ポイントシステムのおすすめ7選！5つのポイントを比較して決めよう

「ポイントシステムってなんだろう」「ポイントシステムで何ができるんだろう」とお悩みではありませんか。

ポイントシステムとは「実店舗への来店などによって貯まるポイントを管理するためのシステム」です。ポイントシステムを利用することで、たとえば顧客を分析して販売促進につなげることができます。

またポイントシステムは事業の形態や目的ごとに適切なものがあるので、これらを参考にして選びましょう。

この記事ではポイントシステムとは何か、その選び方や費用などについて解説します。

ポイントシステムとは？

ポイントシステムとは「商品の購入や実店舗やECサイトへの来店などに応じて、顧客へ付与されるポイントを、適切に管理するためのシステム」です。たとえばポイントカードをデジタル化することで、紛失などのリスクを減らしながら、顧客情報を一括で管理します。

最近はECサイトでのポイント利用やスマホアプリ形式のポイントカードなど、ポイントを扱うサービスそのものがデジタルへと変化している状況です。こういったポイントをポイントシステムで管理することで、顧客のニーズを分析したり、大量の顧客データを簡単に整理したりできます。

このようにポイントシステムは、新規顧客を獲得したい方や売上を伸ばしたい方に非常におすすめのサービスです。

顧客情報の管理から分析まで豊富な機能を搭載

ポイントシステムはポイントをデジタルで管理するので、次の5つの機能をもっています。

ポイントシステムを利用することで、ポイントの運用が楽になるだけでなく、顧客データを用いたマーケティングも可能です。

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顧客への利益還元や効果的なアプローチが実現

ポイントシステムを活用すると、次のような効果が得られます。

ポイントシステムを導入することで、顧客に利益還元ができるだけでなく、ニーズを満たした効果的なアプローチを行えるのが最大のメリットと言えるでしょう。結果として、顧客が競合他社へ流れていくことも防げます。

ポイントシステムを活用して、購入履歴などの顧客情報を分析することは、マーケティングの点で非常に優位に立つことができるでしょう。

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ポイントシステムの検討で注意すべき5つのポイント

ポイントシステムはさまざまなものがあります。生産性やマーケティングの効果を向上させるためには、自社にあったものを選ぶことが欠かせません。

ポイントシステムを選ぶ際は次のポイントに注意しましょう。

自社の規模・業種に合っているか

自社の業種・規模に合ったポイントシステムを選ぶようにしましょう。

たとえば、何万人もの顧客データを管理する大規模なシステムは費用が高額なので、導入費用を回収できないかもしれません。事業をうまく成長させるには、自社に合った規模のシステムを利用するのが大切です。

規模に関する情報は、ポイントシステムのプランなどによく記載されているので、そこを確認してみましょう。

また自社の業種に強みを持ったシステムを利用することも大切です。業種に沿ったシステムを利用することで、使いやすさや効果が変わってきます。

どんな業種に強みを持っているかは、ポイントシステムのHPにある「導入実績」をチェックするのがおすすめです。

さらに詳しく知りたい場合は、直接問い合わせて確認することをおすすめします。

自社が必要とする機能が備わっているか

ポイントシステムの機能が豊富でも、自社の望むものが備わっていなければ意味がありません。コストを抑えるためにも、自社の必要な機能だけを選ぶことが大切です。

「ポイントシステムで何をしたいのか」を明確にして、公式HPなどで調べましょう。

たとえば次のような流れで、ポイントシステムを決めるとよいです。

自社スタッフが利用しやすいか

ポイントシステムを導入する際は、自社スタッフが利用しやすいかどうかも検討しましょう。

実店舗で実際にポイントシステムを運用するのは「現場スタッフ」です。どんなに優れたシステムであっても、使用方法が複雑であれば現場スタッフの業務効率は下がってしまいます。またスタッフの不満が溜まると、ポイントシステムが正常に利用されない恐れもあります。

ポイントシステムを導入する際は、無料トライアルなどを用いて「スタッフが操作しやすいか」をあらかじめ検証しておくことが大切です。

導入実績があるか

ポイントシステムを導入する際は、公式HPでその導入実績を確認しましょう。

たとえば自社と同じような業種の導入実績があれば、導入後のメリットや課題が見えやすくなります。反対に同業種での導入実績が少ない場合には、もう一度システムの導入内容や運用方法を吟味する必要があるでしょう。

別のシステムで、導入実績の多いものがないか再検討することも有用です。

どれぐらいのポイントカードに対応しているか

ポイントシステムを選ぶ際は、どれぐらいのポイントカードに対応しているか確認しましょう。

具体的には「顧客が利用しやすいポイントカードであるか」を確認するのが重要です。たとえば「アプリで管理できる」「物理カードタイプにも対応している」など選択肢が多いと顧客の利便性が高まります。

他にも顧客側でアプリやカードを所持しなくても店舗にある端末を使って登録できるタイプや、レジシステムと連携してポイント付与を簡略できるものもあります。

多くの場合、公式HPの特徴や機能の部分に書いてあるので、確認してみましょう。

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個人(小規模)～中規模向けのポイントシステム4選

個人(小規模)～中規模の事業に向けたポイントシステムについてご紹介します。

【個人(小規模)～中規模向けのポイントシステム4選】

P+KACHI

• 完全無料プランでお得に利用できる
• ポイントの会員登録や利用が簡単なので会員数を増やしやすい
• SNSとの連動機能で販促活動も手軽に実現できる

P+KACHI(ピーカチ)は5,000店舗で導入されているポイントシステムです。

大きな特徴としてポイントシステムでは珍しく「完全無料プラン」が利用できます。無料プランでは顧客管理・分析機能は使えませんが、ポイントの発行や利用・クーポンへの交換といった基本的な機能を使うことが可能です。

またP+KACHIでは、スマホのバーコードをかざすだけで手軽にポイントを利用できます。リアルカードやガラケーのポイントカードも発行でき、様々な年齢層を対象にすることも可能です。

ポイントカードの発行は、アプリをダウンロードした顧客自身がバーコードを読み取るだけで完了します。そのため店舗スタッフが特別なことをしなくても、確実に会員数を増やすことができます。

加えてInstagramやLINEといったSNSと連携しているので、現代のニーズに合った販促活動を手軽に行うことが可能です。

他にも「ポイントプラン」にすれば顧客管理・分析機能が利用できます。「ポイント付メールプラン」にすれば、ポイント付きのDMを送信することが可能です。最も導入実績が多い「マルチプラン」なら全ての機能が揃っています。

全国規模の店舗で導入実績がある一方で個人の店舗にも対応しています。

cardfeel

• すべて初期費用が無料なので安価
• 紙とアプリ両方のポイントカードがあるから会員になる人を増やしやすい
• 導入の手間・費用が少ない

cardfeelは3,800店舗以上に導入されている実績を持った、クラウド型形式のポイントシステムです。

cardfeelの特徴として「紙とアプリ、どちらのポイントカードも併用できる」という点が挙げられます。アプリなどに不慣れな客層の獲得にも効果があるだけでなく、紙のポイントカードを配布してスマホアプリに移行してもらうという使い方も可能です。

アプリさえダウンロードしてもらえば、クーポンの配布やポイントの管理はアプリで行うことができます。メールアドレスなどの個人情報を入力する必要がないので、手軽に会員数を増やすことができるでしょう。

また初期費用はすべてのプランで無料で、導入の手間・費用が少ないです。店舗側で必要な設備はWindowsのPCとUSB接続のバーコードリーダーだけで、最低月額2,000円以下で利用することができます。

どのプランにもポイント管理や会員管理などの基本機能が付帯しており、プランが上がると会員のランク付けや端末数の増加ができるようになります。

これらの点から、主に小規模な店舗でのポイントサービス導入に向いています。

チェーン店向けの「cardfeel エンタープライズプラン」も用意されています。

こちらのプランでは、次のようにより細かな設定が可能です。

CROSS POINT

• ポイントの一元管理が便利なので顧客が離れにくくなる
• スムーズな在庫管理を行える販売
• 充実した分析機能で販促活動をよりクリティカルにできる

CROSS POINTは店舗とECサイトとのポイントを一元管理できることに、強みを持つポイントシステムです。店舗とECサイトでポイントを分ける必要がないので、顧客の繋ぎ止めに効果を発揮します。

たとえば「旅行中に都市部の店舗でポイントを発行した顧客に、地方に戻った際にECサイトでリピート購入してもらう」といった販路拡大を可能にします。

また実店舗とECサイトの間で在庫管理も行うことも可能です。アプリやECサイトから「どの店舗に在庫があるか」がすぐ分かるようになっています。このスムーズな在庫管理により、顧客を実店舗へ誘導したり、逆に家でじっくり考えてネットでの購入を勧めたりすることもできます。

ポイントシステムを利用した分析機能も充実しており、様々な切り口で分析を重ね、売上の向上に役立てられるでしょう。

店舗数にはECサイトも含まれるので、例えば「実店舗1軒」+「ECサイト1つ」ならば2店舗分の店舗ライセンス料金を支払います。

その他にも、以下のオプションが用意されています。

dodo point

• 電話番号の入力だけで会員になれるので、会員になりやすい
• 顧客データを細かく分析できるのでより精度の高い販促活動ができる
• システムを導入するための設備投資が少なくてよい

dodo pointは小売店舗に特化したポイントシステムです。

dodo point最大の特徴は、電話番号をタブレットに入力してもらうだけでポイント会員になってもらえることです。ポイントカードやスマホアプリが不要で、店舗のタブレットに電話番号を入力するだけでポイントを利用できます。

ポイント会員になる敷居が非常に低いため、すぐに多くの会員を集められるでしょう。

また顧客データを細かく管理・分析できます。具体的には来店履歴・顧客の好み・リピーター増加率といったデータを蓄積することが可能です。

加えてデータをもとに、顧客にぴったりのプロモーションを行うこともできます。たとえば、いつもビールを頼む人におつまみクーポンを送付することも可能です。

システム導入の設備投資が少なく済むのも、dodo pointの大きな魅力です。バーコードリーダーやPOSシステムの新調は必要なく、レジ前にタブレット端末を1台置くだけで準備できます。会計時の操作もシンプルで分かりやすく、顧客を手間取らせずにスムーズに進められるでしょう。

大規模向けのポイントシステム3選

大規模な店舗におすすめのポイントシステムについて紹介します。

【大規模向けのポイントシステム3選】

PointInfinity

• 事業の垣根を越えてポイントを共有できるので自由にアプローチを行える
• ポイントを活用したキャンペーンで販促活動ができる
• AI分析機能によって顧客ごとにおすすめの情報を発信できる

PointInfinity(ポイントインフィニティ)は、日立ソリューションズによるポイント管理システムです。

特徴的な機能の1つが事業を超えたポイントの共有機能です。事業ごとにポイントが縛られないので、顧客はポイントをより自由に使用することができます。また顧客に対して、事業に縛られずに幅広いアプローチを行うことが可能です。

またPointInfinityは機能のバリエーションが多く、マルチに対応できます。ニーズに合わせて細かくカスタマイズできるので、自社にぴったりのシステムを構築できるでしょう。

ファミリーマートなどのコンビニから公共料金に至るまで、複数の大規模なポイントシステムの構築に携わってきた実績もあります。

しかもPointInfinityはPDCAサイクルを利用したAI分析機能を導入しており、データから顧客のニーズを高い精度で分析することができます。そのため各々の顧客に対して効果的なアプローチを行うことが可能です。

PointArtist2

• 小売業をはじめ多様な業種・業態で導入されているので安心
• ポイントと顧客情報をリアルタイムに管理できるので顧客のニーズなどがわかりやすい
• 東芝グループが提供するサービスを活用できるのでさらに利便性が向上できる

PointArtist(ポイントアーティスト)2は、東芝が提供するポイントシステムです。

PointArtist2の大きな特徴は、ポイントと顧客情報をリアルタイムで管理できることです。大規模なポイントシステムによるリアルタイム管理は、通常大きな負担がかかります。しかし、PointArtist2では1時間あたり10万件のデータにも対応できるキャパシティがあるので、安心して利用できるでしょう。

また複数の法人や施設でポイントを共有できるので、利便性が向上します。他にも会員用マイページなどの外部連携APIも用意されており、導入にかかる手間を削減することが可能です。

企業に合わせて柔軟なカスタマイズが行えるのも大きな魅力です。既存のシステムにポイントシステムを組み合わせたり、ECサイトのポイントを店舗獲得ポイントと結びつけたりといった細かいニーズもかなえてくれます。

実績もすばらしく、2,500店舗、6,000万人以上の会員に利用されています。長年IT事業に携わってきた東芝ならではの、安定感のあるポイントシステムと言えるでしょう。

複数メーカーのPOSシステムとの連携に加えて、東芝グループ提供のサービスを活用できるという特徴があります。たとえば東芝グループの「スマートレシート」サービスと連携して、会員カードの提供を省略することが可能です。

ValueFront

• 「地域ポイントサービス」への対応で地域経済を活性化できる
• セキュリティシステムが強固なので安心
• さまざまなインターフェースを提供しているので自社用にカスタマイズできる

ValueFront(バリューフロント)は、富士通が提供するポイントサービスです。

ValueFront独自の特徴として「地域ポイントサービス」への対応が挙げられます。地元の商店や自治体レベルでのポイントサービスを設定し、地域経済の活性化に貢献する仕組みを作ることが可能です。将来的にこうした取り組みを視野に入れている場合は、ValueFrontが役立つでしょう。

その他のサービスも充実しており、要望に合わせて柔軟に対応してもらえます。経験豊富なエンジニアや営業担当者とのヒアリングをもとに、機能だけでなくポイントシステム運用の提案までしてもらえるのです。

またセキュリティシステムが強固であるという特徴もあります。ITをリードしてきた富士通の技術力で、個人情報が詰まっているポイントシステムをしっかり守ってもらえるでしょう。

ValueFrontは10年以上の歴史の中で9,300万人以上の会員を管理している、実績豊富なサービスです。

ポイントシステムの導入に必要な費用

ポイントシステムを導入するには、主に2通りの方法があります。

また既存のソフトウェアにも、オンプレミスとクラウド型という2つの種類があります。

それぞれの方法で費用が大きく異なるので、自社に適した方を選ぶようにしましょう。

自社でゼロから開発する

自社開発の場合、選定するベンダーにもよりますが、一般的に1,000万〜3,000万円ほどの開発費がかかると言われています。しかし、自社にピッタリのポイントシステムを開発することができるでしょう。

ポイントシステムの自社開発は、金銭的に余裕のある会社や全国規模の会社向けといえます。

既存のソフトウェアを導入する

既存のソフトウェアを導入する際は、自社開発より安価にポイントシステムを利用できます。

大規模向けであれば相談のうえで価格が決定しますが、小〜中規模向けであれば月額2,000~5万円(1店舗あたり)で導入可能なサービスが多いです。そこにさらに初期費用が数万円かかるのが一般的です。

自社開発は金額面で負担が大きいので、こだわりがなければ既存のソフトウェアを導入することをおすすめします。

ポイントシステム(既存のソフトウェア)には2種類ある

既存のソフトウェアでポイントシステムを導入する場合、以下の2つのタイプから選びます。

オンプレミス

オンプレミスとは「サーバーやソフトウェアなどの情報システムを自社で管理すること」です。既存のソフトウェアをベンダーから買い、自社ですべてを管理します。カスタマイズの自由性が高い反面、初期費用や保守・運用コストがかなり高額になります。

クラウド型(クラウド型)

クラウド型とは「ベンダーが提供するクラウド上のソフトウェアをインターネット経由で利用するサービスのこと」です。初期費用や保守・運用コストがかなり安く、開発期間も短く済むでしょう。

クラウド型と比較したときに、オンプレミスの方が自社に合わせたカスタマイズが簡単と言われています。しかしクラウド型のポイントシステムにも、顧客に合わせたカスタマイズを柔軟に行えるものが増えています。

導入の手間・コストを考えると、主にクラウド型のポイントシステムのがよいでしょう。

ポイントシステムを導入するまでの流れ

ポイントシステムは以下のような流れで導入できます。

①ポイントシステム導入の目的を明確にする

「なぜポイントシステムを導入したいか」「ポイントシステムに何を求めるか」を整理しておきましょう。

ポイントシステム導入の目的を明確にすることで、必要なサービスだけを選ぶことができます。無駄なコストを削減することが可能です。

ポイントシステムを提供するベンダーが経験豊富な場合には、上記のような方向づけからコンサルティングしてくれる場合もあります。

②ベンダーとのコンタクト・選定

自社の方針が決まったら、ベンダー(システム販売会社)とコンタクトを取ります。

一般的に3〜5社のヒアリングを受けた後見積もりを出してもらい、一番自社のニーズに合った業者と契約します。

ポイントシステムを選ぶ際は「自由なコミュニケーションの中で、要望を伝えられるかどうか」が重要です。ベンダーからのヒアリングを受ける際には「この業者は自社の意見を大切にしてくれるか？」「今後も付き合いのできる、信頼できる業者か？」といった点も見極めましょう。

③ベンダーと方針を打ち合わせ

契約したベンダーと打ち合わせを重ね、自社に導入するシステムの概要を固めていきます。ベンダー側から出される提案を考慮して、必要な機能を追加・削除します。

④既存システムからのデータ移行・連携

ポイントシステムがある程度できあがった段階で、既存のデータを新システムに移行する必要があります。POSシステムやCRMツールとの連携も必要があれば行います。

この場合別途料金が必要になることが多いので注意しましょう。

⑤オペレーションの指導

ポイントシステムを利用できるよう、スタッフへの教育を行います。とりわけ顧客と接する店舗スタッフには、スムーズに対応できるよう綿密なトレーニングが必要です。

⑥運用開始

いよいよ運用開始です。実際に利用した際にトラブルが発生したら、ベンダーのサポート窓口も活用しつつ解決していきましょう。

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ポイントシステムの成功事例3つ

ポイントシステムを導入して、実際に成功した例があります。

たとえば「どんなポイントシステムを選んだのか」「どのように活用して売上を伸ばしたのか」を確認しましょう。

これらを参考にすることで、自社に最適なポイントシステムを選んだり、売上を伸ばすための戦略を立てたりすることができます。

スーパーオギノ

山梨県を中心に展開するオギノでは、既存顧客の維持や客単価による売上UPを図るため、ポイントシステムを見直します。

実際に販売商品情報のリアルタイムでの把握や、販売している商品から顧客を把握できるようにしました。その結果、顧客が購入した商品の傾向から、それぞれの顧客のライフスタイルやニーズを掴めるようになったのです。

またポイントシステムの見直しと合わせて、次の2つの方法を実践することで、売上を向上させることに成功しました。

①レシートに販促情報やクーポンを印字

商品購入時に顧客のニーズに合わせたクーポンを、レシートと一緒にプリントして発行しました。その結果クーポン利用率は約30～40％程度になったようです。

従来の「顧客全員に同じクーポンを配る」手法では、利用率が一ケタ台％だったので、効果が非常に高いことは分かります。

こういったポイントを絞ったクーポンの配布は、新商品の販促にも非常に役立ったようです。

②購入データを分析して、陳列配置を店舗ごとに変える

顧客の購買データを店舗ごとに分析し、陳列を店舗ごとに変更しました。

たとえば時間を節約したい顧客が多い店舗では、カット済みの玉ねぎと中華料理の素を用意し「玉ねぎがあればすぐできる」というポップを貼りました。その後、カット野菜と中華の素の売り上げは20～40％程度増加したようです。

ポイントシステムを通して得た情報で、販促活動につなげていくことが、売上増加に大きく貢献していますね。

ファミリーマート

ファミリーマートではPointInfinityをベースに、ファミペイというポイントシステムを導入しています。

ファミリーマートは次の3つの課題を抱えていました。

そこで実績のあるPointInfinityを利用したファミペイ用システムを構築します。既存のソフトウェアを自社用に変更することで、すばやく最適なポイントシステムを作成したのです。

PointInfinityの「外部システムと連携できる」特徴を活用して、キャッシュレス決済に対応できるようにしました。その結果ユーザーの利便性が向上しただけでなく、客の対応が効率化されたそうです。

またポイントシステムを利用して、顧客の情報を管理することで、より積極的にニーズに沿ったアプローチを行うことができるようになりました。

オリジナルパンケーキハウス

オリジナルパンケーキハウスでは、dodo pointのポイントシステムを導入しています。

ポイントシステムを導入する目的は「新規顧客のリピート率の向上」です。多くのパンケーキ屋は通常の飲食店よりリピート率が低いという問題を抱えています。日本においてパンケーキは「非日常」を楽しむための食べ物で、一度食べると満足してしまう方が多いそうです。

このお店は「携帯番号を入力するだけで会員になれる」というdodo pointの特徴に注目しました。新規の顧客が気軽に登録できるので、非常に多くの方が会員になってくれたそうです。そして会員に対して、お得なクーポンを発行することでリピート率を向上させました。

このように「何のためにポイントシステムを採用するのか」「どうやって顧客を獲得するのか」を明確にすることで、事業を成功に導くことができるでしょう。

ポイントシステムでさらなるビジネスチャンスを作ろう！

ポイントシステムを活用することで、顧客の来店や販売を促進することができます。またポイントカードをデジタルに置き換えるアプリや、カードそのものが不要になるサービスの普及など、活用の幅が大きく広がっています。

ポイント管理システムを上手に運用することで、顧客の情報を集約し、購買や行動を分析して販促施策に活かすことも可能です。

顧客に対して幅の広いアプローチができるツールへと進化しており、ビジネスに大きな効果をもたらすことができるでしょう。

業種や事業の規模感によって効果的なサービスは異なりますが、自社や顧客にとって使いやすいサービスを探してみてください。