従業員が会社に抱いている不満や感じている課題を調査する従業員満足度調査。手作業で行うには業務量が膨大になってしまいますが、ツールや代行会社を使うのは費用がかかってしまうため抵抗があるという企業も多いでしょう。
最終更新日: 2024年03月25日
そこで本記事では、従業員満足度調査の代行会社やツールを利用した際の価格相場を紹介します。より安く導入するためのコツも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
従業員満足度調査の費用相場
従業員満足度調査はケースごとに費用相場が異なります。以下におおよその費用相場をまとめました。
| 方法 | 費用相場 |
| 従業員満足度調査ツール | 1万円～20万円 |
| 代行会社 | 15万円～100万円 |
| 自社の既存のツールや手作業 | 0円～1万円 |
従業員満足度調査ツールを利用する場合：1万円～20万円
人数によっても異なりますが、従業員満足度調査ツールを利用する場合は、月額1万円から20万円程度が相場になります。利用するユーザー数によって料金が変わる従量課金制の場合、初期費用0円～10万円、月額1人200円～数千円程度が主流です。
従業員満足度調査ツールは、機能数やオプションの有無、人数によって料金が変わるために見積もりを必須としている製品も多いです。予算や従業員数、企業規模などを踏まえ、いくつかのツールで見積もりを取るとよいでしょう。
代行会社を利用する場合：15万円～100万円
代行会社を利用する場合、15万円から100万円と、比較的高価になります。代行会社は実施前の打ち合わせや調査中の雑務の処理から集計・分析、改善案だしなど、従業員満足度調査に関する業務のほとんどを代行してくれるため、自社の負担がほとんどなくなる分費用もかかるのです。
人数や企業規模はもちろん、代行してくれる業務の数やサポートの充実度によっても価格は変わってくるので、見積もりをしっかりとるのがおすすめです。また、ほとんどの業務を代行してくれるため、事前のすり合わせを行わなければ、意図しない方向へ調査が逸れてしまう可能性もあります。打ち合わせには担当者が出席し、企業の意向を伝えましょう。
自社の既存のツールを用いて行う場合：0円～1万円
ワードファイルやエクセル、Google Formなど、自社で既に利用しているツールを駆使したり、アンケート項目を紙に印刷して調査を実施する場合は、0円から1万円程度の費用がかかります。
費用はぐっと抑えられますが、その分膨大な手間がかかってしまうことに注意が必要です。特に従業員が50人を超えてくると、全員から回答を回収するのも大変になってきます。提出していない人を確認し、催促をしたり、細かな項目を集計した後に自力で分析を行ったりと、手間のかかる業務を自力で行わなければなりません。
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従業員満足度調査を安く行うコツ
どの業務を効率化したいか明確にする
従業員満足度調査ツールを導入するにしても代行会社に依頼するにしても、機能やオプションが多ければ多いほどよいというわけではありません。初めて調査を実施する際に項目が多すぎても従業員が答えきれず、回答を得るのが難しくなってしまいます。また分析を詳しく詰めすぎてしまうと、どこから手を付ければよいかわからなくなり、結局改善ができないまま高い費用を払っただけになってしまいかねません。
そのため、まずは従業員満足度調査におけるどの業務を効率化したいのか、どの程度の深度で調査したいのかを明確にすることが重要です。例えば、回答を確実に集めることを重視するのであれば、未回答の人へ自動で通知を送ってくれる機能が必須です。質問は自社で考えたいためテンプレートや質問例はいらないのであれば、その分のコストをカットできる可能性があります。このように、どの業務を効率化したいか、どこをゴールにするのかを定めて、それに合わせたツール・オプションを選定していくのがおすすめです。
額面通りの金額だけでなくコストパフォーマンスを意識する
とにかく「安い」サービスを導入したいと考えている方も多いでしょうが、値段のみに着目してしまうのは少々危険かもしれません。
例えば、導入費用が安い分手作業でアンケート作成やリマインドなどを行わなければならないサービスの場合、ほかの業務に割く時間がなくなってしまい、残業や業務効率の低下に繋がります。導入費用だけでなく、サービスを導入することによる人的リソースの減少量や現場の負担などを踏まえ、より効果と価格のバランスがとれたサービスを選べば、長い目で見て最もお得です。
助成金を利用する
製品の導入や離職率の低下など、定められた条件を達成することで、国や自治体から助成金をもらえる場合があります。
例えば、厚生労働省では「人材確保等支援助成金」を設けています。これは雇用管理制度の導入・運用を経て離職率を達成できた場合、最大72万円を助成してもらえる制度です。また、中小企業の場合はIT導入補助金の制度を利用することもできます。
少々高価に思える従業員満足度調査ツールでも、補助金を使えばリーズナブルに導入できる可能性があります。自治体や支援団体によって条件はさまざまなので、しっかり調べてから申請しましょう。
まとめ
従業員満足度調査を行う際にかかる費用について解説しました。
【従業員満足度調査の相場について覚えておきたいポイント】
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自社の特徴や目指す場所を設定し、制度をかしこく利用することで、より安価に従業員満足度調査を実施することができます。
以下の記事では、おすすめの従業員満足度調査ツールを各製品の特徴や機能、価格で比較しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
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