PDCAが古いと言われる理由とは？新たなマネジメント手法も紹介

「PDCAはもう古い」そんな言葉を見聞きして、戸惑った経験はありませんか？より効率的なマネジメントを行うヒントとして、PDCAが古いといわれる理由や、メリット・デメリットを整理していきましょう。PDCAの代わりとなる主な手法も紹介します。

PDCAが古いといわれる理由

業務の効率化を図る上で、効果的とされてきたPDCAですが、近年「古い」と敬遠されるケースが少なくありません。まずは、PDCAが古いとされる、主な理由から確認していきましょう。

改善までのスピード感に欠ける

PDCAが古いといわれる理由としてまず挙げられるのが、改善が見られるまでのスピード感に欠けることです。

PDCAは一つの計画を実行し、検証して改善を行っていく手法です。実行した結果や進捗に、丁寧にフォーカスするため着実に成果を挙げられる一方で、目に見えた結果をすぐに得ることはできません。

しかし近年のビジネスモデルは、あらゆる分野において高速化し、リアルタイムでのアップグレードや改善が求められます。長期的な視点が求められるPDCAが現状にそぐわないと判断されてしまうのは、ある意味自然なことなのかもしれません。

アイデアを生みにくい手法

PDCAでは目標に向かって行った行動の結果を検証し、より良い方法を見つけ出していきます。前例を徐々に改善していくことで、業務の効率化は図れますが、一方で前例主義になりやすく、新しいアイデアが生まれにくい特徴があります。

既存の型をブラッシュアップさせていくケースには適しているものの、新しい発想や変化が求められる現場には向いていません。

アイデアが求められる業界やシチュエーションでは、やはり「古い」と判断されやすいのがPDCAといえるでしょう。

PDCAサイクルとは？

PDCAが古いかどうか、自分が目指すマネジメント手法に一致するかしないかを見極めるには、PDCAサイクルについてしっかりと理解しておく必要があります。PDCAサイクルとはどのようなものなのか、いま一度確認しましょう。

基本知識

PDCAサイクルは、「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」を1サイクルとして何度も繰り返すことにより、業務の効率化を図るフレームワークです。

以下、各工程の詳細を紹介します。

PDCAサイクルはモノやマネジメントシステムに対する、国際的な規格「ISO規格」のベースとなる手法です。業務効率化を実現する、国際的に認められたスキームといえるでしょう。

PDCAのメリット・デメリット

PDCAサイクルを回すメリットの一つに、やるべきことが明確になりやすい点があります。

まず5W2Hによる詳細な計画を立て、それに従って業務を遂行することから、「何をしたらいいのだろう」と迷う余地がありません。また、結果を振り返り改善案を用意した上で、次のサイクルへと進む特性上、常に環境や工程をブラッシュアップし続けられるのも、大きなメリットといえるでしょう。

一方で、結果が出るまでにある程度の時間が必要なのも、PDCAサイクルの特徴です。加えてステップごとに手間がかかり、担当者の負担が多くなりがちです。

メリット・デメリットを踏まえ、「自分の組織にはメリットの方が大きい」と感じられるようであれば、「PDCAは古い」との言葉に惑わされる必要はありません。積極的に取り入れていきましょう。

PDCAが向いている業界・業務

一般的にPDCAが向いているのは、製造業などの繰り返しが多い業界・業務とされています。

というのもPDCAサイクルは、もともと製造業向けに用いられていた手法だからです。サイクルを回す中で高品質・高効率を目指すPDCAは、製造業ととても親和性の高い手法といえます。

またPDCAサイクルを回す中で、業務のマニュアル化を徹底し、大きな成果を上げる製造小売企業もあります。業務内容がある程度パターン化している業界・業務に携わっている場合、導入による大きな効果を期待できるでしょう。

PDCAに代わる手法は？「OODAループ」

PDCAに代わる業務改善手法として「OODAループ」があります。

OODAループは「Observe(観察)」「Orient(方向付け)」「Decide(意思決定)」「Action(行動)」の4ステップを、繰り返し行う手法です。

業務改善を目的とするPDCAが詳細な計画の立案から始まるのに対し、OODAループは意思決定を目的として、目の前で起きていることの観察からスタートします。PDCAサイクルに比べて状況の即応性が高いぶん、よりスピーディーに結果を得られやすいのがOODAループといえるでしょう。

以下の記事では、OODAループのプロセスやメリット・デメリットなどについて詳しく解説しています。

PDCAに代わる手法は？「DCAP」

近年PDCAに代わる手法として注目を集めているのが「DCAP」です。DCAPはPDCAに比べ「Do」、つまり「行動」に重きを置いた手法です。主な特徴やメリット・デメリットを整理していきましょう。

基本知識

「DCAP」は、PDCAと同じ工程ですが、順番を変えて行う業務改善の手法です。

PDCAの1サイクルが「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」の順に進行するのに対し、DCAPは「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」「Plan(計画)」の順に進行します。

まず実行して現状を分析した上で評価・改善・計画と進んでいく、行動ありきの手法がDCAPといえるでしょう。

計画よりも実際に行動するため、計画倒れで終わるリスクがありません。PDCAサイクルの欠点でもある、進捗の遅さをカバーできる手法として、広く活用されているスキームです。

DCAPのメリット・デメリット

行動からスタートするDCAPのメリットは、やはりそのスピーディーさにあります。

計画に時間を割く必要がないため、ここぞというタイミングを逃さずに必要なアクションを起こせます。まず実行することから、最終的な計画の立案も理想論に終わることなく現場に即したものとなるでしょう。

反面実行の段階で先を見通す必要がないため、DCAPは最終的な目的が曖昧になりがちです。本来の目的からずれてしまったり、目指すゴールが分からなくなったりしやすい点は、DCAPならではのデメリットといえるでしょう。

DCAPが向いている業界・業務

DCAPに適している業界や業務の特徴として、不確実性が高い・未経験・マニュアルがないといった点が挙げられます。

サイクルが「Do(実行)」から始まることから、「とりあえずやってみなければ分からない」シチュエーションで、大いに役立つスキームといえるでしょう。

先の見通しが立たない一方でスピード感が求められる、そんな難しい現場が業務改善を行うにあたり、第一の選択肢として検討されやすいのがDCAPなのです。

PDCAに代わる手法は？「STPD」

「STPD」は「現状把握」に重きを置いた手法です。PDCAよりも「Plan」(計画)までの過程を重視していることもあり、目標と現状とのギャップのズレが生じにくくなります。

基本知識

STPDのサイクルは、「See(現状を見る)」「Think(分析)」「Plan(計画)」「Do(実行)」の四つの要素で成り立っています。

まず現状の観察から始まるのが特徴で、観察によって得られた情報やデータをもとに分析します。分析結果を踏まえて計画を立案し、最後のステップが実行です。

正確な現状認識が全ての工程のスタートとなるため、現状からかけ離れた計画を立案してしまうリスクがありません。目標に向けた効果的な計画をもとに、実行のステップへ移れることから、より効率的な目標達成が望めるでしょう。

STPDのメリット・デメリット

STPDは目の前の事実をもとに、分析や計画立案を行う手法です。まず主観や先入観を捨てて現状認識を行う必要がありますが、ここをクリアできさえすれば、現状に即した精度の高いプランを考案できるでしょう。

またPDCAと比較してサイクルが速く回ることから、スピーディーな業務の改善が行えるのも、大きなメリットです。

とはいえSTPDのメリットは、全て必要な情報やデータをピックアップできていることが前提となります。最初のステップにおいて、先入観なしに物事を見ることは難易度が高く、情報の取捨選択がしにくいのは、STPDならではのデメリットです。

STPDが向いている業界・業務

現状の観察からサイクルを回していくSTPDが向いているのは、新規事業や新しい企画の立案時です。

OODAループと似ていますが、これはOODAループが「Observe(観察)」・STPDが「See(現状を見る)」と、共通する概念からスタートするフレームワークであることによるものです。

特にSTPDでは主観や先入観を捨てた、客観的な視点からの観察が求められるため、事前に入念な準備が求められるタイプの業務や、リスクマネジメントにも向いています。

新しい取り組みに挑戦する際は、ぜひ導入を検討したい手法といえます。

自社に合ったマネジメントで業務効率化を

PDCAサイクルは、「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」を順に繰り返すことで、業務の改善や効率化を図る手法です。

高い効果が期待できる一方で、結果が出るまでに時間がかかりやすいことから、何かとスピード感が求められる現代のビジネスシーンでは、「古い」と評価されることが少なくありません。

とはいえ取り組む事業や部署においては、今なお十分に有効な手法です。必要に応じてPDCAサイクルを単体で導入したり、シーンに合わせてほかの手法と使い分けたりと、自社にマッチする方法を検討するのがおすすめです。