無料で使えるeラーニングシステムおすすめ12選！選び方のポイントも解説

研修の日程を全員分すり合わせ、会議室を押さえ、紙のテストを配って回収する。受講したかどうかはExcelの一覧に手で色を付け、終わっていない人にはメールで催促する。上期の計画で「eラーニングにする」と決まったものの、予算はゼロで、研修担当は実質ひとり。

このような状況で選択肢に入ってくるのが、無料のeラーニングシステムです。無料プランのある製品もオープンソースもあり、候補は十分にあります。ただし無料で足りるかどうかを決めるのは人数ではありません。教材を自社で作るのか、すでにあるものを使うのかで、選ぶべき製品が変わります。

この記事を読めば、自社の人数と手元の教材から候補が1製品に絞れます。無料でどこまでできて、どこから有料になるのかも、社内に説明できる形で解説します。

無料のeラーニングシステム選びの分かれ目は「教材を自社で作るか」

eラーニングシステムの無料枠に線を引いているのは人数だけではありません。人数、容量、受講期限、そして自社で作った教材を載せられるかどうかの4つです。

このうち選定を最初に振り分けるのは、いちばん最後の「自社教材を載せられるか」で、ここが同じ「無料」でも選ぶ製品が変わる理由になります。

「何人まで無料」の数字だけでは判断できない

無料で使えるeラーニングシステムを調べると、learningBOX、AirCourse、Moodleなどの製品名と「何人まで無料」という数字がまず出てきます。ところがその数字だけを持って公式サイトを見に行くと、話が合わなくなります。人数はあくまで制限のひとつで、無料枠が切れる本当の場所は別にあるからです。

無料枠が切れる場所は人数・容量・受講期限の3つ

たとえばAirCourseのフリープランは、登録人数の制限がありません。人数だけを見れば全社に配れる無料プランです。一方で、自社で作ったオリジナルコースの受講期限はコース作成から30日。つまり人数では止まらず、期限で止まります。年間を通して同じ教材を新入社員に見せ続ける使い方には向きません。

learningBOXは逆の形です。無料枠は管理者1と学習者9の合計10アカウントまでと狭いものの、期間は無制限で、ほぼ全ての機能が使えます。少人数で通年運用するなら無料のまま続けられます。データ容量はサーバー1GB、1教材あたりのファイルアップロード制限は30MBまでなので、動画を大量に載せるような運用には向いていません。

大塚ID ビジネスeラーニングは、大塚IDを登録すれば無料で使えて、企業内メンバーの受講状況を確認する管理機能もあります。ただし提供されるのは既成教材で、自社で作った教材はアップロードできません。人数でも期限でもなく「載せられる教材の種類」で線が引かれています。

3製品を並べると分かれ目がはっきりします。無料枠を決めているのは人数だけではなく、容量、受講期限、そして自社教材を載せられるかどうかです。

最初に振り分けるのは「自社の教材を載せられるか」

人数より先に教材を見るのは、そこで任せられる範囲が変わるからです。eラーニングシステムはLMS（学習管理システム）とも呼ばれますが、無料枠で「学習管理」のどこまでを任せられるかは、教材を誰が作るかで決まります。

自社で教材を作るなら、アップロードできて履歴が残る製品を選びます。作る余力がないなら、既成教材が付いてくる製品を選びます。この振り分けを先にやってから人数と容量を見るのが最短です。

無料のeラーニングシステム12製品の比較表

無料で使えるeラーニングシステム12製品を、無料で使える範囲と教材の用意、有料に切り替わる条件の3点で並べました。無料プランは人数や容量に上限が設けられているため、自社がその上限に当たるかどうかがここで判断できます。

製品ごとの条件を横に並べただけでは、自社が上限に当たるかどうかは判断できません。無料枠が切れる境界を軸ごとに抜き出したので、自社の数字を当てはめてから上の表に戻ってください。

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無料のeラーニングシステム選びで分かれる4つのタイプ

無料枠の使い方は、解決したい課題によって4つに分かれます。自社がどれかを決めれば、比べる製品は3つ前後まで減ります。

Aタイプ｜自社の教材で少人数に継続して学ばせ、履歴を残したい

社内ルール、業務マニュアル、安全衛生の説明。この手の教材は外から買えないので、自分たちで作って配ることになります。ここで効くのは、教材のアップロードと受講履歴の管理を無料枠のまま両方できる製品です。テストの作成、合否の判定、誰がどこまで進んだかの一覧まで無料で触れると、Excelの受講一覧そのものが不要になります。

加えて重要なのが、無料枠に期間の区切りがないことです。新入社員が入るたびに同じ教材を配り直す運用では、30日で受講できなくなる仕組みだと年に何度も作り直す手間が生まれます。期間無制限で10人前後まで使えるなら、部署単位の運用がそのまま乗ります。

Bタイプ｜教材を作る余力がなく、既成のビジネス研修をすぐ始めたい

ビジネスマナー、コンプライアンス、ハラスメント防止。どの会社でも内容がほぼ同じ研修に、ひとりで教材を作る時間を使う意味はありません。このタイプで効くのは、講座があらかじめ用意されていて、受講状況の管理機能まで無料で付いてくる製品です。担当者の仕事は教材づくりではなく、対象者にIDを配って進捗を見ることだけになります。

注意点はひとつだけあります。既成教材が中心の製品は、自社で作った教材を載せられないことがあります。社内マニュアルの周知まで同じ仕組みで済ませたい場合は、Aタイプの製品と併用するか、有料プランで自社教材の枠を持つ判断になります。

Cタイプ｜全社・多人数へ一斉に配信したい

対象が全社員となると、10人枠や50人枠では入りません。人数の上限がない無料プランを選ぶことになりますが、人数が自由になるとその代わりに容量と期限で線が引かれます。使い切りの条件はここです。載せる動画を絞り込み、配信する期間を決め打ちすれば、無料のまま全社研修が一度は回ります。

年に一度の全社研修、新制度の周知、期末のコンプライアンス確認。こうした「期間を決めて一気に配る」使い方なら期限は障害になりません。逆に通年で回したいなら、Aタイプの製品を部署単位で使う設計に切り替えたほうが早いです。

Dタイプ｜制限を受けず自社サーバーで持ちたい

アカウント数も容量も気にせず、履歴も自社の中に置いておきたい。この要望を満たすのはオープンソース型です。ライセンス費が無料で、機能の制限もかかりません。教材の量が読めない場合や、外部サービスに受講データを置けない事情がある場合には、これが唯一の答えになります。

ただし無料なのはソフトウェアの部分だけです。サーバーの用意、初期の設定、バージョン更新とバックアップは自社の仕事になります。情報システムの担当がいない会社では、この工数が実質のコストとしてのしかかります。

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無料で使えるeラーニングシステムおすすめ12選

無料で使えるeラーニングシステム12製品を4つのタイプ別に比較しました。各製品の条件を見比べながら、ぴったりの1製品まで絞り込んでいきましょう。

自社の教材を作って続けられるタイプ

社内独自の内容をアップロードして、受講履歴まで無料枠のまま残せる4製品です。

learningBOX

管理者1と学習者9の合計10アカウントまで、期間の制限なく無料で使えます。無料のままでもほぼ全ての機能が触れるため、教材の作成からテストの合否判定、受講状況の一覧までひと通り試せます。サーバー容量は1GBで、1教材あたりのファイルアップロード制限は30MBまで利用可能です。

SmartBrain

自社教材の作成と配信を軸にしたeラーニングシステムで、無料プランが用意されています。無料プランの利用人数は20ユーザーまでで、すべての機能が利用可能。期間制限もありません。

LearnO

自社で作った教材の配信と受講管理をまとめて扱える製品です。1ヶ月の無料トライアルが利用可能で、詳細は要問い合わせになります。操作画面の分かりやすさを重視する担当者が候補に入れることの多い製品です。

SAKU-SAKU Testing

テストと確認テストの運用に強い製品です。動画を見せることより「理解したかを測る」ことが目的なら、テスト機能の作り込みが決め手になります。無料で試せる枠については、使える日数と人数を問い合わせてから登録してください。

教材を作らず既成研修で始められるタイプ

教材づくりの工数をかけずに、用意された講座で研修を回せる3製品です。

大塚ID ビジネスeラーニング

大塚IDを登録すれば無料で使えて、企業内メンバーの受講状況を確認できる管理機能も付いています。受講者ごとに大塚IDの登録が必要です。提供されるのは既成教材で、自社で作った教材のアップロードはできない点には注意が必要です。

Schoo for Business

既成の研修コンテンツを軸に学ばせる製品です。講座のラインアップが広いため、階層別研修をひととおり揃えたい場合に候補へ入ります。10日間の無料トライアルで、9,000本以上の授業をすべて視聴可能です。

UMU

研修の設計から配信、受講後のフォローまでを一本化できる製品で、無料トライアルがあります。無料で使える条件は要問い合わせです。集合研修とeラーニングを組み合わせて運用したい場合の選択肢になります。

多人数へ一斉に配信できるタイプ

対象が全社や数十人規模になっても、人数の壁に当たらず配信できる2製品です。

AirCourse

フリープランは登録人数の制限がなく、アップロード容量は最大2GBです。無料の標準コースを受講できるうえ、自社オリジナルコースの作成と配信もできます。ただしオリジナルコースの受講期限はコース作成から30日、ナレッジ共有の投稿も投稿後30日で閲覧できなくなるため、配信する期間を決めてからの使用がおすすめです。

エムスタ@ラボ

50人まで無料で使えます。通年や短期間など利用期間に縛られず利用可能です。50人前後という規模は、10人枠では足りず全社配信までは要らない会社にちょうど収まります。

自社サーバーで持てるタイプ

ライセンス費をかけずに、人数も容量も制限のない環境を自前で用意できる3製品です。

Moodle

オープンソースのeラーニングシステムで、ライセンス費はかかりません。世界的な導入実績があり、機能の追加や画面のカスタマイズも自由に進められます。その代わりサーバーの用意と、バージョン更新やバックアップの保守工数が自社の負担になります。

Canvas LMS

こちらもオープンソースで、ライセンス費は無料です。教育機関での利用実績があり、コース設計や成績管理の作り込みに強みがあります。Moodleと同じく、動かす環境と運用担当を自社で持つ前提になります。

iroha Board

無料で使えるオープンソースのeラーニングシステムです。構成が軽く、小さく立ち上げて様子を見る使い方に向いています。サーバー費用と保守の工数は他のオープンソース型と同様に発生します。

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オープンソース型のeラーニングシステムを選ぶ前に確認する3つの条件

ライセンス費が無料という一点だけでオープンソース型のeラーニングシステムを選ぶと、稼働の直前で止まります。判断する前に3つを確認してください。

サーバーを用意して動かし続ける人が社内にいるか

オープンソース型は、ソフトウェアを受け取ってから自分で動かす形です。サーバーを借りて設定し、稼働後も止まっていないかを見る役割が必要になります。情報システムの部署がなく、総務や人事が兼任している状況では、この役割の置き場所がありません。

社内に担い手がいるなら、まず検証用のサーバーを1台立てて教材を数本置いてみてください。担い手がいない場合は、クラウド型の無料プランで人数か容量の制限を受け入れるほうが、稼働までの距離が圧倒的に短くなります。

バージョン更新とバックアップを誰が持つか

受講履歴はいったん貯まると価値が上がり、消えると取り返せません。オープンソース型ではバックアップの取得もバージョンの更新も自社の作業です。放置すると脆弱性が残り、社員の学習データを抱えたまま古い環境を使い続けることになります。

更新とバックアップの担当を名前で決められるなら、運用のカレンダーに作業日を入れて進めてください。決められないなら、履歴の保全をサービス側に任せられるクラウド型を選ぶのが安全な落とし所です。

分からないときに自力で調べて解決できるか

オープンソース型には、電話やメールで聞ける窓口が標準では付きません。設定でつまずいたときは、公開されているドキュメントや利用者のコミュニティを頼りに自分で答えを探します。英語の情報にあたる場面も出てきます。

調べて試す時間を業務として確保できるなら、機能の自由度は他のどの選択肢より高くなります。研修の準備そのものに時間を使いたいなら、サポート窓口のあるクラウド型に寄せてください。

eラーニングシステムを有料プランへ切り替える3つのサイン

無料で使い始めたeラーニングシステムには、有料プランへ切り替える合図が3つあります。稟議で必ず聞かれる「いつ有料になるのか」にも、この3つで答えられます。先に伝えておけば、後から説明に困ることはありません。

アカウント数か容量の上限に当たった

多いのは、対象者を広げた瞬間にアカウントが足りなくなるケースです。10アカウント枠で始めた運用に隣の部署が加わる、あるいは動画の本数が増えて容量が埋まる。どちらも突然ではなく、対象者を増やすと決めた時点で予測できます。

やることは、無料枠に登録した時点で「次に対象を広げるのは誰か」を書き出しておくことです。上限に当たる時期が読めていれば、予算のタイミングに合わせて有料プランを申請できます。行き止まりで急に止まる事態を避けられるうえ、稟議の場でも金額の根拠を人数で説明できます。

受講期限や保存期間で履歴が消え始めた

無料プランには、受講できる期間や投稿が見える期間に区切りが設けられていることがあります。区切りを越えると、教材そのものは残っていても受講できなくなり、実施の記録が追えなくなります。単発の研修なら問題になりませんが、通年で回す運用ではここが最初の壁になります。

やることは、無料枠の期限と自社の研修サイクルを重ねてみることです。年に複数回配る予定があるなら、期間の制限がない製品に移すか、有料プランで期限を外す判断になります。記録が途切れなくなれば、監査や社内報告のたびに集め直す作業が消えます。

受講管理の手作業がまた戻ってきた

無料枠で運用が始まっても、未受講者の抽出やリマインドが手作業のままだと、Excelとメールの往復が復活します。人数が増えるほど催促の件数は増え、担当者の時間はそこに吸い込まれていきます。eラーニングシステムを入れたのに楽になっていない状態です。

やることは、リマインドと進捗レポートの自動化がどのプランから使えるかを確認することです。自動化が有料側にあるなら、そこが切り替えの線になります。催促を仕組みが担うようになると、研修担当の仕事は進捗の確認から研修の中身を考えることへ移ります。

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まとめ

無料のeラーニングシステム選びの要点は次の3点です。

目指す状態はシンプルです。候補と無料枠の条件、有料に切り替わる合図が1枚に収まっていて、社内には数分で説明が終わる。導入後は全員の受講状況が一覧で見えて、Excelの受講一覧に色を付ける作業も、未受講者を探してメールを打つ作業もなくなります。研修の日程を全員分すり合わせる必要も消えます。

12製品を完璧に比べ切らなくても、上申できる材料は今日そろいます——決め手になるのは製品の数ではなく、自社の条件を先に確定させることです。

今日やることはひとつだけです。自社の対象人数と、載せたい動画の本数を書き出してください。そのうえで、当てはまるタイプの本命1製品に無料で登録します。

受講状況を追いかけていた時間は、研修の中身を考える時間に変わります。次の全社研修は、会議室を押さえるところから始めなくて済みます。

よくある質問

個人で使いたい場合も無料プランは使えますか

使えます。learningBOXのように少人数の無料枠がある製品や、オープンソース型は個人での利用にも向きます。ただし無料枠は企業内での利用を前提に設計されているものが多いため、個人の学習が目的なら、既成の講座を受講できるタイプのほうが手間なく始められます。教材を自分で作って自分で解く形にしたいなら、テスト機能が使える製品を選んでください。

学校や教育機関でも使えますか

使えます。MoodleやCanvas LMSは教育機関での導入実績があり、コース設計や成績管理の作り込みに向いています。児童・生徒の人数が多くなるとクラウド型の無料枠では収まらないことが多いため、サーバーを用意できるならオープンソース型が現実的です。運用を担う担当者を先に決めてから比較を進めてください。

無料から有料に移すとき、受講履歴は引き継げますか

同じ製品の中で無料プランから有料プランへ上げる場合は、履歴がそのまま引き継がれるケースが一般的です。ただし引き継ぎの範囲は製品ごとに異なり、無料枠の期限を過ぎた記録が対象外になることもあります。稟議前に、有料化したときに何が残り何が消えるのかを問い合わせて確定させておくと、後の説明が楽になります。別の製品へ乗り換える場合は、履歴の移行は基本的にできないと考えて準備してください。

無料のまま社内に定着させるコツはありますか

対象を広げすぎないことです。全社に一度で配ると人数と容量の上限にすぐ当たり、運用が止まって「使えなかった」という記憶だけが残ります。ひとつの部署、ひとつの研修テーマに絞って完走させ、受講率と担当者の工数を数字で残してください。その数字が次の対象拡大と予算申請の根拠になります。

稟議で「いつ有料になるのか」と聞かれたらどう答えればよいですか

3つの合図で答えます。アカウント数か容量の上限に当たったとき、受講期限や保存期間で履歴が追えなくなったとき、リマインドや集計の手作業が戻ってきたとき。このうち自社に最初に来るのはどれかを予測して、時期と必要な金額の桁を添えれば説明は通ります。無料で始めることの是非ではなく、有料化の条件を先に示すことが承認の近道です。

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ミツモアなら、最短1分の無料診断で自社に合うeラーニングシステムが分かります。無料プランの有無だけでなく料金プランも提示されるので、有料化したときの金額まで含めて比較できます。診断結果は最大5製品にしぼって届くため、候補が多すぎて決められない状態にはなりません。

この記事で自社のタイプと必要な人数、載せたい動画の本数が決まったなら、あとはその条件を入れるだけです。要問い合わせになっている上限や、有料に切り替わる条件も、絞り込んだ候補にまとめて聞けます。

比較表を作る作業に半日を使う前に、まず1分の診断で候補を確定させてください。稟議に出す1枚は、そこから作るほうが速く仕上がります。

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