SF 様
5.0
1年前
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山岸 様の口コミ
財務会計だけでなく、社労関係についてもご相談させていただいたりととても助かりました。 初歩的な質問に関しても優しく丁寧に対応いただき、ありがとうございました。 今後ともよろしくお願いいたします。
内田 様の口コミ
他では断られてしまった一般社団法人の決算を、期限までの少ない日数の中とてもスピーディーに完了してくださり、本当に助かりました。 説明やアドバイスも非常に明確で分かりやすく丁寧で親切なご対応に感謝しています。 今後もご相談することがあるかと思いますが、その際にはまたよろしくお願いいたします。
佐久間 様の口コミ
五十嵐先生は、依頼者側の立場なっていろいろ考えてくださるので、安心して相続の相談ができました。また、相続税の申告もご経験が豊富なようで、こちらの質問にも丁寧に答えて対応してもらえたので納得できました。
総合評価
5.0
須藤 様の口コミ
(30代 女性)
今回担当してくれてた税理士さんが産休だった為依頼をさせていただきました。 分からない点も丁寧に教えて頂きました。ありがとうございます。
総合評価
4.9
村田 様の口コミ
申し込みから確定申告終了まで、非常にご丁寧に対応して頂件ました。 こちらの分からない事も迅速に対応して下さりました。 来年も依頼致します。 お忙しい中でのご対応ありがとうございました。
総合評価
5.0
山寺凌介 様の口コミ
植村さんには毎年私の確定申告を依頼させていただいます。いつも返信が早く、丁寧に教えて下さるため、非常に助かっております。 税理士という職業柄、どうしてもお堅いイメージを持ちがちですが、植村さんは温和でかつ、馴染みやすいのはもちろんの事、ITの知識もお持ちなので、良い意味で税理士という枠に収まりきらない方だと思います。また、リモートやオンラインでのコミュニケーションにもご対応くださり、感謝しております。 税務に関する相談だけでなく、中長期的な事業運営の相談に乗っていただくこともあります。先日も資金調達に関するご相談をさせていただきました。植村さんは1人のビジネスパーソンとして尊敬しております。これからも何卒、よろしくお願い申し上げます!
西新井で利用できる顧問税理士の口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
西新井
で利用できる顧問税理士の口コミ
SF 様
5.0
1年前
事業の業種
建設・工事業
顧問税理士を依頼された理由
決算や会計の手続きに不安があったため
色々な税理士の方と面談をし、連絡頻度や対応の仕方などかなりの好印象でした。 初めての税理士相談もあり、不安な事がある中で良い出会いができました。。
プロからの返信
SF様 高評価ありがとうございます。 私が心がけている事が評価され、励みになります。日本の税金ルールはかなり分かりにくいので、前提知識がないお客様でも専門用語をなるべく使わないで説明する事を心がけております。
依頼したプロ小林・鷲尾税理士法人
株式会社MTTA 様
5.0
1年前
事業の業種
その他
顧問税理士を依頼された理由
税に関する相談を行いたかったため
今までお願いしていた税理士よりもプロフェッショナルで、わからないところを丁寧に教えていただける方に担当していただきとても満足しております。
依頼したプロNMI会計事務所
澁谷 様
5.0
1年前
事業の業種
コンサルティング・士業
顧問税理士を依頼された理由
決算や会計の手続きに不安があったため
依頼時の困りごと
経費の仕分けなど
個人事業主です。初期段階の説明からわかりやすく信頼できる方です。レスポンスも早くお互い忙しいなかでもスケジュール調整をしていただいて助かりました。
依頼したプロ税理士法人大村・竹内税理士事務所
甲田 様
5.0
1年前
事業の業種
サロン・美容業
顧問税理士を依頼された理由
決算や会計の手続きに不安があったため
昨年、開業したての個人事業主で会計知識も乏しく、不安を抱えていました。 山崎様の丁寧で親切なご対応のおかげで、安心して臨むことができました。 不明に感じたことにもすぐ答えていただけ、非常に安心感があります。 今後とも、お付き合いしていただきたいです。
依頼したプロ山崎剛税理士事務所
曽根 様
5.0
1年前
事業の業種
メディア・広告業
顧問税理士を依頼された理由
決算や会計の手続きに不安があったため
この度は、大変お世話になりました。 初めてのことで分からないことばかりで、何度も質問してしまい、ご迷惑をおかけしたかと思います。ですが、その都度、親切かつ丁寧に対応していただき、本当に感謝しております。先生のおかげで、不安だった手続きも安心して進めることができました。 知識だけでなく、温かいサポートにも支えられ、心強く感じました。今後もぜひご相談させていただければと思います。改めて、心から御礼申し上げます。ありがとうございました。
プロからの返信
いえいえとんでもございません。 むしろ初めてで何かと不安な曾根様に、十分な対応ができなかったことを反省しております。(内容面・やり方など) 私の方もいろいろ学ぶことが多く、感謝しております。 曾根様が今回の確定申告を機に、事業活動を発展させていくと同時に管理面(バックオフィス)も充実させて行っていただけると嬉しいです。 私もまた、その一助となることができれば幸いです。
依頼したプロわだ会計事務所
個人的な意見になりますが、税理士との相性は重要なポイントだと思います。いくらその税理士に経験があって優秀でも社長と相性が悪くてはは全く意味がありません。このような相性は一度面談を行わないとわからないことですので、顧問税理士の決定前には必ず税理士と直接面談することをお勧め致します。
多くの方は料金のみに目を向けてしまいますが、お会いになって相性で判断することをお奨めします。具体的には、この税理士に何でも相談できそうか、または税理士からのアドバイスを素直に受けられそうか、といった点で判断されることをお奨めします。
相談をする事ができる関係を構築できるかどうかです。 領収書の整理(記帳代行)や申告書作成業務ができない税理士はいません。 しかし、お客様の立場、会社の立場にたって相談にのることができる税理士と 相談ができない、相談をしにくい、返答がない。などの税理士がいるのも現実です。
まずは直接お会いすることをお薦めいたします。 メールや電話での対応と直接お会いした時には、だいぶ印象がかわると思います。 信頼できることが重要なので、人柄、相性のマッチが何よりですが、知識と経験が必要な業務ですので、過去の税務経験がしっかりある税理士が良いと考えます。 オプション料金が他にある場合が多いので、その提示価格とそのサービス内容を事前によくご確認してください。
税理士か、スタッフ任せでなく、一緒に考えてくれる事務所、報告を定期的にしてくれる様な所が、いいのかと思います。
話しやすさ、相談しやすさ、幅広い知識を有しているかだと思います。 会社を始めると本当にわからないことが多く出てくると思います。その際、質問しやすく、税務のみではなく、資金調達や労務・法務等についても相談にのってくれるような税理士でなければ、どの専門家に質問すればいいかの判断にも時間がかかり、スムーズな会社運営に支障をきたすことにもなりかねません。 税理士は経営者の一番の相談相手であるので、何名かに会い自分に合う税理士を見つけた方が良いかと思います。
自計化支援を前提としておりますので、記帳代行は原則として含めておりません。 ご自身で記帳されたものを確認させていただき、必要な修正・指導、自動仕訳の登録をいたします。
社長ご自身に経営数値を把握していただくことを重視しているため、記帳代行はお受けしておりません。 顧問契約には、以下の内容が含まれております。 ・面談(WEB/1時間) ・日々の税務・経営に関するご相談 ・記帳チェックおよび修正支援 ・月次試算表の確定 ・決算着地予測 ・納税予測 ・年間の納税スケジュールのご案内 ・決算申告業務 freee会計は申告まで一貫して対応できるため、効率的に進めることが可能です。安心してお任せください。
記帳代行や申告代行も可能となっております。 中~大規模の法人では経理担当者様が入力したものの月次チェックという形でも対応可能となっております。
それらの業務も含まれます。また弊社においては平準化を図るため、基本的には月額報酬の身とさせて頂いております。
過去2期分の申告書一式をお手元にご用意ください。新規開業の場合は、特段ございません。
freee会計では、記帳時に請求書や領収書などの証憑をアップロードしていただくため、面談時にご用意いただく書類としては、通帳や契約書類が中心となります。 なお、現状の把握をスムーズに行うため、気になっている点などがあれば、あわせてご共有いただけますと、より具体的なご相談が可能です。
決算書や進行期の会計データをご準備いただき、お客様のご状況を数字を用いて説明いただければより良いお打ち合わせにあるかと存じます。また、心配ごとや気になることもお話いただければと存じますので、書類ではございませんが整理しておいていただくと良いかもしれません。
特にございません。まずはお気軽にメール、お電話等でご状況をお聞かせ下さい。
税金が発生する費用は確認したほうがよろしいと思います。 特に、外注費、給与、役員報酬など源泉所得税が発生する項目については、毎月確認された方がよろしいと思います。
売上金額と決済方法。売掛金、未払金の有無。仕入金額がある場合は買掛金、未収金の有無。 現在、取引先又は従業員との間に発生している疑問点や問題点を整理しておくこと。
月次訪問に何を求めているのかをハッキリ伝えたほうが良いと思います、 言ってもらえた方が税理士も助かります、
税理士の月次の結果と合っているか合わせる必要がありますので、ご自身の計算された売上高、利益になります。
売上、営業利益、経常利益などについて、前年対比や直近での推移を見ておくと良いと思います。何故増えているのか減っているのかを確認していくと、経営の改善点が見つかることもあります。また、銀行から借入をしていたり、今後する予定の場合には、自己資本比率や債務償還年数と言った財務指標も重要です。これらの計算方法は、税理士にお尋ねください。
顧問税理士を変更する際は、いくつか注意点があります。まず、現在の税理士との契約の切り替えタイミングを選びましょう。決算や申告が終わった時期だと、途中で作業が中断されずスムーズです。また、これまでの会計データや申告書類などをきちんと受け取っておくことが大切。データの引き継ぎがうまくいけば、新しい税理士さんもすぐに引き続き対応できます。そして、税理士には守秘義務があるので、変更しても情報が漏れる心配はありません。最後に、丁寧にコミュニケーションを取りながら進めれば、安心して切り替えできます。
期中での変更、引継ぎは時間的制約などのハードルが多いため、期初からの変更をお勧めいたします。基本的には会計データの引き継ぎが中心になると考えられますので、引き継ぎ先の税理士さんに具体的な指示を仰がれていただければ、ご心配されているよりもスムーズに進められると思います。
税理士変更で最も重要なのは、解約を伝える前に「次の顧問税理士を正式に決めておく」ことです。 まず新しい税理士候補に引き継ぎの段取りを相談し、必要な資料(会計データ、過去3期分の申告書控え等)を明確にしてから進めましょう。決算申告の直前は避け、円満な引き継ぎを心がけることが大切です。
皆さん迷われている方は多いですが、顧問税理士の変更は案外簡単にできます。通常は変更前後の税理士同士の引継ぎ等も不要です。当事務所の過去の経験ではトラブルになるケースもほとんどありませんでした。
前の税理士が作成した書類をきちんと全て次の税理士に渡すことが重要です。一部の書類(届出書等)が欠けていると次の税理士が判断を誤る可能性もあるので、きちんと収集を行いましょう。
顧問税理士の仕事ぶりに不満があるなら変更すべきです。ただし、値段をもっと安くしたいという理由だけで変更すべきではありません。報酬が安すぎれば税理士も良い仕事ができなくなります。 税理士が良い仕事をしなくなれば、あなたご自身が安心して事業に専念できなくなったり、税務調査対策がされておらず調査が長引いてしまったりするという結果になる可能性があります。 税理士を変更することが、事業をより良く進めるために必要なことかどうかということをよく考えて決断されてください。
税理士の変更は、単なる業務委託先の変更ではなく、経営パートナーの交代を意味します。優秀で人気のある税理士ほど、依頼を受ける際にあなたの会社の仕事ぶりや経営者としての姿勢を厳しく評価します。 書類整理や情報開示といった基本的な企業努力が不足している場合、質の高い税理士から敬遠され、結果として業務に困っている税理士しか選択肢に残らないという本末転倒な事態になりかねません。 クライアントとして選ばれる準備を整えることが、優秀なパートナーを獲得する鍵です。
トラブルを避けるため、以下を事前に確認してください。 契約書の 解約条件・解約通知期限 決算直前の解約は避け、時期を見極める 引継ぎ資料を必ずデータで受領できるか 未完了業務の費用精算・責任範囲の切り分け 会計ソフトの所有・アクセス権の扱い 税務署や金融機関への届出が必要か
期初の場合は決算書申告書一式、総勘定元帳を頂戴していただければいいです。 期中の場合はそれに加え、当該期の途中の会計データを電子データの形式で引き継ぐのがいいかを思います。
可能です。 以前の会計事務所とのやり取りを、お客様にお願いすることはありますが、基本的に引き継ぐことを前提としております。
まずは会計データや申告書は自分でも保管しておくことがお勧めです。税理士任せにしていた場合には、しょうがないので旧税理士にデータの送付を依頼しましょう。会計データや申告書の所有権は客様にあるので税理士は応じる義務があります。時間がたてば破棄してしまったといわれる可能性があるので早めに手当てしてください。 なお、旧税理士とけんか別れした場合などは直後でも破棄したなどの嫌がらせをされるので気を付けてください。
ほとんどの会計ソフトでは、エクセル(CSV)でエクスポートすれば引き継げます。 特段、会計ソフトにこだわりはありません。
会計ソフトにもよりますが、基本的にCSVエクセルの出力ができるかと思いますので、CSVデータをもとに引き継ぐのがよいです。
法人、個人事業主の場合は申告書、決算書はもとより届け出関係書類を整理して引き継ぐことが大切です。会計データはソフトが違う場合は最低1年分の総勘定元帳を提示する等の配慮が必要です。

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