部下から突然退職の意向を伝えられた場合、引き留めるために説得すればいいのか、それとも快く受け入れる方がいいのか、上司として非常に悩ましい問題です。部下から退職の意向を伝えられた際に、どう対応すべきかについて解説します。
最終更新日: 2024年03月07日
部下が退職する前に起こす行動
一見するといつもと変わらないように見えても、退職を考えている部下はいつもと異なる言動をすることがあります。部下のわずかな言動の変化を見逃さないように注意を配ることも、上司に求められる資質です。
仕事に対するモチベーションの低下
退職を考えている部下は、仕事に対するモチベーションを高く保つことができません。また仕事だけでなく、出社することにも抵抗を覚えるようになります。
- 出社が始業ギリギリ
- 業務に対する積極性がなくなる
- 遅刻や欠勤が増える
- 有給休暇を取得する頻度が増える
仕事への意欲が低下すると、出社する意欲まで低下していきかねません。そうなってしまうと急な欠勤が増え、場合によっては出社拒否につながってしまう可能性もあります。
体調や言動にネガティブな変化が見られる
仕事や出社への意欲が低下している場合、精神的にも不安定な状態になっているケースがほとんどです。見るからに覇気のない状態なら、明らかに精神的な不調を起こしかけていることのサインだと捉えることができます。
また周囲との会話が減って孤立していくこともありますし、愚痴をこぼす頻度の増加や口調が攻撃的になるなど、職場内での言動にも変化が見られるようになります。
こうした変化にも、普段から部下の様子に気を配っていれば、容易に気付くことができるでしょう。また心身に不調をきたしているかどうかを察知することが可能です。
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部下が退職する理由
部下が退職を考えるということは必ずその理由があります。その理由や原因を事前に把握しておけば、それを防ぐ手段も見いだせますし、対処法を探ることもできます。
最も多いのは待遇面への不満
部下の退職理由として、最も多いのが待遇面や環境面によるものです。待遇面では残業や休日出勤、給与などが該当します。環境面では人間関係を理由に退職する場合が多いです。
退職理由に関する調査は各方面で行われており、退職理由として待遇面や、職場環境への不満を挙げる人の割合が上位を占めている点が、どの調査にも共通しています。
本当の理由を言わないことも多い
中にははっきりとした理由ではなく、漠然とした理由で安易に退職を決めてしまうケースもあります。
そうした場合は退職を報告するとき、上司を説得するのにインパクトが欠けますので、それを隠すためにさまざまな理由を後付けし、さも本当の退職理由であるかのように、話してしまうこともあるのです。
このように本人が退職理由として複数の原因を挙げる場合は、本当の退職理由を隠している可能性があることも承知しておきましょう。
部下が退職する際に上司として取るべき行動
実際に部下から退職したい旨を告げられたとき、どうしていいのか分からずに右往左往してしまうことのないように、上司としてどのような行動を取ればいいのかを知っておくことも必要です。
無理に引き留めず話に耳を傾ける
前述のように部下が退職を考えている場合は、何かしら言動の変化があるはずです。異変に気付き、しっかりと話し合いをしていれば、引き留めることも可能だったかもしれません。
しかし部下から退職の相談をしてくる時点で、すでに手遅れです。本人も相当固い決意で相談してきているので、無理に引き留めようとしてもその効果は極めて低いと考えましょう。
こちらの都合ばかりを優先し、感情的に話をしてしまうことは厳禁です。無理な引き留めに時間を割くよりも、退職へと至った原因や理由、そして退職後の身の振り方などを聞いてあげる柔軟な姿勢も大切です。
こちらが高圧的に応じてしまうと、相手も委縮してしまいますし、無駄な嫌悪感や恐怖心を抱かせてしまいかねません。相手の立場に立ち、こちらが冷静に応じることで、本音を聞き出せるようになります。
退職時期を決定して手続きを進める
お互いにしっかりと話し合いをした結果、本人の意思が固く、引き留めることが困難である場合は、退職に必要な手続きを速やかに進めていきましょう。
もちろん退職に関して社内規定がある場合は、規定に準じつつ、本人の希望も考慮した上で進めていくことも心掛けておきたいポイントです。
引継ぎをお願いする場合は、後任探しを迅速に
部下が退職を希望していても、後任が見つかるまで退職時期を延ばしてしまうケースが多く見られます。その点には十分な注意が必要です。
なぜなら引き継ぎは法的に義務とされていないからです。これを義務付けてしまうと、後任が見つからないからという理由をこじつけて、いつまでも退職できないような状況ができてしまいます。そうした悪質な行為を防ぐため、法律では引き継ぎを義務としていません。
どうしても後任が見つかるまで慰留したいのであれば、本人の了承を得た上でなるべく早めに後任を探し、すぐに引き継ぎができる準備を整えておくのが望ましいでしょう。
部下の退職は円満に送り出そう
事前に部下の異変を感じ取っていたとしても、必ず部下の退職を止められるとは限りません。一度退職を決意してしまったのなら、それを受け入れて本人の希望に添った対応をする柔軟性が求められます。
無理やり引き留めて、お互いに険悪な関係に陥ってしまうよりも、退職原因や退職理由を聞いた上で職場環境などの改善に役立てた方が遥かに建設的です。
また退職した部下が、別の形で会社と関わりを持つ可能性もあります。ここまで会社に貢献してくれた感謝の気持ちで、できるだけ円満に部下を送り出しましょう。
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