安否確認システム比較おすすめ18選

• 事業継続計画(BCP)に不可欠な災害の初動サポートを担う
• 低価格で安否確認対策を万全にできる
• 豊富な機能が平時の連絡まで幅広くカバーする

気象庁の情報と24時間365日体制で連携しており、災害時には自動で安否確認メールやLINEメッセージを送信します。安否状況の集計も自動で行われ、従業員は携帯電話やスマホから回答フォームを入力するだけです。企業側、従業員側ともに緊急時の安否確認が迅速にでき、BCP対策に打って付けの製品でしょう。

税込6,600円/月からと低価格ながら、地震や津波のみならず洪水、暴風、大雨、大雪といった災害情報に対応しています。また地域や災害の種類によって設問内容の変更が可能です。ANPiSは必要な機能だけに絞ったシンプルな設計のため、コストを抑えつつシステムを導入したい企業にピッタリでしょう。　

平時に活用できるアンケートや会議の出欠確認など、日常業務でも役立つ機能が付いてます。またメールの設問をカスタマイズして手動送信ができるため、パンデミックなどの緊急時にも重宝するでしょう。

• 大災害を想定して国外にもデータセンターを設置
• 誰にでも使える分かりやすい操作性
• 初期費用、解約費用0円でコストを抑えられる

安否確認サービス2は国外に複数のデータセンターを置いています。日本国内で大災害が発生することを想定し、万が一の時も安定的に稼働し続けるシステム設計にこだわったサービスです。データセンターは国内の金融機関や米国政府が利用するAWSを採用し、高い安全性を保っています。

直感的に操作できたり、フューチャーフォンに対応していたりと、幅広い層で利用しやすい設計です。管理者画面、一般ユーザー画面ともにシンプルな設計なため、初めて導入する企業や高齢者の多い企業でも安心でしょう。

初期費用が無料で始められて、コストを抑えた導入ができます。自動送信の有無やオプション機能の数によって異なるプランが設定されており、自社に最適な形で導入できるのが嬉しいポイントです。

導入実績

多摩都市モノレール、酒田市役所、SmartHRなど

• 地方自治体、医療機関を含めて利用者200万人の実績あり 
• LINEによるメール以外の確認手段をサポート 
• 人数分の課金制だから無理なく続けられる 

安否LifeMailはLINEとの連携でSNSアプリへと届けられる安否確認システムです。地震や津波の発生時は、気象庁の発表に基づいて自動で安否確認が行われるため、迅速に対応できます。 

安否確認結果の自動集計や手動再送、代理回答といった機能を備えているため、緊急時もスムーズな安否確認が叶うでしょう。訓練メール機能で、実際のメール配信を事前に確認できます。 

ランニングコストは1人当たり月額88円と安く、続けやすい点も大きな魅力です。社員の増減を気にせず低コストで継続したいという企業におすすめできます。 

• 追加料金0円でLINEに通知が届く
• 国立大学発の産学連携システムだから実現できた業界最安の価格帯
• 初回のユーザー登録代行、導入説明会などの無料サポートがあり導入時の負担を軽減できる

安否システムの必要性を鑑みて、より多くの組織が導入しやすいようにと開発されたサービスです。管理者、社員ともに簡単な操作で扱えるため、災害時の対応がスムーズに進むでしょう。組織の規模に合わせた料金プランはコストパフォーマンスが高く、また導入時の初期設定は無料のサポートが付いています。低コストで質の高いサービスを受けられる点でおすすめです。

導入実績

国立大学法人静岡大学、社会福祉法人聖隷福祉事業団、トヨタエルアンドエフ静岡株式会社、トリーバーチ・ジャパン株式会社など

• 到達率の高いSMSを利用した安否確認システム
• アジア諸国中心に世界17地域でサービス利用可能(メールは全世界) (※)
• EメールとＳＭＳの二系統通信手段を搭載した唯一の安否確認システム

兼松コミュニケーションズのSMS一斉連絡サービスは、SMSを利用した安否確認システムです。携帯電話番号だけで送信できるため、アドレス変更が多くメンテナンス作業が煩雑なEメールと比べてメッセージ到達率が高い点が特徴です。SMSは全ての携帯電話に標準的に搭載されている機能であるため、原則、ユーザー側に費用や負担がかかることはありません。

サービス対象は日本だけでなく、アジア諸国を中心とした世界17地域となっています。(※)従業員が現地で海外携帯電話を契約し、災害に巻き込まれた場合などでも、海外携帯番号を登録しておけば安否確認が可能です。

SMSだけでなく、Eメールでもメッセージ送信できます。グループごとに送信方法を選択できるので、登録したグループに合った送受信方法で安否確認ができます。SMSは最大660文字まで送受信可能で、即時に一斉連絡できるようになっています。

※ 兼松コミュニケーションズ株式会社(2024年3月時点)

• 堅牢なデータセンターで急な災害に備える
• 地震発生時の安否確認をひと通り自動化
• 柔軟な連絡機能で日常の連絡をカバー

NTTコミュニケーションズのデータセンターで、24時間365日の管理体制のもと運用されているサービスです。データセンターは複数個所に設置しており、いつ起こるか分からない災害にしっかりと対応できます。

地震が発生した際に、管理者が全社員の安否状況を把握するのは難しいでしょう。その点Biz安否確認/一斉通報は、社員への安否確認から回答の集計まで自動で行ってくれるため、安心して対応を任せられます。

また安否確認の連絡に返信しない社員がいた場合、システムが自動で催促するので便利です。返事が来ない人を確認したのちに再び連絡をする手間が省けます。

連絡機能が活躍するのは災害の時だけではありません。地域や組織ごとのグループ、個人単位など宛先を指定して連絡できるため、日常の業務連絡をするのにも役立ちます。

導入実績

コミュニティーホスピタル甲賀病院、川崎重工業、青森銀行など

• 回答率100%を目指した連絡機能
• メールや電話など、複数の手段で連絡が取れる
• 実際の災害で安定して稼働し続けた実績あり

「防災訓練用の連絡に対する返信率が低く、万が一の時に連絡が取れるか心配だ」という企業におすすめの緊急時における安定感が高い安否確認システムです。エマージェンシーコールは回答率100%を目指し、連絡がつくまで最大100回の再発信を行う機能を有しています。

またフィーチャーフォンやメール、固定電話といった豊富な連絡先を、1人当たり10件まで登録できるのが便利です。柔軟な連絡手段で対応すると、携帯電話など特定の機器を持っていない社員に喜ばれるでしょう。

エマージェンシーコールは東日本大震災において活躍したサービスの1つです。例えば被災地周辺に本社を構えていた企業において、24時間後の回答率が96.3%(※1)という実績を残しています。さらに地震以降の計画停電中でも稼働し続けるため、自宅待機指示などを迅速に伝えられる点で魅力的です。

導入実績

旭化成、アサヒグループホールディングス、小田急電鉄など

※1 インフォコム株式会社調べ (2022年1月現在)

• 東日本大震災の時でも稼働を続けた実績がある
• 社員グループごとに地震の対象エリア、震度を設定して自動配信できる
• 回答状況が自動集計されるため、状況把握しやすい

Yahoo!安否確認サービスは、東日本大震災の時でも稼働した実績を持つ安定感の高い安否確認サービスです。常に大量のアクセスを処理するYahooだからこそ、有事の際にも安定した稼働を見込めるでしょう。従業員のグループごとに地域ごとに作動する震度を設定して自動配信する機能があります。管理者がシステムを利用できない状況にあっても従業員の安否確認が可能です。

また回答用のURLを事前に作成する機能があります。作成したURLを事前に通達することで、万が一メール配信ができない状況に陥った時の安否確認手段として利用できるでしょう。従業員の回答内容はシステムで自動集計されるため、早期の状況把握が可能です。

• リアルタイムでの安否確認を簡単にする
• 臨機応変な対応ができる手動のメール配信
• 気象情報や災害情報の情報配信サービスが便利

自動で配信される安否確認メールは、IDやパスワードなしで回答ができます。地震発生時の慌ただしい状況の中でも入力しやすい優しい設計です。安否状況は管理者のホームページ上で随時更新され、インターネット環境であればどこにいても確認できます。

「マニュアルにない指示を今すぐ伝えたい」というときに便利なのが緊急連絡メールです。集計画面から任意の相手にメールを送れて、回答が来ていない相手や、臨時出勤の対応をしてほしい社員に対する連絡が迅速に行き届きます。

登録したメールアドレス宛に届く気象情報や災害情報は、普段からニュース代わりに閲覧できて有用です。非常時でないときにも便利に使える製品を探している企業と相性が良いでしょう。

• 地震情報と連動し、担当者不在でも自動でメッセージが送れる
• 従業員や学生の家族も登録できて、家族間でも安否確認が取れる
• 緊急時以外の社内メッセージやアンケートの連絡でも利用可

地震情報の配信会社と提携しているため、地震が発生したときに担当者の判断で安否確認をするのではなく、自動で安否確認のメッセージが送信されます。抜け漏れやタイムラグが発生しません。

災害発生時は従業員や学生の家族間でも安否確認ができる仕様です。会社は家族間のやり取りは閲覧できず、社員のみ回答を収集するため、プライバシーも守られます。また緊急時以外ではなくても社内メッセージやアンケートを送ることができるので便利です。

• 市区町村単位で対象地域を絞り込み自動配信できる
• ログインIDやパスワード不要で回答可能なため従業員の負担が少ない
• スマホアプリから安否状況の集計を確認できるため、速やかな状況確認が可能

地震のみでなく、気象特別警報とも連携して安否確認を自動配信できます。災害情報に応じて市区町村単位まで対象地域を絞り込めるため、無駄な回答が増えてかえって状況把握が難しくなることを防げるでしょう。メールに加えてアプリでプッシュ通知もできるため回答者が気づきやすく、災害時も高い回答率を得られます。アプリ上から安否確認の回答と集計結果の確認ができるため、パソコンを開けない状況でも速やかな状況把握が可能です。

• 気象庁の地震・津波データと連携して安否確認メールを自動配信
• 毎時100万通を配信可能なシステムで、災害時も円滑に安否確認できる
• 開封確認機能で個別に連絡すべき社員が分かる

「パスモバイル 無事かな？メール」では気象庁が発表する地震・津波情報に連動して自動で安否確認メールを配信することが可能です。毎時100万通を配信できる独自システムを採用しており、災害時にも安定したメール配信が可能でしょう。また開封確認機能を備えているため、メールの開封率とだれがメールを開封していないかを確認できます。個別に状況確認すべき社員を可視化できるので、迅速な状況把握が可能です。

また平時にはGPS機能を活用してドライバーの発着状況確認(デジタコ)として活用している事例もあります。

またアンケート集計機能を利用することで、平時の企業内での従業員アンケートや貸与品管理の調査などへの活用も可能です。

災害時に利用するメールアドレスは社員自身が登録するため、管理者は個人情報を収集する手間が掛かりません。またシステムに登録された個人情報は暗号化によって守られ、情報漏洩のリスクを削減できて安心です。

平時にも活用できるオプション機能として、厚生労働省が推奨するストレスチェックを実施できる機能があります。