【2025年版】福利厚生に強いスポーツジムおすすめ8選！法人契約の料金・選び方・節税条件まで徹底解説

福利厚生としてスポーツジムの導入を検討する多くの企業が直面する最大のリスクは、コストの多寡ではありません。「導入しても結局ほとんど使われない」という事態です。従業員の健康増進やエンゲージメント向上を狙った施策が、一部の「もともと運動好きな社員」への優遇措置になってしまっては、費用対効果はおろか、社内の不公平感を生む原因にもなりかねません。

成功の鍵は、知名度だけでジムを選ぶ前に、自社の規模や従業員の属性、そして「何のために導入するのか」という目的に合致した「契約形態」を見極めることにあります。

本記事では、法人契約に対応したおすすめのスポーツジム8選を徹底比較します。固定費を抑えられる都度払い型から、全国店舗が使い放題になる定額制まで、各サービスの料金体系や特徴を網羅しました。さらに、担当者が必ず押さえておくべき「福利厚生費として経費計上するための税務要件」や、失敗しない選び方の基準についても、2025年の最新トレンドを交えて解説します。

福利厚生におすすめのスポーツジム・サービス比較表

まずは、主要な法人向けジム・サービスの特徴を整理しました。自社の課題解決に最も近いモデルを確認してください。

失敗しない！法人向けスポーツジムの選び方 3つの基準

「会社の近くにあるから」という理由だけで契約先を選ぶのは、典型的な失敗パターンです。B2Bの契約においては、コスト構造と管理運用、そして税務リスクの観点から、以下の3つの基準で選定する必要があります。

1. 「契約形態」で選ぶ：月額固定 vs 都度払い vs チケット制

法人契約の料金体系は大きく3つに分かれます。従業員の利用頻度予測に基づいて選択します。

• 月額固定型（使い放題）:
  従業員一人あたり数千円の月会費を支払うモデルです。利用頻度が高い従業員が多い場合は割安になりますが、利用しない従業員の分もコストが発生し続ける「掛け捨てリスク」があります。chocoZAPやエニタイムフィットネスなどが該当します。
• 従量課金型（都度払い）:
  GYYMのように、利用した回数分だけ企業が費用を負担するモデルです。初期費用や固定費を抑えられるため、利用率が読めない導入初期や、コストを最適化したい企業に適しています。「使わなければ0円」というリスクの低さが最大のメリットです。
• チケット制:
  企業が回数券を一括購入し、従業員に配布する形式です。予算の上限管理は容易ですが、物理的な配布の手間や、在庫管理の工数が発生します。

2. 「エリア・利便性」で選ぶ：全店利用可の重要性

福利厚生として導入する場合、特定の1店舗しか使えない契約は避けるべきです。従業員の居住地は分散しており、本社勤務者しか使えない制度は「機会の平等」を損なうからです。これは後述する税務上のリスクにも直結します。
従業員が自宅の近く、出張先、営業先など、どこでも利用できるよう、「全国の店舗が相互利用できるプラン」を提供している事業者を選ぶことが鉄則です。リモートワーク主体の企業であれば、特定のジムチェーンに縛られないプラットフォーム型も有力な選択肢となります。

3. 「管理のしやすさ」で選ぶ：利用レポートと請求

担当者の運用工数も見逃せないポイントです。毎月の請求が一括で処理できることは最低条件ですが、さらに重要なのが「利用状況の可視化」です。
「誰が、いつ、何回利用したか」をレポートとして確認できる機能があれば、費用対効果の検証が可能になります。また、健康経営優良法人の認定を目指す場合、これらの利用データは取り組みの実績として重要なエビデンスになります。

【徹底解説】福利厚生・法人契約におすすめのジム8選

ここからは、法人契約の実績が豊富で、企業の課題解決に役立つおすすめのジム・サービスを具体的に解説します。

GYYM（ジーム）｜固定費ゼロ・都度払いでコストの無駄を完全排除

GYYM（ジーム）は、提携する多数のフィットネス施設を好きな時に都度利用できるプラットフォームサービスです。月額固定費がかからず、従業員が利用した分だけ費用が発生する「完全従量課金」の仕組みにあります。

従来の法人契約では「契約したのに誰も行かない、でも会費はかかる」というコストの無駄が課題でしたが、GYYMはそのリスクを根本から解消します。

また、特定のブランドに縛られず、総合ジム、ヨガスタジオ、ボクササイズなど多彩な施設を利用できるため、飽きっぽい従業員でも継続しやすく、リモートワークで居住地が分散している企業のニーズにも合致します。

chocoZAP（RIZAP株式会社）｜利用率70％超の実績。美容サービスで「運動しない層」も取り込む

chocoZAPは、RIZAPが展開する「コンビニジム」です。特筆すべきは法人会員の利用率が70%を超えているという事実です。この高い利用率の背景には、トレーニング機器だけでなく、セルフエステ、セルフ脱毛、ホワイトニングなどの美容サービスが追加料金なしで利用できる点があります。

「運動はハードルが高い」と感じている健康無関心層や女性従業員も、美容目的で店舗に足を運ぶようになり、結果として運動機会の創出につながります。全国1,700店舗以上という圧倒的な店舗数を誇り、24時間365日、着替え不要で利用できる手軽さが、継続的な利用を後押しします。

ルネサンス（株式会社ルネサンス）｜「健康経営」のパートナーとして、課題解決ソリューションを提供

総合スポーツクラブ大手のルネサンスは、単なる施設提供にとどまらず、企業の健康経営を支援するソリューションパートナーとしての側面を強化しています。全国の直営・提携施設を利用できるほか、オンライン健康サービス「スマートAction」や、企業に出向いて行う「体力測定会」、転倒災害予防セミナーなど、人事課題に直結するプログラムが充実しています。

スクールや温浴施設の利用も可能で、従業員の家族を含めた福利厚生として満足度が高いのが特徴です。「法人ジム・サウナおためし会員」や短期チケットなど、導入ハードルを下げるプランも用意されており、自社の状況に合わせて柔軟にスタートできます。

コナミスポーツクラブ（コナミスポーツ株式会社）｜全国最大級のネットワークと柔軟な料金プラン

コナミスポーツクラブは、直営店と提携施設を合わせて全国400以上の拠点を有する国内最大級のスポーツクラブです。法人会員は一般価格よりも割安な特別価格で利用でき、企業の予算や従業員の利用頻度に合わせて4つの料金プラン（カテゴリI〜IV）から選択できる柔軟性が強みです。

全国に支店を持つ大企業や、出張が多い営業職を抱える企業にとって、この広範なネットワークは大きなメリットとなります。利用状況を管理できる法人向けシステムも整備されており、誰がどの程度利用しているかを把握することで、健康経営のPDCAを回すことが可能です。

エニタイムフィットネス（株式会社Fast Fitness Japan）｜店舗数国内No.1。24時間営業で「機会の平等」を担保

国内1,200店舗以上を展開するエニタイムフィットネスは、その圧倒的な店舗網こそが法人契約における最大の価値です。24時間年中無休で、国内のみならず世界中の店舗が相互利用可能です

シフト勤務で不規則な時間帯に働く従業員や、全国を飛び回るビジネスパーソンでも、時間や場所を選ばずに利用できます。どのエリアに住む従業員にも等しく利用可能な環境を提供できるため、福利厚生の公平性を保ちやすく、特定の人だけが優遇されるという不満を防ぐことができます。マシン特化型の高品質な設備は、初心者から上級者まで満足できる水準です。

ティップネス（株式会社ティップネス）｜駅近・好立地で通いやすさを追求。都市型オフィスの最適解

首都圏や関西圏を中心に展開するティップネスは、多くの店舗が駅の近くやビジネス街に位置しており、仕事帰りの利用に最適な「通いやすさ」を提供しています。質の高いスタジオプログラムや充実した温浴施設（サウナ・スパ）は、運動不足解消だけでなく、仕事のストレス発散やリフレッシュの場として機能します。

法人契約では、専用の管理画面を通じて従業員の利用状況を詳細に把握できるため、利用促進の施策が打ちやすく、費用対効果の説明責任を果たしやすい点も管理部門にとってメリットです。

メガロス（野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社）｜野村不動産グループの信頼と品質。アプリ連携で健康管理

メガロスは、野村不動産グループが運営するスポーツクラブとして、高品質な設備とホスピタリティに定評があります。首都圏を中心に展開し、24時間営業の店舗も増加しています。

法人会員向けには、専用アプリを通じたワークアウト管理や食事記録機能を提供しており、デジタルを活用した健康管理が可能です。従業員だけでなくその家族も利用できるプランがあり、ライフスタイル全般の質を向上させる福利厚生として機能します。洗練された空間は、落ち着いた環境で運動したい層に支持されています。

ゴールドジム（株式会社THINKフィットネス）｜世界最大級の本格派ジム。チケット制で柔軟な運用が可能

ゴールドジムは、初心者からトップアスリートまで対応する本格的なトレーニング環境が特徴です。「筋トレ」に関心の高い従業員や、自己研鑽意欲の高い層には圧倒的なブランド力を持ちます。

法人契約では「チケット方式」を選択できる点がユニークです。全社員に一律で権利を付与するのではなく、希望者や特定のインセンティブとしてチケットを配布するといった運用が可能です。もちろん会員証方式も選択でき、海外出張時に現地のゴールドジムを利用できる点も、グローバル企業には魅力的なポイントです。

福利厚生費として経費計上するための3つの条件

スポーツジムの費用を「福利厚生費」として処理し、法人税の節税メリットを享受するためには、税務調査で否認されないための厳格な要件を満たす必要があります。これらを満たさない場合、費用は「給与」とみなされ、従業員の所得税や社会保険料が増加するリスクがあります。

1. 全従業員が利用可能であること（機会の平等）

特定の役員や、一部の部署の人間しか利用できない制度は「福利厚生」とは認められません。ここで注意すべきは**「物理的な利用可能性」**です。
例えば、本社近くの特定の1店舗としか契約していない場合、遠方の支社や工場の従業員は事実上利用できません。これは「機会の平等」に反するとみなされるリスクがあります。全国チェーンやプラットフォーム型サービスを選ぶことは、この税務リスクを回避するための重要な戦略です。

2. 会社が負担する金額が常識の範囲内であること

会社が負担する金額は、社会通念上妥当な範囲でなければなりません。月額数十万円もするような高額なパーソナルジム費用を全額会社負担にすることは、特定の個人への経済的利益の供与（給与）と判断される可能性が高くなります。

3. 就業規則（福利厚生規程）に明記されていること

口約束や慣例ではなく、社内規程として明文化されている実態が必要です。「福利厚生規程」を作成し、対象者、利用条件、費用負担（会社全額負担か、一部従業員負担か）を明確に定めて運用してください。

ジム導入のメリットと効果を最大化するポイント

ジム契約は「契約して終わり」ではありません。その投資対効果を最大化するために、以下の視点を持って運用することが重要です。

採用強化とエンゲージメント向上（離職防止）

「ジム無料」「24時間ジム使い放題」といった福利厚生は、求職者にとって分かりやすい魅力となります。特に健康意識の高い層や、ワークライフバランスを重視する人材に対して、企業が従業員を大切にしているという強力なメッセージになります。

健康経営優良法人認定への加点

経済産業省が推進する「健康経営優良法人」の認定取得において、運動機会の増進に向けた取り組みは重要な評価項目です。ジムの法人契約を行い、利用実績を作ることは、認定取得への近道となります。認定されれば、企業イメージの向上や融資面での優遇など、さらなるメリットを享受できます。

導入後の「利用率」を上げる工夫

制度が形骸化しないよう、担当者は継続的なアナウンスを行うべきです。

• 社内報での告知: 利用者の体験談（Before/After）を掲載し、心理的なハードルを下げる。
• イベント連動: 「全社ウォーキング大会」や「体脂肪率減少キャンペーン」などを企画し、ジム利用をその手段として位置づける。
• リーダーの参加: 経営層やマネージャーが率先して利用し、運動しやすい雰囲気を作る。

まとめ：自社に最適なプランで健康経営を始めよう

2025年、企業の福利厚生におけるスポーツジムの活用は、単なる「保養」から「人的資本への投資」へと進化しています。
コストを抑えつつ柔軟に導入したいならGYYM、全従業員を巻き込んで利用率を高めたいならchocoZAP、健康経営の実践を深くサポートしてほしいならルネサンスなど、自社の課題に合わせて最適なパートナーを選んでください。
まずは、社内で簡単なアンケートを実施し、従業員の運動ニーズや居住エリアを把握することから始めましょう。その上で、予算規模と照らし合わせれば、自社にとっての正解はおのずと見えてくるはずです。
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