 社内システム連携を探る

既に利用中の人事評価システムや勤怠管理システムと連携できれば、運用効率が大幅に向上します。

特にAPI連携対応なら従業員データを自動同期できます。シングルサインオン（SSO）対応なら既存アカウントでログインでき、利便性、セキュリティとも向上します。

⑦ 導入事例を見る

公式サイトの情報だけでなく、実際の利用者の声や、同業種・同規模企業の導入事例も参考にしましょう。具体的な運用イメージづくりに役立ちます。

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eラーニングシステムの費用は複雑で、単純な比較が難しいのが現実です。主要5製品の費用を比較表でまとめてみました。

※実際の費用は利用人数、機能、契約期間により変動します

※上記の価格は公式サイトの情報を要約したもので、正確な料金は各公式サイトにてご確認ください。

各製品で料金体系が大きく異なります。「要問合せ」が多いのも、企業ごとに最適な構成が異なるためです。初期費用0円のLearnOやAirCourseは導入しやすい一方、カスタマイズ性の高いWisdomBaseやCAREERSHIPは、自社に合わせた柔軟な構成が可能です。

年間費用も10万円台から数百万円まで幅広く、「安い＝良い」「高い＝良い」という単純な判断はできません。自社の規模・予算・目的を明確にした上で、複数社から見積もりを取ることが重要になります。

費用相場：料金体系を比較する

eラーニングシステムの料金体系は「ユーザー課金」や「月額固定」などさまざまで、必要な機能によって価格も変動します。

• ユーザー課金（ID課金）: 受講者1人ごとに月数百円程度（例：AirCourse）
  
  メリット：利用人数に応じて費用が決まる。少人数導入に向く
  デメリット：利用者が増えると高くなる場合がある
  
  
• 月額固定:「100名まで月額〇円」など定額制（例：LearnO、LearningWare）
  
  メリット：予算管理がしやすい。利用者が多くても追加費用不要
  デメリット：利用人数が少ない場合は割高
  
  

費用対効果：年間削減額の試算をする

eラーニング導入の費用効果は、従来の集合研修と比較すると大きな削減効果が得られます。

【試算例：従業員100名、年間4回の集合研修実施の場合】

• 従来の集合研修（年間）
  外部講師費用: 10万円/回 ×4＝40万円
  会場費用: 5万円/回 ×4＝20万円
  資料印刷・配布: 500円/人 ×100人 ×4回＝20万円
  合計: 年間80万円（従業員の移動時間や業務停止による人件費は含まず）
  
  
• eラーニング導入（年間） 例：LearnO 100名プラン
  初期費用: 0円
  月額費用: 9,800円（100名プラン）
  年間合計: 11万7600円
  
  

この場合、eラーニングに切り替えるだけで年間約68万円のコスト削減が実現できます。

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関連記事：eラーニングシステムの費用相場はいくら？主要製品の料金プランも紹介｜ミツモア

業種によって求められる教育内容や運用方法は大きく異なります。製造業なら安全教育が最優先、医療・介護なら資格取得や法定研修、IT企業なら最新技術のキャッチアップなど特有のニーズがあります。業種別におすすめのeラーニングシステムを紹介します。

製造業での活用ポイント

製造業では、労働災害防止のための安全教育が最重要課題です。LearnOは実際に株式会社ディ・クリエイトで安全教育に活用され、事故減少という成果を上げています。短期間で150社への展開に成功し、受講者からは「次の教材はいつ？」という前向きな声が上がるほど、学習意欲の向上も実現しました。

また、全国に工場を持つ企業では、統一的な品質教育も重要。LearningWareの30以上の多言語対応機能を使えば、外国人技能実習生への教育も効率化できます。

IT・サービス業での活用ポイント

技術の進化が速いIT業界では、常に最新の知識をアップデートする必要があります。AirCourseは2024年に200以上の新コンテンツを追加しており、DXやAI関連の最新トピックもカバー。CAREERSHIPのスキルマップ機能を使えば、エンジニアごとのスキルレベルを可視化し、戦略的な人材育成が可能になります。

上場企業売上TOP100社の47%がCAREERSHIPを導入（※2021年4月時点、ライトワークス社調べ）という実績も、その信頼性を物語っています。

医療・介護業界での活用ポイント

医療・介護業界では、法定研修の確実な実施と記録管理が求められます。WisdomBaseは株式会社eWeLLで580施設以上の訪問看護ステーション向け研修に活用されているほか、東京大学大学院医学系研究科や日本糖尿病協会でも採用されています。

顔認証機能によるなりすまし防止や、修了証の自動発行機能は、監査対応と管理業務の効率化に大きく貢献。特に証明書発行の自動化により、管理者の作業時間がほぼゼロになったという報告もあります。

業種特性を踏まえた選定を

上記はあくまで一般的な傾向です。同じ業種でも、企業規模や教育方針によって最適なシステムは異なります。例えば、製造業でも研究開発部門が多い企業なら、高度な教育コンテンツが充実したCAREERSHIPが適している場合もあります。

重要なのは、自社の業種特性と具体的な教育ニーズを明確にした上で、複数の製品を比較検討すること。各社とも業種別の提案には力を入れているため、詳細な要件を伝えれば、より具体的な活用イメージを提示してもらえるはずです。

企業規模によってeラーニングシステムに求める機能や予算感は変わります。小規模企業なら導入コストの低さが優先度が高く、大手企業なら管理機能の充実度やセキュリティが重要になるでしょう。

※◎：特におすすめ　○：対応可能　△：他製品の方が適している

個人事業主〜小規模企業（〜30名）での選び方

何より「手軽に始められること」が重要です。LearnOなら月額4,900円で50名まで利用可能。3,800社以上の導入実績があり、小規模企業でも安心して利用できます。しかも1ヶ月単位の契約ができるため、繁忙期だけ利用するという使い方も可能です。

AirCourseのフリープランを使えば、30日間完全無料で試すことができます。まずは無料で始めて、効果を実感してから本格導入を検討するのも賢い選択でしょう。850社以上の企業が導入している実績も、その使いやすさを証明しています。

中小企業（31名〜100名）での選び方

部署ごとに異なる教育ニーズが出てきます。営業部門には営業スキル、技術部門にはIT研修など、多様な教材が必要になります。

AirCourseのコンテンツプラスプランなら、1,000以上のコースが使い放題で、100名利用でも月額38,000円程度。教材作成の手間を省きながら、充実した教育プログラムを実現できます。CAREERSHIP GROWTHも初期費用0円で導入でき、中規模企業に最適化されたパッケージです。

中堅企業（101名〜500名）での選び方

組織が複雑化する中堅企業では、きめ細かな管理機能が必要になります。「誰が何を学んでいるか」「スキルレベルはどうか」を把握し、戦略的な人材育成を行うことが重要です。

CAREERSHIPは上場企業売上TOP100社の47%が導入し、約512万IDという圧倒的な利用実績を誇ります。スキルマップ機能により従業員のスキルを可視化し、不足しているスキルを特定できます。LearningWareも2,800社以上の導入実績があり、顧客の要望に応じて機能追加される柔軟性も魅力です。

大手企業（500名以上）での選び方

大手企業では、セキュリティとカスタマイズ性が重要です。個人情報保護、なりすまし防止、監査対応など、求められる要件は厳格です。

WisdomBaseは300社以上の大手企業や機関で採用され、株式会社eWeLLでは580施設以上での大規模運用実績があります。LearningWareは累計100万人以上が利用し、ISMS認証も取得。20年以上の運用実績により、大規模企業の複雑な要求にも対応できる信頼性を備えています。

企業がeラーニングシステムに求めるものは、それぞれの課題や目的によって異なります。ここでは、よくみられる目的・課題別に最適な製品をご紹介します。

教材作成を手軽に行いたい

■自社独自の教材を作りたい

LearnO：既存のPowerPoint資料をそのまま教材として活用できるため、特別なスキルや追加投資は不要。現場のノウハウをすぐに教材化できます。

■教材作成の時間がない

AirCourse：1,000以上のコース、6,000本以上の動画がすぐに利用でき、継続的に新コンテンツが追加されます。教材作成の手間を省いて、すぐに質の高い研修を開始できます。

■バランスを重視したい

CAREERSHIP、LearningWare：自社教材と既製教材を組み合わせた運用が可能です。

研修効果を数値で分析したい

■戦略的な人材育成を目指す企業向け

CAREERSHIP：スキルマップ機能により、従業員の能力を多角的に分析できる強力なツールです。誰がどのスキルをどのレベルで習得しているかを可視化し、組織全体のスキルギャップを特定。戦略的な人材育成計画の立案に役立ちます。

■厳格な効果測定が必要な企業向け

WisdomBase：顔認証による本人確認データや詳細な学習履歴により、監査にも対応できる確実な受講証跡を残せます。株式会社eWeLLでは、この機能により法定研修の管理を大幅に効率化しています。

■長期的なデータ蓄積を重視する企業向け

LearningWare：20年以上の実績があり、長期的な学習データの蓄積と分析に適しています。

教育テーマによって、必要な機能や重視すべきポイントは異なります。ここでは、主要な教育テーマ別に最適なシステムをご紹介します。

新入社員研修におすすめ製品

• データで成果を示したい

CAREERSHIP：スキルマップで成長を数値化、上司への報告も簡単。上場企業での実績も豊富

• 独自性を大切したい

LearnO：自社の理念や文化を反映したオリジナル研修を構築。PowerPoint資料の活用も可能

• 実績を重視したい

LearningWare：2,800社以上の導入実績、20年以上の信頼。Standard以上で基礎講座も利用可能

コンプライアンス教育におすすめ製品

• 確実な受講証明が必要

WisdomBase：顔認証機能でなりすまし防止、監査にも完全対応。証明書の自動発行で管理工数削減

• 最新法令への理解を深めたい

AirCourse：法改正に合わせてコンテンツを定期更新。ハラスメント防止法など最新トピックにも対応

• 大規模な受講管理が実現したい

CAREERSHIP：詳細な権限設定と豊富なレポート機能。部署別・階層別の管理も容易

セキュリティ教育におすすめ製品

• 最新の脅威に対応したい

AirCourse：フィッシング詐欺、ランサムウェアなど最新事例を定期的に追加。実践的なケーススタディ

• 体系的な教育プログラムを取り入れたい

CAREERSHIP：ライトワークス社の教材で情報セキュリティマネジメント試験対策も利用可能

• 自社特有のリスクに対応したい

WisdomBase：カスタマイズにより、業界特有のセキュリティリスクに特化した教育が可能

語学研修におすすめ製品

• 外国人社員への教育を効率化したい

LearningWare：30以上の言語に対応。各国の社員が母国語で学習可能

• グローバル展開を進めたい

CAREERSHIP：5言語（日・英・中（簡・繁）・越）対応。アジア圏での事業展開に最適

• 基礎的なビジネス英語から始めたい

AirCourse：ビジネス英語の基礎コンテンツあり。まずは簡単なところから開始

eラーニングシステムを導入する際に、よくいただく質問をまとめました。

Q1.導入までどのくらいの期間がかかりますか？

最短即日から利用開始できる製品があります。LearnOやAirCourseは、申込み後すぐにアカウントが発行され、その日から教材のアップロードや受講者登録が可能です。

実際の運用開始には準備が必要です。一般的には以下の期間を想定しておきましょう。

• システム初期設定：1〜2週間
• 既存教材の登録・整理：2〜4週間
• 受講者の登録・周知：1〜2週間

Q2：今使っている研修資料は活用できますか？

はい、多くの製品でそのまま活用できます。PowerPointで作成した資料は、教材としてほぼ利用が可能です。

• PowerPoint：直接変換して教材化したりPDF変換で対応
• 動画ファイル：MP4形式であればどの製品でもアップロード可能
• PDF資料：全製品で配信可能

Q3：従業員がきちんと受講してくれるか心配です

成功企業の事例から学べることがあります。株式会社ディ・クリエイトでは、LearnOを使った安全教育で「次の教材はいつ配信されるの？」という前向きな声が上がるほど学習意欲が向上。

成功のポイントを以下にまとめています。取り組みを工夫をすることで、受講率を上げることもできるので製品担当者の協力いただきなら取り組んでみましょう。

• スマホ対応：通勤時間や休憩時間に気軽に受講
• 短時間コンテンツ：1本5〜10分程度に分割し負担を軽減
• ゲーミフィケーション：テストの点数ランキングなどで競争心を刺激
• 上司の巻き込み：部署別の受講率を可視化し管理職の協力を得る

Q4：セキュリティ対策は問題ないですか？

主要製品は高いセキュリティ環境を構築しています。クラウド型のサービスにおいてもセキュリティチームが24時間365日監視、自社でサーバー管理するよりも安全性が高いケースがほとんどです。個人情報保護法やGDPRなどの法規制にも対応しているため、安心して従業員データを預けることができます。

• LearningWare：ISMS（ISO/IEC 27001）認証取得、プライバシーマーク取得
• WisdomBase：ISMS（ISO/IEC 27001）認証取得（2022年8月）、顔認証機能により、なりすましアクセスを防止
• 全製品共通：SSL暗号化通信、定期的な脆弱性診断を実施

eラーニングシステムは実際の現場で、どのような成果を出してきたのでしょうか。ここで代表的な2業種の導入事例を紹介します。

製造業での導入事例（LearnO）安全教育の徹底を目指す

企業名: 株式会社ディ・クリエイト（運輸、製造業）

課題: 集合研修ではトラックドライバーが拠点に戻る必要があり、全員参加できず教育機会に差が出ていた
成果: eラーニング「LearnO」導入で、スマートフォン学習に対応。業務の合間や待機時間に受講でき、受講率が向上し、事故も減少

関連記事：LearnO(ラーノ)の導入事例 - ミツモア

小売業での導入事例（AirCourse）多店舗の教育の壁を超える

企業名: 株式会社フレスタ（小売業）

課題: 多店舗展開のため、全従業員へ均一な品質の教育が難しかった
成果: 「マイクロラーニング」形式の教材配信とスマートフォン対応で、教育の均一化と学習習慣化を実現

関連記事：AirCourseナレッジの導入事例｜ミツモア

eラーニングシステムは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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