ビジネスフレームワークのOODAとは？プロセスや活用事例を紹介

ビジネスフレームワークの一つOODA(ウーダ)は、どのようなシーンに役立つのでしょうか。OODAの特徴や実施するときの流れ、活用事例を紹介します。同じビジネスフレームワークの一種である、PDCAとの違いも解説します。

OODAとは

OODAは変化の多い状況で有用な、ビジネスフレームワークの一種です。ビジネスフレームワークにはさまざまな種類がありますが、中でもOODAはスピーディーな意思決定に重点を置いています。

ビジネスフレームワークの一種

仕事を遂行するとき、問題解決や意思決定の効率を高めるのに有効なのが、ビジネスフレームワークです。決まった型に沿って仕事を進めることで、スムーズに進めやすくなります。

OODAもビジネスフレームワークの一種です。さらにOODA以外にも、ビジネスフレームワークは以下をはじめ多数あります。

適切な活用シーンが異なるため、それぞれの特徴を把握し、効果的な場面で使用するとよいでしょう。

素早い意思決定に役立つ

OODAは、その時々の状況に合わせた意思決定を、迅速に行うためのビジネスフレームワークです。そのため変化が激しい環境下で役立ちます。

ビジネスの現場は、以前とは比べ物にならないスピードで変化中です。例えばインターネットの急速な発展によって、これまでになかったビジネスモデルが、ごく短期間のうちにたくさん生まれています。

この変化に順応し、適切な判断を下すために、OODAを活用すると良いでしょう。

ぴったりのSFA(営業支援システム)を診断する

OODAのプロセスは4段階

実際の仕事でOODAを運用するときには、「Observe(観察)」「Orient(状況判断)」「Decide(意思決定)」「Act(実行する)」の、4段階の工程で進めます。またこの4段階を繰り返し実行するのが、「OODAループ」です。

Observe(観察)

素早く的確な意思決定を行うには、まず現在の状況を正確に知る必要があります。そこで観察が必要です。市場・顧客・ビジネスモデルなど、仕事を取り巻く環境には、どのような変化が起こっているのか、注意深く観察します。

場合によっては状況ががらりと変わり、以前の経験が役立たないケースもあります。そのため先入観を持たず、今目の前で起こっている変化を、事実としてそのまま捉えることが重要です。

Orient(状況判断)

観察すると何か気付きがあるはずです。気付きを得たら次は状況判断をし、観察で把握した現状から戦略を立てます。

例えば店舗展開についての、意思決定が必要なケースを考えてみましょう。観察の結果、競合他社の店舗は、都心に集中していることが分かりました。今なら競合の少ない郊外のエリアへ出店すれば、シェアを獲得できるかもしれません。

このように状況判断することで、方向性を定めます。

Decide(意思決定)

方向性を定めたら、次に意思決定を行います。ここで重要なのは、最初から最適解を探さないことです。最善を見つけるために、意思決定に長い時間をかけると、OODAの強みを活かせません。

変化のスピードが速い状況下で、効果を発揮するビジネスフレームワークのため、現時点で最適と思われる行動を素早く取り、最大の効果を目指します。店舗展開の例であれば、郊外のエリアのリサーチや出店を決定します。

Act(行動)

最後に決定した内容を、行動に移す段階です。行動すれば結果が出るため、結果を受けて再び観察も行います。例えば郊外のエリアAを出店後にリサーチした結果、利益がそれほど見込めないと、分かるかもしれません。

そこで「エリアBではどうか？」と、再びOODAのサイクルを実行します。そもそも郊外への出店という方向性が、違っていたのかもしれないという結果が出れば、ほかの方法を考えることができます。

4段階のループを素早く回していくことで、現時点での最適解に、近づいていくことができるでしょう。

OODAとPDCAの違い

よく使用されているビジネスフレームワークに、「PDCA」があります。仮説を立てて検証するプロセスを回し、質を高めていくPDCAは、OODAとどのように違うのでしょうか。両者の違いを把握することで、適切に使い分けられます。

PDCAはサイクル、OODAはループ

PDCAは「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」の4段階を繰り返し、次第に精度を高めていく「サイクル」です。サイクルを実行するときには、常に4段階を同じ順番で繰り返します。

一方OODAは「ループ」状の施策です。PDCAと同じ4段階から成りますが、必ずしも同じ順番で実行するとは限りません。観察と状況判断に応じて意思決定し、行動に移した結果、状況判断に誤りがあったと判断すれば、状況判断からやり直します。

4段階のうちどこからでもやり直しできるのが、OODAです。

PDCAは改善、OODAは決定

同じビジネスフレームワークでも、PDCAとOODAは役割が異なります。PDCAは仮説・実行・評価・改善を繰り返し、長期的に「改善」を目指すのが目的です。

OODAは今の状況で、最適な行動をするための「決定」に役立ちます。そのため素早い対応が求められる状況下に適した、ビジネスフレームワークです。

OODAのメリット、デメリット

4段階をループし、必要に応じてどの段階からでもやり直せるOODAは、素早い決定に役立つ、ビジネスフレームワークだと分かりました。臨機応変に対応できる点はメリットですが、十分に活用するには難易度が高い方法でもあります。

臨機応変に対応しやすい

スピーディーに決断し、行動することを重視するOODAを取り入れると、元々の計画に捉われることなく、現場に即した臨機応変な対応が可能です。

そのためトップの判断が下されるのを待つ必要がなく、自発的に判断・行動できる人材が育ちやすいでしょう。

ボトムアップで最善の判断を行い、現場を回せる充実感から、組織全体の活性化につながりやすい点もメリットです。このメリットを最大限に生かすには、個人の裁量を大きくするスタイルが向いています。

ぴったりのSFA(営業支援システム)を診断する

活用の難易度が高いケースも

意思決定に役立つOODAですが、状況によっては、活用の難易度が高まるかもしれません。例えば環境が複雑な場合には、どこに焦点を当て、観察すべきかという点の見極めが、うまくいかないことも考えられます。

さまざまな要素が複雑に絡み合う状況の場合、情報をどのように活用するかの判断も、難しいでしょう。一見OODAループにのっとって行動しているように見えても、単なる思い付きになっている可能性があります。

OODAの活用事例

変化の速い、現在のビジネス環境に適したビジネスフレームワークとして、OODAはさまざまな企業で注目され、取り入れられています。ここで紹介するのは、OODAを活用している3社の取り組みです。OODA活用の具体例を知ることで、自社への生かし方の参考になるでしょう。

自律型の社員を目指す「JAL」

JALでは社員全員が自ら判断・行動することが、より質の高いサービスの提供へつながると考えました。そこで現場に即した判断に役立つよう、「JAL OODA」を取り入れています。

社員全員が共通して持つべき意識や、価値観の指針となる「JALフィロソフィ」と、大きな組織を、部門ごとの小集団に分け経営する「部門別採算制度」を土台とした、ビジネスフレームワークです。

社員が自分の能力を最大限に生かすために必要な、自律的に考え、それを素早く実行できる方法といえます。また自律型の人材を育成する仕組みも整え、JAL OODAが現場で適切に機能する体制作りを、行っています。

共創を実践する「富士通」

ユーザーのビジネスパートナーとして、事業革新や事業創出を共同で行う「共創」の実現に向け、OODAを活用しているのが富士通です。共創の現場では、状況が変化し続けます。

その時々で最適な意思決定行うOODAをベースに、以下の三つの段階をループするのが、富士通が取り組んでいる「共創のためのサービス体系」です。

• 新しい技術の動向・先進事例などの情報を収集する
• 収集した情報を元にアイデアを検討する
• アイデアをスピーディーに実行する

アイデアの実現に向けては、内外のあらゆる技術や、環境を取り入れる姿勢も持ち合わせています。必要に応じて、他社が提供するクラウド環境も活用しているそうです。

常に先手を打つ「ユニ・チャーム」

ユニ・チャームでは元々、組織の生産性を高めることを目的としたSAPS手法を用いていました。そして技術も環境も、目まぐるしく変化する時代に合わせ、先手を打ち成長するために、OODAループを導入しています。

変化に対応するには、計画に縛られ過ぎないことも重要です。現場からの一次情報を得て、常にやり方を見直す体制を目指しています。

そのために重要な、従業員の自律的な行動が育まれるよう、小さなことから習慣化し、取り組み続けているのが特徴です。

OODAで素早い意思決定を

ビジネスフレームワークの一種であるOODAは、迅速な意思決定に役立ちます。現在のビジネスシーンは、技術も環境も素早く変化するため、当初の計画のままでは目標を達成できないこともしばしばです。

そこで繰り返し、「観察・状況判断・意思決定・行動」をループするOODAを活用すれば、状況に応じて臨機応変に、意思決定を変化させられます。現場で判断を行うため、従業員に大きな裁量を与えられ、自律的な人材を育みやすいのも特徴です。

ただし複雑な環境においては活用が難しく、OODAを実施しているつもりが、思い付きによる判断を行っていることもあるでしょう。注意点もありますが、うまく取り入れることで、成果を出している企業も多い手法です。