無料で使える名刺管理アプリおすすめ8選

営業マネージャーや中小企業の経営者が抱える「担当者の退職で人脈が消滅する」「従業員が個人アプリを使っており会社で管理できない」「エクセルに手入力する時間がもったいない」といった悩みは、無料の名刺管理アプリを使うことで軽減につながります。

名刺は単なる連絡先ではなく、継続的な営業活動を支える企業の重要なデータ資産です。しかし、安易に個人の無料アプリを業務で使うと、情報漏洩や退職時のデータ流出に加え、SNS機能による意図しないつながりが発生するなどの重大なリスクを伴います。

この記事では、無料で使える名刺管理アプリを紹介するほか、運用の注意点や選び方についても解説します。自社にぴったりな製品を見つけてください。

ずっと無料で使える名刺管理アプリ3製品比較表

無料で使い続けられる名刺管理アプリは大きく3製品に絞られます。組織アカウントの有無やSNS機能、CSV出力の範囲などに違いがあり、業務利用に向くかどうかがポイントです。

※ミツモア調べ（2026年6月時点）
※通信経路の暗号化は実装されているものの、Pマークなどの第三者認証は公表されていないことを示しています

ミツモアが3月～5月にかけて企業を対象に「名刺管理機能に求めるもの」を調査したところ、「スマホでの閲覧やメモ入力」（33.8％）、「顧客情報の集約・更新」（23.5％）が上位を占めました。まずはこのニーズを満たす、無料で使い続けられる3製品から見ていきましょう。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

ずっと無料で使える名刺管理アプリおすすめ3選

ここからは、無料で使い続けられる3製品の特徴を、組織管理のしやすさやSNS機能の有無といった業務利用の観点から紹介します。

• myBridge
• Wantedly People
• Eight

myBridge（マイブリッジ株式会社）

myBridgeは、はじめての名刺管理アプリを社内で安全に共有したいチームにおすすめのアプリです。無料でありながら組織アカウント（共有名刺帳）に対応している点が大きな特徴で、個人帳は枚数無制限、共有名刺帳は100枚まで無料で利用できます。

CSVやExcelでのデータ出力にも無料で対応しています。SNS機能をもたず業務利用に集中できるうえ、ISO/IEC 27001と27701を取得済み。無料でありながら高いセキュリティ水準を備えています。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

Wantedly People（ウォンテッドリー株式会社）

Wantedly Peopleは、人脈を広げる活動を個人レベルで強化したい営業担当におすすめのアプリです。ビジネスSNS「Wantedly」と連動して相手の異動や昇進といった近況がアプリ上で更新されるため、関係を切らさずに継続的なフォローがしやすい点が魅力です。

一方で、SNS連動が前提のためつながり機能を完全にオフにはできず、CSV出力もPeople Premiumプラン限定。個人主導での活用が中心になる場面に向いています。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

Eight（Sansan株式会社）

Eightは、人脈を継続的に活用したい個人の営業担当におすすめのアプリです。名刺を撮影するだけでデータ化されるうえ、デジタル上で名刺交換ができる機能も備えています。

名刺ごとに公開範囲を設定できるため、見せたい相手だけにつながりを開く運用が可能です。無料プランの範囲ではデータ持ち出しに制限がありますが、プライバシーマークを取得した運用基盤のもと安心して利用できます。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

無料の名刺管理アプリを「会社で」使うときの注意点

無料の名刺管理アプリは個人利用を前提に設計されているため、会社の業務でそのまま使うと、想定外のトラブルにつながるケースがあります。ここでは、無料の名刺管理アプリを業務で使うときにおさえておきたいポイントを紹介します。

初期設定の連絡帳同期を必ずスキップする

無料の名刺管理アプリをインストールすると、初回起動時にスマホの連絡帳との同期を求められることがあります。

有料の法人向けツールが組織アカウントを前提に設計されているのに対し、無料アプリは個人のスマホ環境を起点とするため、初期設定で連絡帳との紐づけを促す動線が多いです。何気なく許可を押すと、業務で交換した名刺が個人連絡帳と混在したり、アプリのSNS機能で連絡帳の知人と意図せずつながったりする恐れがあります。

対策はシンプルで、初回起動時の連絡帳同期は必ずスキップ、または「許可しない」を選ぶこと。同期したい場合も、業務用連絡先と個人連絡先を分けて管理し、業務用のみ同期する運用に整えておくと安心です。

すでに同期してしまった場合は、アプリの設定画面から連絡先連動をオフにし、同期済みデータの削除も忘れずに実行しましょう。

個人SNSで意図せずつながる事故を防ぐ

EightやWantedly Peopleのように、名刺交換した相手とSNSでつながる機能を備えるアプリでは、業務で交換した名刺がきっかけで個人アカウント同士がつながり、プライベートな投稿が見られたり、相手に意図しないアプローチが届いたりする事故が起こりえます。

業務利用するときは、各アプリの公開範囲やつながり機能を必ずオフに設定しましょう。Eightは名刺ごとに公開範囲を細かく設定でき、myBridgeはそもそもSNS機能をもたないため、この種の事故を構造的に避けられます。

社内ガイドラインとして無料アプリのSNS機能はオフが原則と明文化しておくと、メンバー間で運用がぶれません。

シャドーITを防ぐ

若手の営業担当が個人アカウントで無料アプリをインストールし、業務で交換した名刺をスマホに溜め込むケースは少なくありません。会社が公式ツールを用意していないと、こうした「シャドーIT」が広がりやすく、誰がどの名刺を持っているかを会社として把握できなくなります。

対策は、無料アプリを業務で使う場合でも次の3点を運用ルールとして明文化することです。

• 業務で使うアプリを1つに絞り、メンバー全員でそろえる
• 業務用メール（@会社ドメイン）でアカウントを作成する
• アプリのバックアップをCSVで会社の共有ストレージに保存する

さらに、退職時の手続きとしてアプリのアンインストールやCSVエクスポートをチェックリスト化しておくと、データの取りこぼしを防げます。

退職時のデータ流出を防ぐ

個人アカウントで管理した名刺データは、アカウントの所有権が個人にあるため、退職時に本人と一緒に会社から離れてしまいます。引き継ぎ書類だけでは把握しきれない取引先情報や、過去の商談履歴、キーマンとの関係性がアプリ内で失われると、後任の営業担当はゼロから関係構築をやり直すことになります。

退職時のトラブルを防ぐには、定期的なCSVエクスポートを業務フローに組み込むのが現実的です。myBridgeであればCSV出力を無料で利用できるため、月次や四半期ごとに名刺データをエクスポートし、会社の共有ストレージに保管しておきましょう。

組織アカウントで名刺データを保有する仕組みが必要になった段階で、Eight Teamやその他法人向けツールへの移行を検討する流れが安全です。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

無料で使える名刺管理アプリの選び方

ミツモアの調査では、名刺管理機能に求めるものとして「顧客情報のデータ出力」（17.5%）や「デジタル名刺の作成」（17.2%）といった、社外とのやりとりや他システムとの連携を見据えた項目も上位に挙がりました。企業が名刺管理アプリを選ぶ際は、スマホで名刺が見られるだけでなく、企業の資産としてデータをどう活用し保全できるかという視点が欠かせません。ここからは、自社にあう名刺管理アプリを選ぶための5つの観点を解説します。

マルチデバイス・オフライン対応

営業現場では、外出先でのスマホ撮影と社内のPCでの一括検索など、デバイスを使い分けるシーンが多くあります。

地下の展示会場や電波が不安定な訪問先、移動中の電車内でも参照できるオフライン対応の有無も、現場の生産性を左右する判断軸です。導入予定のメンバーがどの場面で名刺を扱うかを洗い出し、マルチデバイス対応とオフライン時の挙動を確認することが定着化の鍵となります。

なお、上記で紹介した3製品はいずれもクラウド前提で動作します。完全オフラインでの利用を重視する場合は端末内に名刺データを保存する専用アプリもあわせて検討しましょう。

管理者権限・組織アカウントの有無

名刺データを企業の資産として管理するためには、管理者が一括して権限を設定できる組織アカウントの有無が重要な判断軸となります。部署やプロジェクトごとに閲覧権限を細かく設定できるか、従業員のアカウントを管理者がまとめて追加・削除できるか、誤操作によるデータ削除を防ぐ仕組みが備わっているかを具体的にチェックしましょう。

myBridgeのように無料で共有名刺帳を持てるアプリもあれば、Wantedly PeopleやEightのように個人前提のアプリもあります。退職や異動が発生したときに、データを担当者から会社へスムーズに移管できる仕組みがあるかを最初に確認しておくと安心です。

CSV出力・既存CRMとの連携

名刺データは蓄積するだけでは売上につながりません。メールマガジン配信や年賀状送付、営業のアプローチリストへの活用には、CSVやExcelで外部に持ち出せる機能が欠かせません。

ただし、無料で使えるアプリの多くはCSV出力を有料プラン限定にしているため、導入前に「どの形式で、どこまでデータを持ち出せるか」を必ず確認しておきましょう。SalesforceやkintoneなどのCRM・SFAとの連携可否もあわせて確認しておくと、商談記録や案件管理と一体運用しやすくなります。

セキュリティ認証

名刺には氏名や会社名、役職、連絡先など、個人情報保護法で保護される情報が含まれています。万が一の漏洩は企業の信用に直結するため、運営企業のセキュリティ体制は必ずチェックしたい項目です。

通信経路や保存データが暗号化されているか、プライバシーマークやISMSなどの第三者認証を取得しているかを確認しましょう。認証の取得状況や運用基準は、情報システム部門とすりあわせてツールを選ぶ際の比較材料として有効です。

退職時のデータ引き継ぎ

営業活動の連続性を保つうえで、退職や異動時のデータ引き継ぎ方法は重要なチェックポイントです。個人アカウントで名刺を管理していると、退職と同時にデータが社外へ持ち出されたり、利用できなくなったりするリスクがあります。

退職者のアカウントを無効化しつつデータは組織に残せるか、特定の名刺データを別の従業員のアカウントへ一括移行できるかを確認しましょう。組織アカウントで一括管理できるアプリを選ぶか、CSVなどでバックアップを取れる運用ルールを整えておくと、過去の商談履歴や人脈の属人化を防げます。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

無料の名刺管理アプリを導入する前に知っておきたいこと

無料の名刺管理アプリには無料ならではの手軽さがある一方で、無料ならではの制約も必ず存在します。運用を始めてから「こんなはずではなかった」と後悔しないために、導入前におさえておきたいポイントを紹介します。

無料版で制約される機能

無料プランでは、有料アプリと比較して機能に明確な制限が設けられています。データ化はAIによる自動読み取りが主流のため手書きメモや特殊なフォントは誤変換されやすく、ユーザー自身での修正作業が発生しがちです。データ容量に上限があるほか、サポート体制もFAQの参照が中心で相談窓口は用意されていないケースもあります。

無料アプリのなかには、利用規約の範囲内で匿名化したデータをAI学習などに二次利用する場合もあります。顧客情報を扱う業務利用では、利用規約に書かれたデータの活用範囲や第三者提供の有無もあらかじめ確認したうえで運用ルールを定めましょう。

有料移行が必要になる5つのサイン

無料プランで運用を続けていると、ある時期から限界が見えてきます。

• 共有メンバーが増え、無料枠の100枚を超えそう
• SalesforceやkintoneなどのCRMと連携して商談に活用したい
• AI-OCRの精度をもう一段引き上げ、修正の手戻りを減らしたい
• 過去に溜まった名刺をまとめてオペレーター入力で一気にデジタル化したい
• 退職や異動に備え、組織アカウントで人脈を一元管理したい

このようなサインが揃ったときは、有料プランや法人向けアプリへの移行を検討するタイミングです。

有料プランの費用感

無料プランから有料プランや法人向けツールへ移行する場合、費用感は大きく3パターンにわかれます。

1つめは、1IDあたり月額660円～1,870円程度を支払うタイプ。人数と月数から年間費用を見積もりやすく、少人数で導入したいフェーズに向きます。2つめは基本料金に11名目以降のアカウント料を上乗せするタイプで、既存メンバー数で総額が変わります。3つめは、ユーザー数や名刺データ化枚数に応じて年額見積もりになるタイプで、販売店経由で個別見積もりとなる製品もあります。

比較表の数値感を出発点に、自社のユーザー数と想定運用期間で総額を試算してから判断しましょう。

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する

ぴったりの名刺管理アプリを無料で診断する