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【2021年最新】無料で使えるおすすめ勤怠管理システム14選!

最終更新日: 2021年05月06日

勤怠管理システムが気になっているのに、導入に躊躇しているのは何故でしょうか?コストが気になる、使いこなせるか不安、製品選びに自信がないなど、理由は色々あるかと思います。ですが安心してください。

本記事で紹介するのは、無料で使える勤怠管理システムです。さらに、導入や製品選びを不安に感じている人のために、勤怠管理システムを導入すべき企業の特徴、製品比較のポイントまでお伝えします!

無料の勤怠管理システムとは

勤怠管理システム導入の画像
無料の勤怠管理システムとは

勤怠管理システムが無料で利用できるのには理由があります。一般的な理由としては、システム利用の間口を広げ、有料プランへ誘導することが挙げられます。

ベンダーが自社ビジネスを確立させるには多くのユーザーが必要なので、まずは無料プランで色々な機能を体感してもらい、有料プランを検討してもらうのが狙いです。従って多くのベンダーが無料プランや無料トライアルを提供しています。

どうして無料なのか

勤怠管理システムが無料で提供されているパターンは4つあります。

①:有料プランの機能・人数等を制限した、無料プランが用意されている

②:トライアルとして1~2ヶ月程度、全ての機能が無料で使える

③:新規事業開拓としてベータ版で提供され、正式リリースまで無料で使える

④:オープンソースソフトウェア(OSS)として無償で提供されている

代表的な無料の勤怠管理システムとしては①および②があげられます。①は機能を制限し無料プランを用意するパターンで、その後に事業規模や人数が増えた場合に有料プランへと切り替えてもらう仕組みです。②は無料のトライアルとして有料プランで使える全機能を試し、システムを導入する際の参考にします。

③の勤怠管理システムを利用できるか否かは時の運ですし、製品として成熟していないので自社環境にマッチしない可能性が高いです。④はフル機能をずっと無償で利用できますが、導入・管理・運用に技術が必要かつ、サーバー調達や継続的な運用を考慮するとコストがかかります。

従って、本記事で紹介している製品は①並びに②が中心です

無料でも機能は十分?

基本的な勤怠管理を目的とするのなら、無料でも十分に活用できるでしょう。無料の勤怠管理システムでは機能やユーザー数が制限されているケースが多いですが、基本機能は備えており、ユーザー数も10人までなど一定の幅を持たせています。

また、無料のトライアルを提供する勤怠管理システムなら一定期間は有料プランのフル機能を利用できます。永年無料ではないので検討用ということになりますが、限られた期間でもフル機能を存分に使ってみたいという企業にはおすすめです。

無料の勤怠管理システムが向いている会社

無料の勤怠管理システムを導入した方が良い企業は主に、以下のいずれかの条件に当てはまる企業です。

  • 勤怠管理システムを導入するのが初めて
  • 機能数が必要最低限でよい
  • 従業員数が10人以下

システム導入が初めての企業は、無料で使用感を確かめてからシステムが自社環境に向いているかどうか?どんな効果があるのか?を検討し、具体的な導入プランを立てるとよいでしょう。機能数にも制限があるため、豊富な機能を使いたいという企業には無料のシステムは向いていません。

また出退勤の打刻はシステム上で行えるものの、データの保持期間が短いためエクセル・バックアップが必要となるものがあります。従業員が多くなるとデータ管理・編集の手間がかかるので、ずっと無料で使うことを想定するのなら、従業員数10名程度までと考えておきましょう。

無料で使える勤怠管理ツール

それでは、無料で使える勤怠管理システムを紹介していきます。無料と有料との主な違いは、機能制限またはユーザー数制限です。ツール毎に無料と有料とで何が違うのかも紹介するので、ツールの特徴も合わせてご確認ください。

ジョブカン

ジョブカン商品画像
引用:ジョブカン勤怠管理

無料プランでは機能、ユーザー数、データ保持期間、チャット利用不可、印刷・データダウンロード、API連携の制限あり。

出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理の4機能から構成され、契約プランに応じて選択できる機能数が増えます。4つの機能をフルで利用しても1ユーザーあたり月額500円とお得。制限は多いものの、制限に問題を感じなければずっと無料で使えます。使いやすさに定評があるので、いずれは有料プランへの切り替えを検討している企業におすすめです。

無料で使える機能 出勤管理

シフト管理

休暇・申請管理

工数管理

※ジョブカンが規定する細かい機能制限あり

無料プランの制限 10ユーザーまで

データ保持30日間

チャットサポート機能利用不可

一部の印刷・データダウンロード機能

ジョブカン給与計算とのAPI連携不可

その他の特徴 全ての機能が利用できる30日間無料トライアルも実施中

スマレジ タイムカード

スマイレージHP画像
引用:スマレジ タイムカード

無料プランでは機能、ユーザー数の制限あり。

30人までなら勤怠管理システムの基本機能をずっと無料で使えます。打刻機能では「笑顔認証」を用いたユニークな機能があり、社内を明るい雰囲気にする効果が期待できます。シフト管理や給与計算など、人事業務全般をカバーするには有料プランへの切り替えが必要です。チャットサポートは無料でも対応しています。

無料で使える機能 勤怠管理

各種サポート

無料プランの制限 30ユーザーまで
その他の特徴 無料プランでもチャットサポートあり

IEYASU

IEYASU HP画像
引用:IEYASU勤怠管理

無料プランでは機能、データ保持期間、メールサポートに制限あり、

珍しくユーザー数制限がない勤怠管理システムです。「人事実務の専門家集団と共同開発」と明言しているだけあって、人事・労務管理は痒い所に手が届いています。IEYASUからSESや派遣社員を管理するツールも提供されており、それらとの連携によって効率的な人事・労務管理が可能です。ちなみに無料プランではバナー広告が表示されます。

無料で使える機能 勤怠管理

工数管理

Web給与明細

サポート

※IEYASUが規定する細かい機能制限あり

無料プランの制限 データ保持1年間
その他の特徴 無料プランではバナー広告表示あり

フリーウェイ

フリーウェイHP画像
引用:フリーウェイ タイムレコーダー

無料プランではユーザー数制限あり。

無料と有料とで機能差がなく、10人までならずっと無料で使えるのがフリーウェイの勤怠管理システムです。従業員数が10人以下の企業、まずは小規模でお試し利用したい企業におすすめでしょう。ICカード打刻を利用したい場合はカードリーダー(3,000円)が必要です。スマートフォン等を利用した手動打刻ならコストがかからないので、完全無料です。

無料で使える機能 勤怠管理
無料プランの制限 10ユーザーまで

操作サポートなし

その他の特徴 10ユーザーまでなら基本機能が永久無料

Pochikin

ポチ勤HP画像
引用:Pochikin

ユーザー数制限あり。

Pochikinは有料プランがなく、誰でもずっと無料で使える勤怠管理システムです。ただし、1社1拠点まで、ユーザー数50人までという制限があります。ICカードによる打刻はなくシンプルな打刻機能のみですが、勤怠管理に必要な基本機能は備わっています。データはCSVでエクスポートでき、Pochikin集計用の無料エクセルテンプレートも多数用意されているので、環境に合わせた利用ができるでしょう。

無料で使える機能 勤怠管理
無料プランの制限 1社1拠点まで

50ユーザーまで

その他の特徴 シンプルな機能性だけどずっと無料で使える

エクセル

エクセルによる勤怠管理は手間こそかかりますが、無料で使い続けられ、機能やユーザー数等に制限がないのがメリットです。勤怠管理用のエクセルテンプレートも多く、マクロ機能も駆使すれば高度なデータ集計・計算も可能です。ただし、誤ってファイルを削除・上書きしてしまうなどの管理ミスには十分注意が必要でしょう。

無料のトライアルがついている勤怠管理システム

ノートパソコンを操作する人
無料のトライアルがついた勤怠管理システム

機能やユーザー数が制限された無料プランではなく、有料プランのフル機能をお試し利用してみたい企業におすすめしたいのが、無料のトライアルが付いた勤怠管理システムです。30~60日間程度、フル機能が使えるので具体的な導入検討に役立ちます。初めてから有料プランを検討している場合は、各ツールのトライアルを活用して比較検討を行うと自社にマッチしたツールが見つけやすくなります。

最大2ヶ月間の無料トライアル。SlackやLINE WORKSなどチャットツールと連携した打刻が可能です。

最大2ヶ月間の無料トライアル。PCログを収集しての労務管理が可能なので、従業員の働き過ぎ、法に適した労働時間管理が可能になります。

30日間の無料トライアル。Windows端末のログオン・ログオフが自動で出退勤打刻になる機能があり、打刻忘れを防げます。

30日間の無料トライアル。36協定チェックも可能な勤怠管理システム。顔認証、指静脈認証にも対応しています(オプション)。

無料のトライアルつき。契約継続率99.4%、サポート満足度91.6%とユーザー評価が高い勤怠管理システム。勤怠管理をはじめ、人事管理やワークフローなど、8つの機能を自由に組み合わせられます。

有料だけど低額で使える勤怠管理システム

無料の勤怠管理システムでは機能面に不安があったり、ユーザー数制限がネックになるといった企業では、有料でも定額で使える勤怠管理システムがおすすめです。1ユーザーあたり月額100円で利用できる勤怠管理システムもあるので、無料とは行かずともかなり低コストに運用できます。ここでは、3つの低額勤怠管理システムをご紹介します。

RecoRu

recoruHP画像
引用:RecoRu

無料プランはなし。

1ユーザーあたり月額100円で利用できる勤怠管理システム。低額でも機能性は高く、指紋静脈認証にも対応しています(要端末購入)。労務アラート、有給・休暇管理、勤怠分析など豊富な機能を備えながら月額100円は驚きの価格です。30日間の無料トライアルも利用できるので、じっくり検討した上で導入可否を判断できます。

ICタイムリコーダー

ICタイムリコーダーHP画像
引用:ICタイムリコーダー

無料プランはなし。

1ユーザーあたり月額150円で利用できる勤怠管理システム。ICカード打刻を基本としたシステムなので、最初にICカードリーダーが必要なので初期コストがかかります。時期によっては1社に1台プレゼントキャンペーンを実施。企業・部門独自のカレンダー登録や、残業時間超過アラート機能など労務管理にも対応しています。

Clouza

Clouza HP画像
引用:Clouza

無料プランはなし。

30日間無料のトライアルを実施しています(5人まで)。トライアルでは有料オプション機能を含めた全ての機能が利用でき、料金は1ユーザーあたり月額200円、4つのオプション機能を全て追加しても月額600円とお得に利用できます。従業員の在社状況を一覧確認できる在宅勤務管理もでき(オプション)、テレワーク導入企業の勤怠管理システムとしておすすめです。

無料の勤怠管理システム5つのタイプ

無料の勤怠管理
無料の勤怠管理システム5つのタイプ

いくつか無料の勤怠管理システムをご紹介したところで、無料の勤怠管理システム5つのタイプについて解説しておきます。

  • 人数制限があるタイプ
  • 機能制限があるタイプ
  • データ容量や保存期間に制限があるタイプ
  • サポートなしのタイプ
  • 広告表示があるタイプ

各タイプの特徴を知り、無料の勤怠管理システムを利用する上で何を基準にするかを検討しましょう。

人数制限があるタイプ

「無料プランで利用できるユーザー数10人」などのように、利用可能人数に制限があります。それ以上の人数で利用する場合は有料プランへの切り替えが必要であり、小規模企業に向いたタイプです。

今回ご紹介した勤怠管理システムの中では、ジョブカンやスマレジタイムカードに人数制限が設けられています。両者とも人数制限に加えて機能制限等もありますが、フリーウェイの勤怠管理システムは10人までならフル機能がずっと無料で使えます。

機能制限があるタイプ

勤怠管理に必要な、基本機能だけを提供するタイプです。人数制限と合わせて機能制限が設けられている勤怠管理システムが多いので、ユーザー数無制限でも無料で利用できるシステムは限られています。今回ご紹介した中ではIEYASUが機能制限が設けられているものの、ユーザー数は無制限です。

今までアナログの打刻システムやエクセルでの勤怠管理を行い、アナログ勤怠からの脱却を図りたい企業はひとまず基本機能を体感するのが良いので、機能制限があるタイプでも十分活用できます。無料の勤怠管理システムを運用しながら、新しいニーズが現れた時に有料プランへ切り替えるといった流れが良いでしょう。有料プランへ切り替える際は基本的にデータが引き継がれるので、データ消失の心配はありません。

データ容量や保存期間に制限があるタイプ

勤怠管理システムに保存できるデータの容量や、保存期間が限られているタイプです。基本的に保存できる容量は少なく、保存期間も1年未満と短いのが特徴です。IEYASUは1年間、ジョブカンは30日間となっています。

保存期限が過ぎる前にCSVファイルとして出力しなければならず、データ管理が煩雑なので勤怠管理効率化効果は薄れます。e勤怠など、データ容量と保存期間がどちらも制限されている勤怠管理システムもあるので注意してください。

サポートなしのタイプ

初めて勤怠管理システムを導入する企業にとって重要なサポートが提供されないタイプです。操作方法が分からなくてもFAQなどのヘルプページを参照しながら、自力で問題を解決するしかありません。ジョブカンはチャットサポート、IEYASUはメールサポートが制限されています。

ITリテラシーが豊富で、サポートを利用しなくても勤怠管理システムを使いこなせる自信がある場合は気にならないポイントです

広告表示があるタイプ

スマートフォンアプリのように、無料プランでは広告が表示されるタイプです。IEYASUの無料プランではバナー広告が表示されます。いくら広告が表示されても気にならないのであれば利点があります。ただし、勤怠管理システムは組織的に利用するものなので、誰か1人でも広告表示に不満を持つのであれば、有料プランへ切り替えるか広告表示がない無料の勤怠管理システムを検討しましょう。

有料版の勤怠管理システムがおすすめな会社

有料の勤怠管理システムがおすすめな会社
有料の勤怠管理システムがおすすめな会社

無料の勤怠管理システムには制限が多いです。従ってどの企業にも無料がおすすめというわけではなく、場合によっては有料の勤怠管理システムを導入する方が費用対効果が高くなり、多くのメリットを享受できることもあります。ここでは、有料の勤怠管理システムを検討すべき企業の特徴をご紹介します。

必要な機能がすでに精査できている企業

勤怠管理システムには打刻機能だけでなく、労務管理など幅広い機能が備わっています。無料ではそれら重要な機能が制限されているケースがほとんどなので、勤怠管理システムに求める機能要件がハッキリしている企業には有料版がおすすめです。

また、必要な機能が精査できていると余計な機能を入れずに、自社環境にマッチした勤怠管理システムを選びやすいので無料で利用するよりも費用対効果が高くなります。

テレワークなどの働き方改革に対応したい会社

テレワークをはじめ働き方改革に取り組む企業には、有料の勤怠管理システムがおすすめです。多様な働き方の実現をサポートするには無料版では機能不足。リモートワークやフレックスタイム制など従来とは異なる働き方に対応した機能が不可欠です。

勤怠管理システムによってはそうした働き方改革に特化した機能を備えており、やはり有料プランでしか利用できない機能ばかりです。

人手が足りない会社

多くの業界が人材不足問題を抱える中、勤怠管理に割く人手が足りない企業も多いでしょう。そうした場合も無料ではなく、有料の勤怠管理システムがおすすめです。有料版のフル機能を活用して業務効率化を図り、組織全体の生産性を高めて人手不足をカバーできます。クラウド型の勤怠管理システムなら運用・管理の手間もありません。

勤怠ルールを順守したい企業

働き方改革関連法案が施行され、残業時間や有給消化などの管理基準が厳格化されています。有料の勤怠管理システムは労務管理機能が備わり、就業規則を守れない従業員に対するアラート機能や、管理者への通知機能などによってルール順守を促進できます。ただし、勤怠管理システムによって備えている労務管理機能は異なるので、自社環境にマッチしているか否かの精査が必要です。

勤怠管理システムの比較ポイント

勤怠管理システムの比較ポイント
勤怠管理システムの比較ポイント

無料か有料かを問わず、勤怠管理システム導入ではまず各システムの比較から行います。デザインや機能面の比較をはじめ、ポイントを押さえた比較検討が自社環境にマッチした勤怠管理システムを導入できるか否かを左右するのです。そこで、勤怠管理システムを比較する際に重視して欲しい3つのポイントをご紹介します。

①サポート体制は十分か

勤怠管理システムは、デザインや機能面よりもまずサポート体制が重要です。特に有料の勤怠管理システムを導入する場合、多様な機能連携によって仕様が複雑になっているシステムが多く、使いこなすのが難しいケースがあります。

また、勤怠管理システムは従業員全員が利用するシステムであり、各人によってITリテラシーは異なるため「操作方法が分からない!」という従業員も存在します。サポート体制が厚いと、そうした際も対応が素早く行き届き、早期的なシステム定着に繋がります。

②クラウド型かオンプレミス型か

クラウド型はインターネットを通じてシステムを利用するサービス。オンプレミス型は自社サーバー等にソフトウェアをインストールして、システムを構築する製品です。導入形態が違うので、それぞれの特徴も大きく異なります。

クラウド型は初期費用がかからないものが多く、プランに応じた従量課金が基本です。初期投資が少なくて済み、かつシステムの運用・管理が不要なのでシステム部門が不在の企業でも導入できるメリットがあります。

オンプレミス型は初期投資が高く、企業独自の運用・管理が必要ですがカスタマイズ性とセキュリティ性が高く、要件にマッチしたセキュアなシステムが利用できます。OSSならライセンス費用がかからず、トータルコストを削減できるのです。

自社環境に少し目を向ければ、どちらの導入形態が最適かは明白です。人材資源が少ない中小企業やシステム部門不在の企業はやはりクラウド型がおすすめ。最近では、技術力がある企業でも生産性を考慮してクラウド型を選択するケースが増えています。

③打刻の方法は会社に適しているか

打刻方法にはPC、スマートフォン、タブレット、ICカード、各種生体認証、GPSがあります。先進的な打刻方法を利用したい気持ちもあるかもしれませんが、自社環境にマッチした打刻方法を選択するのが先決です。

例えば、PCやスマートフォンからの打刻で十分という企業なら、無理をしてICカードや生体認証を導入するとかえってコスト増になるだけです。

タイムカードなどアナログ打刻に親しんだ企業では、いきなり先進的な打刻方法を導入すると現場が困惑する可能性もあるので、あくまで自社環境を考慮した打刻方法の選択をしましょう。

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