無料で使える勤怠管理システム9選！

「打刻やアラート通知など、最低限の機能で費用を抑えたい」「使いこなせるか不安なので、まずは試してみたい」勤怠管理システムの導入・乗り換えの際、費用や失敗のリスクを考え、慎重になる担当者の方は少なくありません。

実は、初期費用と月額料金が無料で利用できる勤怠管理システムが存在します。人数や保存期間に制限はあるものの、自動集計や残業アラートといった基本機能は十分に活用可能です。

無料で利用できる勤怠管理システムについて、選び方や有料版に切り替えるサインを含めて紹介します。

無料で使える勤怠管理システム比較表

初期費用や月額費用が無料の勤怠管理システムは、利用可能な従業員数やデータの保存期間に大きな違いがあります。特に労働基準法で定められた「5年間の記録保存義務」に対応できるかが、選定時の重要なポイントです。

以下の比較表を参考に自社の規模や利用したい機能にあわせて最適な製品を選びましょう。

※ミツモア調べ（2026年4月現在）

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無料で使える勤怠管理システムおすすめ9選

費用をかけずに勤怠管理システムを導入したい事業者に向けて、初期費用や月額費用が無料で使える勤怠管理システム9製品は、下記のとおりです。

• オツトメ！
• HRMOS勤怠
• ジョブカン勤怠管理
• フリーウェイタイムレコーダー
• スマレジ・タイムカード
• OFFICE CLOCK
• Teasy
• USBタイムレコーダー
• タブレットタイムレコーダー

オツトメ！（ネクストライブ株式会社）

「オツトメ！」は、ネクストライブ株式会社が運営する、無料のクラウド型勤怠管理システムです。広告は表示されるものの、人数と期間を問わずに出退勤の打刻やCSV形式でのデータ書き出しといった機能が利用できます。

Webブラウザ上で動作するため、PCやスマホ、タブレットなどの端末で打刻できますが、電話やメールによる個別サポートはありません。自力で導入・運用を行う必要があります。

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HRMOS勤怠（株式会社ビズリーチ）

HRMOS(ハーモス)勤怠は、株式会社ビズリーチが提供するクラウド型勤怠管理システムです。スマホやQRコード、交通系ICといった打刻方法だけでなく、残業時間の自動計算や有給休暇管理などの機能が充実しています。

無料で利用できる従業員数は30名までで、データの保存期間は1年間です。31名以上になった時点で、月額3,300円からの有料プランへの移行が必要になります。

無料版ではメールや電話による個別サポートはありません。オンラインマニュアルやFAQサイトで調べる必要があります。

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ジョブカン勤怠管理（株式会社DONUTS）

ジョブカン勤怠管理は、株式会社DONUTSが提供するクラウド型の勤怠管理システムです。出勤からシフト、休暇、工数の4つの管理モジュールから、自社に必要なものだけを組み合わせて導入できます。

無料プランで登録可能な従業員数は10名までで、勤怠データは過去30日分のみ閲覧やダウンロードができますが、それ以降利用したい場合は、月額2,200円からの有料プランへの変更が必要です。

ジョブカンシリーズを含む給与計算や人事労務など、他のサービスとのAPI連携機能が利用できない点も注意しましょう。

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フリーウェイタイムレコーダー（株式会社フリーウェイ）

「フリーウェイタイムレコーダー」は、従業員数10名まで無料で利用できるクラウド型勤怠管理システムです。PCやスマホだけでなく、交通系ICカードやnanaco、楽天Edyといったショッピング系ICカードも打刻できます。

従業員数11名以上の場合、月額2,178円の有料プランへの移行が必要です。日次・月次の勤怠実績や残業時間、遅刻・早退回数などの情報も把握でき、同シリーズの「フリーウェイ給与計算（5人まで無料）」と連携すれば、勤怠データをそのまま給与計算に反映できます。

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スマレジ・タイムカード（株式会社スマレジ）

スマレジ・タイムカードは勤怠管理、シフト作成、給与計算などの機能を搭載し、日々の業務負担を軽減するクラウド型勤怠管理システムです。「笑顔認証」や「写真撮影」による不正打刻の徹底防止など、店舗運営の現場で本当に必要な機能が搭載されています。

従業員数10名まで無料で利用でき、データの保存期間は過去6か月分です。有給休暇やシフト管理、給与計算ソフトとの連携をしたい場合は、月額2,420円からのプレミアムプランへの切り替えが必要になります。

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OFFICE CLOCK（OH MY GOD株式会社）

「OFFICE CLOCK」は、OH MY GOD株式会社が運営するクラウド型勤怠管理システムです。Webブラウザだけでなく、LINEを使って勤怠管理ができるサービスで、10名まで基本機能を無料で利用できます。

PC・タブレットといったブラウザからの打刻や、勤務表の自動作成・管理画面での編集作業が可能です。ただし、有給休暇の自動付与機能や複雑なシフト作成機能、ワークフロー（残業申請・承認）などの高度な機能は備わっていません。

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Teasy（Fullon株式会社）

Teasy（ティージー）は、Fullon株式会社が提供する「仕事の見える化」に特化したクラウド型勤怠管理システムです。出退勤の時間を記録するだけでなく、「今、誰がどのプロジェクトの作業をしているか」をリアルタイムで把握できます。

月額費用が無料で利用できる従業員数は5名までで、出退勤や工数管理、CSVデータの出力といった機能が利用可能です。6名以上利用したい場合は、1名あたり月額330円のベーシックプランへ切り替える必要があります。

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USBタイムレコーダー（ココダス株式会社）

「USBタイムレコーダー」は、ココダス株式会社が提供する、手のひらサイズの専用デバイスを使用した勤怠管理システムです。Androidのスマートフォンやタブレットをタイムレコーダーとして活用できるアプリで、5名まで無料で利用できます。

従業員が手持ちのSuicaやPASMOといった交通系ICカードをそのまま打刻キーとして使えるため、専用カードの購入費用やインク代がかかりません。出社の打刻忘れや二重打刻を防止する機能が搭載されていますが、クラウド型ではないため、管理者がデバイスをPCに接続してデータを吸い出す作業が必要です。

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タブレットタイムレコーダー（株式会社ネオレックス）

「タブレットタイムレコーダー」は、iPadを専用端末として利用する勤怠管理アプリです。打刻時に顔写真を撮影したり、管理者からのメッセージを動画や音声で再生したりすることで不正を防止できます。

月額費用が無料で利用できる従業員数は3名以内で、勤怠データの自動集計や給与ソフトとの連携ができますが、初期費用がかかる点に注意しましょう。データが端末内に保存される「ローカル管理」が基本で、複数拠点のデータをクラウドで同期・一括管理したい場合は、別途「クラウドリンク（月額制オプション）」の契約が必要です。

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無料の勤怠管理システムを選ぶポイント

無料の勤怠管理システムを選ぶ際、以下4点に着目しましょう。

「無料プラン」か「無料トライアル」か確認する

「無料」と一口にいっても、自社の目的が「永続的な利用」か「導入前の検証」かによって、選ぶべき選択肢は異なります。

従業員数5名〜30名程度の小規模なチームで、費用をかけずに運用を定着させたいときは、「無料プラン」が最適です。ただし製品によっては、機能やサポート、カウントされる人数に制限があるため、「どこまでが無料の範囲か」という境界線を必ず確認しましょう。

組織全体での操作性や、複雑なシフト管理、外部ソフトとの連携を試したい場合は「無料トライアル」がおすすめです。30日間などの期間限定ですが、有料版の全機能をフル活用して自社との相性を判断できます。

自社の就業規則との適合性があるのか

無料の勤怠管理システムを導入する際、自社の就業規則を「長期的に変更しづらいもの（法的・本質的なもの）」と「システムに合わせて変更可能なもの」とで分類しましょう。変更しづらい例として、36協定の遵守や夜勤、裁量労働といった複雑な勤務形態が挙げられます。

就業規則をシステムに合わせようとすると、現場の混乱や不利益変更を招くため、36協定アラートをはじめとした法的リスクを回避する機能が、無料版の範囲内でどこまで実装できるか確認しましょう。

属人化を防ぐ機能があるのか

「一部の担当者しか使い方がわからない」という状況は、勤怠管理において懸念する点です。システムを選ぶ際、誰が担当になっても運用がまわる機能が搭載されているのか確認しましょう。

具体的には、打刻漏れや二重打刻などのミスをシステムが自動で検知し、本人や管理者に通知する機能や、管理者と従業員側の画面が見やすくて簡単に操作できることが挙げられます。

データの保存期間がどれくらいか

無料の勤怠管理システムの導入で、注意すべき点のひとつがデータの保存期間です。労働基準法では勤怠記録の保存が義務付けられ、原則5年、当面は3年の保管が求められます。

無料システムの中には、保存期間が「30日間」や「1年間」に制限されているものも少なくありません。保存期間が短いシステムを選ぶ場合は、「毎月必ずCSVデータをバックアップする」という運用フローを確立できるか、あるいは「将来的に有料版へ移行して保存期間を延ばす」計画があるかを検討しておく必要があります。

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無料から有料の勤怠管理システムに切り替えるサイン

初期費用や月額料金が無料の勤怠管理システムでも、企業の成長や働き方の変化にあわせて有料版への切り替えが必要になります。移行を検討すべきサインについて解説します。

無料で利用できる従業員数を超えた場合

組織の拡大に伴って従業員数が増え、無料プランのユーザー数上限を超える場合は有料版への移行が必要です。採用が順調に進み、あと数名で上限に達するという段階で、有料プランや別システムへの移行準備を始めると業務に支障が出ません。

多様な働き方を導入する場合

フレックスタイム制のコアタイム設定や、深夜・休日が重なるシフト管理、変形労働時間制など、柔軟な働き方を取り入れる際、無料版の簡易的な集計ロジックでは対応しきれなくなります。法令を遵守した複雑な自動計算が必要になったタイミングは、有料システムへ切り替える重要なサインです。

目視でのチェックが限界に達したとき

無料の勤怠管理システムは「アラート機能の制限」や「データ保存期間の短さ」により、管理者の手作業が増えがちです。通知機能の制限によって目視チェックが発生したり、短い保存期間を補うために毎月データを手動で出力・保管する作業が負担になったりした場合は、有料版への移行を検討しましょう。

外部ソフトとの連携をしたいとき

無料版の多くは、給与計算や人事労務ソフトへデータを移す際にCSV出力と手動での取り込みが必要です。ボタン一つでデータを同期できる「API連携」は、有料版に限定されているケースがほとんどです。

給与ソフトなどと直接データを繋ぎ、手作業によるヒューマンエラーをなくして確実な業務効率化を目指す場合は、有料版への切り替えを視野に入れましょう。

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無料で試せる主要な勤怠管理システム一覧表

初期費用や月額費用が無料の勤怠管理システムは、機能や登録可能な従業員数などの条件で限度があります。「無料版では機能が足りない」「より強固な管理体制を築きたい」という企業に向けて、有料版の全機能を本運用と同じ環境で試せる「無料トライアル」が用意されている主要製品をまとめました。

※ミツモア調べ（2026年4月現在）

紹介した上記の勤怠管理システムは、有料版と同じ機能を試すことが可能です。費用は従業員1名につき110円〜330円ですが、「最低利用料金」や「最低利用人数」が設定されている場合があります。

一般的にこれらの製品は、「トライアル期間が終了したからといって勝手に課金が始まる」ことはありません。期間終了後に、正式に契約を申し込んだ場合のみ料金が発生する仕組みが主流です。

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