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トイレ交換リフォームの費用はいくら?どこに頼むと安く済む?

最終更新日: 2025年04月23日

「自宅のトイレを最新型に交換したい」「バリアフリーリフォームをしたい」などでトイレの交換リフォームを行うときの費用目安は10~80万円です。

工事内容ごとにかかる費用の目安や安く抑えるポイントをチェックして、トイレ交換にかかる費用を節約しましょう。

トイレリフォーム費用の目安は10万~80万円

トイレのリフォームでは、便器を交換したり手すりや収納を設置したりするほか、内装リフォームを行うケースが多いです。そのため住宅内の他の場所よりもリフォーム費用が高額になりやすい傾向があります。

トイレリフォームで代表的な作業と費用相場を表にまとめると以下の通りです。

リフォームの内容 リフォームの範囲・個数 費用相場(円)
洋式トイレの交換(本体代除く) 1台あたり 30,000~45,000円
洗面台の設置 1個あたり 60,000~79,200円
手すりの取り付け(I字) 1か所あたり 8,000~10,900円
手すりの取り付け(L字) 1か所あたり 8,400~14,000円
和式トイレから洋式トイレへ変更 1台あたり 33,000~55,000円
室内ドアの交換 1枚あたり 48,000~180,000円
壁紙・クロスの張り替え 1㎡あたり 1,000~3,300円
クッションフロアの張り替え 1㎡あたり 2,400~4,500円

※ミツモアにおけるトイレリフォームサービスの見積もり価格から算出しています。(2024年1月1日~12月31日)

【予算別】トイレリフォームの事例

予算別にどのようなトイレリフォームができるのか確認しましょう。

手すりを付けるなどの簡単なバリアフリー改修であれば低予算でも可能です。一方、同じバリアフリー改修であっても、トイレの間取りを広くしたり車椅子ユーザーに対応できるようにするなどの場合は総工事費が高額になりやすいです。

【予算~5万円】手すりの取り付け

予算が5万円以下の場合にできるリフォームは限定的ですが、安全性を高めるためのリフォームが可能です。予算5万円以下でトイレリフォームを行う場合は、手すりの取り付けが一般的です。

手すりを取り付けることによって高齢者や身体の不自由な人だけでなく、誰にとっても安全な空間になります。

ただし手すりを取り付ける壁の強度が足りず、補強を行う場合は大掛かりな工事になり、総工費も高額になります。

【予算15万~30万円】便器交換+内装リフォーム

予算15万~30万円の場合は、新しい便器への交換と合わせてトイレの空間全体の雰囲気も新しくする内装リフォームができます。

便器は洗浄機能付き便座など、一般的な機能を持つモデルを選べます。

内装は壁紙や床材を張り替えることで明るく清潔感のある空間に変えられます。トイレの見た目を大きく改善したい場合におすすめの予算です。

この予算帯で可能な内装リフォームの例を挙げます。

  • 壁紙(クロス)の張り替え
  • 床材(クッションフロアなど)の張り替え
  • 天井の張り替え

これらの内装工事を便器交換と同時に行うと、別々に依頼するよりも費用を抑えられる場合があります。

【予算15万~100万円】和式トイレを洋式トイレにリフォーム

和式トイレを洋式トイレにリフォームする場合は、最大で費用が100万円ほどかかるケースがある点に注意が必要です。洋式トイレへのリフォームの費用に幅がある理由は、以下の通りです。

  • 便器の撤去
  • 給排水工事
  • 電気工事
  • 内装工事

選ぶ洋式便器のグレードや既存の配管状況によっても費用は大きく変動します。比較的シンプルな工事なら15万円程度から、多機能便器の設置や大規模な内装変更を伴う場合は100万円近くになることもあります。

【予算10~80万円】トイレのバリアフリー改修

トイレのバリアフリー改修を行う場合、費用は最大で80万円程度です。ただしリフォーム内容によって総工費が大きく変動します。

トイレのバリアフリー改修では以下の工事を行うことが多いです。

  • 手すりの取り付け
  • 引き戸への変更
  • トイレの広さの変更
  • 内装のリフォーム
  • 段差の解消

トイレのバリアフリー改修は総工費が高額になりやすいリフォームですが、各種補助金を活用することで出費を抑えられます。

トイレ交換の費用が高くなる3つの理由

トイレのリフォーム費用は工事内容や交換する便器のグレードなどによって変動します。費用が変動する具体的な要因を確認しましょう。

① 最新機種のトイレに交換する

最新機種のトイレには節水機能をはじめ自動洗浄機能や暖房便座、脱臭機能など様々な機能が搭載されています。便利な機能が多いほど、本体価格は高くなります

特にタンクレストイレや一体型トイレなどデザイン性や機能性に優れたモデルは高価な傾向があります。機能性の高いトイレは購入時の価格が高価ですが、一方で節水機能に優れ、月々の水道代を節約できるケースもあります。機能と本体価格のバランスをよくチェックしてから導入する設備を決定しましょう。

② 内装リフォームのグレードを上げる

便器の交換と合わせて内装リフォームを行う場合、使う壁紙や床材のグレードによって費用が変わります

防汚機能や抗菌機能の高い素材、デザイン性の高い高級な素材を選ぶと材料費が高くなり、総工費も上がります。

また単に張り替えるだけでなく、照明器具の交換や収納の設置など、内装工事の範囲を広げるほど費用が高額になるため、予算オーバーに気を付けてください。

③ 腐食・劣化などにより床の張り替えが必要になる

既存のトイレの床や壁が、長年の使用による湿気や水漏れなどで腐食したり劣化したりしている場合、単に新しい床材や壁材を重ねて張るだけでなく、下地の補修や張り替えが必要です。下地処理には追加料金と工期がかかります。

特に水漏れを長い間放置していた場合などは、広い範囲で腐食が進んでいる可能性があり、費用が大きく上がる原因となります。

見積もりの際に、既存のトイレの状態をしっかり確認してもらうことが重要です。

トイレ交換の費用を安く抑える4つのコツ

トイレのリフォーム費用を安く抑えるには4つのコツがあります。コツを知っているのと知らないのとでは総工費に大きな差が発生するため、リフォームを依頼する前に必ず確認しておきましょう。

① 補助金を利用する

トイレの交換・リフォームにかかる費用を抑えたいのであれば、補助金の活用を強くおすすめします。国や自治体がバリアフリー化や省エネ性能が高い製品に対する補助金事業を提供しているため、条件に合えばお得に改修工事が可能です。

トイレリフォームで利用できる代表的な補助金を3つ紹介します。

  • 住宅省エネキャンペーン2025
  • 介護保険を利用したバリアフリー改修
  • 高齢者施策推進区市町村包括補助事業

住宅省エネキャンペーン2025

「住宅省エネキャンペーン2025」は国土交通省、経済産業省、環境省が行っている、省エネ性能が高い住宅設備への交換を推奨するキャンペーンです。

トイレの改修であれば、節水機能に優れる対象の製品を導入した際に補助金が支給されます。

補助金を受け取るための手順を簡単にまとめると以下の通りです。

  1. 公式サイトから補助金利用を相談できる業者を探す
  2. リフォームの相談をする
  3. 補助金の対象となる製品を探す
  4. 住宅省エネキャンペーンの対象業者にリフォームを依頼する
  5. 補助金の申請手続きを行う

注意点は2つあります。

  • 補助金の申請手続きは施主ではなくリフォーム事業者が行う
  • 住宅省エネキャンペーンでリフォームをする場合は利用できる業者が限定される

トイレリフォームの場合は住宅省エネキャンペーンのうち「子育てグリーン住宅支援事業」の補助金を申請するケースが多いと考えられます。子育てグリーン住宅支援事業の補助金は、一戸あたり最大で60万円の補助が受けられるため、リフォームに関する出費を大幅に抑えられます。

介護保険を利用したバリアフリー改修

要支援または要介護の居住者がいる場合は、介護保険を利用してバリアフリー改修ができます。一戸あたりの上限額は20万円で、住宅改修費の最大9割相当額を補助してもらえます。

トイレのバリアフリー改修であれば以下の工事が該当します。

  • 手すりの取り付け
  • 段差の解消
  • 引き戸への変更
  • 洋式便器への取り替え

介護保険を利用してバリアフリー改修を行う場合、補助金の申請はケアマネージャー等に相談してからになります。またバリアフリー改修工事を行う前に申請する必要があるので、ケアマネジャーへの相談タイミングや改修工事のスケジュールについて、事前によく確認しておく必要があります。

高齢者施策推進区市町村包括補助事業

自治体によっては高齢者向けに住宅改修の補助金事業を行っていることがあります。東京都では「高齢者施策推進区市町村包括補助事業」を行っており、東京都のページから対象者や対象となる工事について確認できます。

自治体ごとに実施状況や負担割合が異なるため、お住いの自治体の高齢福祉担当窓口やホームページで確認をしましょう。

たとえば東京都青梅市では以下の条件に当てはまる人の住宅改修を対象に補助金を支給しています。

  • 要介護者
  • 要支援者
  • 家庭内の安全を確保するためなどの理由で住宅の改修を必要とする人

青梅市の住宅改修費の支給上限額は20万円で、施工金額の7~9割を負担してもらえます。施工前と施工後の2回市に申請する必要があるので、利用を検討している方は申請を忘れないよう注意してください。

② 一括見積もりで施工業者を選ぶ

リフォーム内容によっては補助金支給の対象外になることもあります。そのような場合は一括見積もりサイトで施工業者を探し、依頼先を選びましょう

一括見積もりサイト経由で届いた見積もり依頼であれば、リフォーム業者も他社の存在を意識して比較的安価な見積書を提出する傾向があります。面倒な価格交渉をしなくても総工費を抑えられます。

一括見積もりを行うときは、大手リフォーム業者だけでなく中小業者も多く参加しているサービスを利用しましょう。大手業者ではできないコストカットの結果、高い質の工事を安価で受けられる可能性が高まります。

トイレリフォームを一括見積もりする

③ 施主支給でリフォームを行う

施主支給とは、リフォームを依頼する人が便器や壁紙などの設備や建材を自分で手配し、工事だけを業者に依頼する方法です。

施主支給であれば施工業者を通さずにリフォームに関するものを自分で直接購入できるため、定価より安く設備を手に入れられる可能性があります。インターネット通販やアウトレット品などを活用すると、費用を大きく抑えられることもあります。

ただし、施主支給にはいくつか注意点があります。

  • 製品の選定や手配・納品日の調整などを全て自分で行う必要がある
  • 製品に不具合があった場合に責任の所在があいまいになるケースがある
  • 施主支給に対応していない業者もある
  • 別途手数料がかかることがある

施主支給を検討する場合は事前に施工業者とよく相談し、リスクも理解した上で進めるようにしましょう。

④ 型落ちの製品を購入する

最新機種に対するこだわりがなければ、モデルチェンジなどで型落ちした製品を選ぶことでも費用を抑えられます

機能的には最新機種と大きな差がない場合でも、新しいモデルが出ると古いモデルの製品は価格が大幅に下がることがあります。ショールームの展示品や在庫処分品などを探すと、さらにお得に購入できる可能性もあります。

機能と価格のバランスを考えて製品を選びたい方におすすめの方法です。

トイレ交換リフォームを依頼できる業者はどこ?5つの依頼先

トイレのリフォームを依頼できる業者は大きく分けると5つあります。それぞれにメリットとデメリットがあるため、依頼前に特徴を確認しておきましょう。

どの業者に依頼すべきかは、求める工事内容やリフォームの目的によって異なります。

① リフォーム業者

リフォーム業者はトイレを含め、住宅のリフォームを専門に行っている業者です。様々なメーカーの製品を取り扱っており、幅広い提案が可能な点が特徴です。

デザイン性や機能性にこだわったリフォームをしたい場合や、トイレ以外のリフォームもまとめて依頼したい場合に適しています。

リフォーム業者には全国に展開している大手業者のほかに、地域密着の中小業者もあります。それぞれの特徴を簡単にまとめると以下の通りです。

大手リフォーム業者 中小リフォーム業者
提案力 幅広く提案可能 間取りを大きく変えるなどの提案はできないことがある
総工費 中小業者よりも高額になるケースが多い 大手業者よりも安価なケースが多い
技術力 下請け業者による 高い

トイレリフォームで後悔しないためには、大手のリフォーム業者と中小業者を含めた複数の業者から相見積もりをとることをおすすめします。

トイレリフォーム業者を相見積もりで探す

② トイレ設備のメーカー

TOTOやLIXILなどのトイレメーカーは、自社製品を使ったリフォーム工事も請け負っています。自社製品に関する知識が豊富で、製品の性能を最大限に活かした施工が期待できます。特定メーカーのトイレにこだわりたい場合や、最新の製品情報を詳しく知りたい場合に良いでしょう。ただし他社メーカーの製品は基本的には取り扱っていない点に注意が必要です。

またトイレ設備のメーカーが直接リフォーム工事の施工をするわけではない点に注意しましょう。下請けの業者に施工を依頼することが多いため、紹介料として中間マージンが発生し、その分総工費が高額になりやすい傾向があります。

トイレ設備のメーカーにリフォームを依頼する場合は、モデルルームに足を運んで実際の製品の使い勝手を確認してからになるケースが多いです。実際に製品を見てからリフォームを依頼したい人や、総工費が高額になっても安心して使える設備を求める人におすすめの依頼先です。

③ ハウスメーカー

住宅の新築やリフォーム全般を手がけるハウスメーカーでも、トイレリフォームを依頼できます。注文住宅の場合は独自仕様があるケースも多いため、まずはハウスメーカーに相談することをおすすめします。

家全体の構造や設備を把握しているため、大規模な間取り変更を伴うリフォームなど、住宅全体を見据えた提案が可能です。ただし実際の工事を下請け業者に委託することが多く、中間マージンが発生するため費用が割高になる傾向があります。

④ ホームセンター

便器の交換のみなど、比較的簡単なトイレリフォームであればホームセンターにも依頼できます。条件が合えば手ごろな価格でリフォームができるケースも多いです。

ただし対応できる工事内容が限定的であったり、使いたい製品がホームセンターで販売されておらず施工を依頼できないなどの注意点があります。

大手ホームセンターでは「カインズ・リフォーム」がリフォーム事業にも積極的です。

⑤ 家電量販店

近年は家電量販店でも住宅設備のリフォームを取り扱う店舗が増えています。特に洗浄機能付き便座などの電化製品に関連するリフォームに強く、ポイント還元などで製品購入時の実質負担額を下げることも可能です。

ただしリフォーム専門業者に比べて実績や専門知識が限られるケースが多く、納得のいく施工を受けられるかどうかは事前の情報収集が重要です。

大手家電量販店ではヤマダ電機やビックカメラ、ジョーシンなどがトイレリフォームの相談が可能です。

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トイレリフォームにかかる費用の目安は10万~80万円と幅があります。工事内容や導入する製品のグレードによって、総工事費は大きく変動します。

トイレの交換やリフォームを依頼する業者は相見積もりで探しましょう。一括見積もりサイトを使えば1度の情報入力で複数社からの見積もりが届くだけでなく、他社を意識した価格設定の見積書になるため価格交渉の手間を大幅に省けます。

ミツモアでは住所や希望する工事内容などの質問に答えるだけで最大5つの事業者からの見積もりが届きます。リフォーム業者探しの手間を省けるためぜひご利用ください。

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