介護士人材紹介サービスおすすめ7選

未婚率の上昇や晩婚化などが原因で、今後も少子高齢化の傾向は続くため、介護士の需要は高まり続けるでしょう。介護士の仕事は気配りや思いやりが求められるため、AIでは代用できません。

待遇改善や資格取得の費用援助などにより、介護士を含めた介護職員の数は年々増加しています。厚生労働省の調査によると、2019年時点で介護職員の数は210.6万人でした。前年よりも15万人増加しています。(※1)

しかし、需要拡大のスピードに介護士の数が追い付いていないのが現状です。2021年9月に厚生労働省が発表したデータでは2023年で約22万人、2040年には約69万人の介護士が不足すると予測しています。(※2)

※1、2　厚生労働省調べ(2021年7月時点)

介護研修や資格取得支援制度が充実しているか

未経験者の採用を検討している場合は、研修制度や資格取得支援が充実しているか、確認することが重要です。初任者研修や実務者研修など、研修制度が充実していれば、業務に必要なスキルや知識を素早く身に付けられます。

また社会福祉士やガイドヘルパー、サービス介助士など、介護資格が取得しやすい環境が整っているかも確認しましょう。資格を取得できると対応可能な業務の幅も拡がり、キャリアアップを図れます。外注先に研修企画立案や運営を依頼できるため、人材育成にかかる手間を削減できる点も魅力です。

人材派遣や紹介予定派遣にも対応しているか

企業によっては人材紹介だけでなく、人材派遣や紹介予定派遣にも対応しています。採用方法の選択肢が多いと、ミスマッチのリスクを減らせます。人材派遣は外注先に登録している労働者を自社に派遣してもらう制度です。

派遣された人材は外注先と雇用契約を締結しており、給与計算や社会保険の手続きなどを外注先へ任せられます。即戦力の働きが望める人材を短期間で獲得できる点も魅力です。

一方、紹介予定派遣は正社員として雇用する前に、派遣就業期間を一定期間設ける制度です。派遣就業期間中に応募者の能力や勤務態度、自社との相性を確認できます。正社員雇用を前提としており、優秀なスキルを持つ人材を獲得しやすい点も特徴です。

人材を紹介する前に事前面談をしてもらえるか

自社に紹介する前に、外注先の担当者が応募者との事前面談を実施してくれるかどうかも、重要なポイントです。事前面談の実施は外注担当者と自社、応募者の3者にとってメリットをもたらします。

事前面談の実施によって、応募者の性格や価値観、職務経歴の詳細など、履歴書に記載されていない情報を得られる点がメリットです。担当者は自社の求める条件や希望に合致しているかを正確に見極められ、良質な提案につなげられます。

自社にとっては採用のプロが見極めることで、マッチングの精度向上や仕事へ意欲的な人材の獲得が望めます。そして、応募者にとっては事前面談の実施によって、安心感を得られる点がメリットです。

料金体系や保証制度を事前に確認しておく

料金体系や保証制度を事前に確認しておきましょう。紹介手数料の割合は、採用した介護士や社会福祉士の年収によって大きく変動します。応募者の理論年収の20〜35%を手数料として支払うケースが一般的ですが、手数料率の平均率や上限設定は企業によって異なります。

必要以上の出費を避けるためにも、手数料率の上限をホームページ上や商談時に確認しておくことが重要です。また、採用した人材が自己都合によって早期退職した場合、サービスによっては成功報酬を一部返還する場合があります。早期退職によるダメージを抑えるためにも、返金制度の有無も確認しておきましょう。

採用業務全般に関するサポートが充実しているか

人事担当者の業務負担を軽減するためにも、採用業務の作業代行範囲が広い企業を選びましょう。求人票作成や面接の日程調整、条件交渉などを担当者へ依頼できると、採用業務で生じる工数を大幅に削減できます。

また人材の定着率向上や採用業務の内製化へ対応するためにも、サポート体制の充実度も確認が必要です。担当者が入社後に定期面談を実施していると、採用者の不安や悩みを早期に把握でき、メンタルヘルス不調による休職を避けられます。さらに採用計画立案や選考フローの設計などのサポートがあることによって、採用に関するノウハウも蓄積できるでしょう。

資格保持者や優れたスキルを持つ人材を獲得できる

介護士人材紹介サービスを利用するメリットは、豊富な実務経験やノウハウを持つ人材を高確率で採用できる点です。人材紹介サービスを提供する企業は就職支援サイトを運営しているケースが多く、介護士に関する情報を豊富に持っています。

サービスの利用によって、ケアマネジャーや理学療法士、社会福祉士など、即戦力の働きが望める資格保持者を素早く紹介してもらえます。サービスによっては管理栄養士や看護師など、介護職以外の職種で活躍する人材の紹介も可能です。また長期就業や夜勤への対応可否など、働き方に関する要望を担当者に伝えておくと、採用後のトラブルも避けられます。

ミスマッチが少ない

自社の希望条件に合致した人材だけを紹介してもらえる点も、人材紹介サービスを利用する大きなメリットの1つです。応募者に求める能力やスキル、保有資格など、自社の要望を満たした人材を紹介してもらえるため、ミスマッチのリスクを最小限に抑えられます。

求める人物像を明確化しておくと、応募者の性格や価値観も考慮した上でマッチングができ、職場への早期適応が期待できます。また担当者と定期的に対面訪問が望める人材紹介サービスを選びましょう。

自社への訪問回数が多いと、担当者が求人票に記載されていない情報を応募者に伝えられます。職場の雰囲気や働いている方の特徴などを発信でき、入社後のギャップによる早期離職を避けられます。

人事担当者の負担を軽減できる

人材紹介サービスの利用によって、応募者の選定や面接の日程調整、条件交渉など、応募者対応に関する業務を外注先の担当者へ任せられます。紹介手数料に作業代行費用も含まれており、追加費用が発生する心配はいりません。

人事担当者は人事評価制度の整備や研修企画立案など、組織力強化に関する業務全般を担当しています。しかし、人手が足りない場合、人事担当者が給与計算や勤怠管理など、労務管理の仕事を兼任するケースも珍しくありません。

限られた時間で多くの業務を処理しなければならない状況です。人材紹介サービスを利用すると、工数のかかる業務を一任でき、人事担当者の業務負担を軽減できます。

成功報酬型のため初期費用が発生しない

介護士人材紹介サービスを提供する企業の多くは、料金体系に完全成果報酬型を採用しています。完全成果報酬型の場合、採用が決定してはじめて手数料が発生する仕組みです。

面接の日程調整や条件交渉、入社日の調整など、さまざまな業務を担当者へ依頼しても、都度費用が発生するわけではありません。初期費用やサポート費用もかからないため、他の採用手法よりも無駄な費用の支払いを避けられます。

また人材紹介サービスへ申し込むと、求人掲載サービスを無料で利用できる場合もあります。広告費用をかけずに求人への応募率向上や企業認知度向上を望める点がメリットです。

サービスの強みを把握する

個々のサービスの強みを正確に把握し、どのサービスが自社に合っているかを見極める姿勢が必要です。｢求職者情報が豊富｣｢採用後のサポートが充実｣など、サービスによって特徴は異なります。

サービスへの理解が不足していると、課題解決に必要なサポートが得られず、高い費用に見合った効果が得られません。サービスの特徴を明確に把握したうえで、自社の課題を解決できるサービスを選びましょう。

結果を問わず採用の合否に至った経緯を担当者と共有する

採用の合否を問わず、紹介された人材に対する評価を担当者へ明確に伝えましょう。担当者が次にどのような人材を紹介するべきか、正確に判断できます。希望通りの人材で採用に至った場合は、次回も同様の経歴や行動特性を持つ人材を紹介するべきと判断できます。

一方、不採用だった場合はどの点が採用基準に満たなかったか、明確に伝えることが重要です。明らかに条件とズレていた場合は、改めて評価基準を共有しましょう。

自社が求める人物像を明確にする

応募者の持つ能力や性格、価値観など、求める人物像を明確にしておくことも重要です。前提としてすべての条件に合致する人材はほとんどいません。人材の定着率を高めるためにも、どのような考えや能力を持つ人材を評価するかを明確化しましょう。

自社の評価基準が曖昧だと、担当者も人材を紹介しにくくなり、マッチングの精度も低下します。また、対面訪問を重視するサービスを選ぶと、担当者に自社の要望を伝えやすくなります。

求人や自社に関する最新情報を定期的に発信する

人材紹介サービスのなかには、求人掲載サービスを利用できる場合があります。求人掲載サービスを利用する場合は、求人や自社に関する最新情報を定期的に発信しましょう。情報の更新頻度は、事業運営がスムーズにおこなわれているかを示す1つのバラメーターです。

情報の更新頻度が低いとネガティブな印象を与え、応募者の入社意欲が低下します。イメージダウンを避けるためにも、最新情報を定期的に掲載しましょう。

自社に採用ノウハウが蓄積できない場合がある

人材紹介サービスを利用すると、採用に関するノウハウが蓄積しづらくなります。サービスを利用し続ける限り、特定の業務に関して実務経験を積む機会が激減します。実践経験の不足によって、業務遂行に必要なスキルや知識を習得できません。

将来的に採用業務を内製化へ移行しようとしても、業務を任せられる人材がいない状態です。プロのノウハウを吸収するためにも、コンサルティング力に優れた企業を選択しましょう。

大量採用は難しい

介護士人材紹介サービスを利用する場合は、少人数での採用が基本です。料金体系に完全成果報酬型を採用する企業が多く、採用が決まってはじめて紹介手数料を支払います。手数料率は、採用した人材の年収の20〜35%が相場となります。

たとえば、年収500万円の条件で新たに人材を採用したとしましょう。外注先には100万〜175万の手数料を支払います。採用人数が多くなるほど手数料が高騰するため、大量採用は困難です。

採用の合否や人材の質は担当コンサルタントによって左右される

マッチング精度の高さや採用が決まるまでの期間は、外注先の担当者の能力によって大きく左右されます。仮に実務経験や採用ノウハウに乏しい担当者だった場合、自社の要望と合致した人材の紹介を期待するのは難しいでしょう。

求める人物像や評価基準に関して何度もやりとりを重ねなければなりません。1人の人材を採用するまでに多くの時間を必要とします。ミスマッチを避けるため、導入実績が多い企業を選ぶようにしましょう。

介護士人材紹介サービスは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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