【2025年】社食宅配サービスおすすめ10選！

オフィスに社員食堂を持たない中小企業の総務・人事担当者のみなさん。従業員の健康や満足度を高めるために、なにか食事支援策を導入できないかとお悩みではないでしょうか。

「従業員に美味しくて健康的な昼食を提供したいけど、うちには社食を設置する設備も予算もない・・・」こんな課題を感じている方にうってつけなのが、社食宅配サービスです。

社員食堂がなくても、社食の宅配サービスを活用すれば、社外で用意された温かいランチをオフィスで受け取ることができます。紙容器やカップに盛り付けられた食事が職場に直接届くので、従業員がわざわざ外出する必要もありません。

この記事ではそんな、栄養バランスの取れた食事を手軽にとれる社食宅配サービスの中から、おすすめのサービスを紹介します。

社食宅配サービスとは？仕組みと導入の流れ

社食宅配サービスは、外部のフード事業者が企業に代わって昼食や軽食を調理・配送し、社員がオフィス内で手軽に利用できる仕組みです。自社で食堂を設置する必要がなく、注文や受け取りも簡単なため、中小企業でも導入しやすい点が特長です。

導入の流れはシンプルで、まずサービス提供会社と契約し、従業員数や希望するメニュー形式（弁当、冷凍食品、カップ惣菜など）を決定します。その後、定期配送やオンデマンド配送を選び、社内で受け取り場所を設定すれば運用開始が可能です。支払い方法も「会社一括負担」「従業員による個別精算」など柔軟に選べるため、自社の福利厚生制度に合わせて調整できます。

社食宅配サービスおすすめ10選

おすすめの社食宅配サービスを10サービス紹介します。

社食宅配サービスの多くは、1品500円前後の料金でメニューを提供しています。最低注文数が少ないサービスなら、少人数のオフィスでも安心。もちろん大人数にも対応しています。

デリバリーできる対応エリアはサービスによって異なるので、自身のオフィスがある地域に対応しているかどうかは事前に確認しておくとよいでしょう。それぞれのサービスの特徴や取り扱いメニューについて解説していきます。

社食DELI（ワオ株式会社）

• 事前注文不要で気軽に注文できる豊富なメニュー
• 栄養に配慮した社食を手ごろな価格で頼める
• 運用の負担がゼロで導入のハードルが高くない

社食DELIは、オフィス内で気軽に利用できる社食宅配サービスです。事前予約なしで多彩なお弁当が揃い、健康面にも配慮されたメニューを手ごろな価格で提供。運用の手間もかからず、首都圏・関西圏のオフィスにおいて、従業員満足度の向上と福利厚生の強化を同時に実現できます。

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シャショクラブ（ 株式会社RETRY）

• オンラインで注文から決済まで完結
• 日替わり含め10種類以上のメニューから選べる
• 管理画面で注文数や人気メニューを確認できる

「シャショクラブ」は、オンライン注文で気軽に利用できる宅配型の社員食堂サービスです。豊富なメニューとコスト抑制効果により従業員の満足度を高め、管理画面で利用データを把握できるため企業側の運用も効率的。首都圏を中心に、社員食堂の代替として注目されています。

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くるめし弁当（ 株式会社くるめし）

• 全国約3,800店舗の提携店に注文可能
• 多彩なジャンルから弁当を選択できる
• 目的に合った弁当を探せる条件検索機能

「くるめし弁当」は、全国規模で利用できる宅配弁当サービスです。数千種類のメニューから予算やシーンに合わせて最適な弁当を選べる利便性が特徴。日常のランチからイベントや研修まで幅広く活用でき、従業員の多様なニーズに応えることができます。

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2nd kitchen（ 株式会社きっちんカンパニー）

• 管理栄養士監修の宅配型社食
• 少人数オフィス向けにも導入可能
• カロリー調整された栄養バランス食

「2nd kitchen」は冷凍惣菜を活用した省スペース型の社食サービスです。健康志向の食事を必要なタイミングで提供でき、無駄が出にくいため小規模オフィスにもフィット。健康経営を重視する企業におすすめの宅配サービスです。

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ごちクルNow（スターフェスティバル株式会社 ）

• アプリで即時注文可能
• 主要なビジネス街を中心に展開
• 人気店のランチを職場で味わえる

「ごちクルNow」は『今食べたい』に応えるオンデマンド型の宅配サービスです。アプリから注文してすぐ届くスピード感が魅力で、外出が難しい日でも人気店の味を職場で楽しめます。多忙な社員のランチ環境を改善する強力な選択肢です。

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OISEEQ（オイシーク株式会社）

• 社内冷蔵庫を設置し提供
• キャッシュレス決済に対応しており手軽に運用できる
• 24時間いつでも利用可能

「OISEEQ」は社内に専用冷蔵庫を設置し、いつでも惣菜や弁当を購入できるストック型サービスです。時間を問わず利用できる利便性とキャッシュレス決済の手軽さが特徴。多様な働き方に対応する“社食の自販機版”として注目されています。

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おべんとうの玉子屋（株式会社玉子屋）

• 首都圏で40年以上の実績をもつ
• 日替わり弁当1種類のみの販売で迷わず注文可能
• 低価格でボリューム満点

「おべんとうの玉子屋」は首都圏の企業に長年支持される老舗の弁当宅配サービスです。日替わり1種類のシンプルな提供スタイルでコストも抑えやすく、大規模オフィスにも安定的に供給可能。信頼性とコスパを重視する企業に最適です。

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オフィスプレミアムフローズン（株式会社SL Creations）

• 化学調味料不使用の冷凍惣菜を提供
• 長期保存でロスを削減できる冷凍ストック型
• 和洋中をはじめとする多彩なメニュー

「オフィスプレミアムフローズン」は、安心・安全にこだわった冷凍総菜を提供するサービスです。保存が利くため廃棄リスクが少なく、栄養と品質を兼ね備えた食事をオフィスで常備可能。食品の安心を重視する企業に最適です。

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オフィスおかん（株式会社OKAN）

• 小分けされた惣菜を販売するストック型
• 管理栄養士監修の家庭的なメニュー
• 企業の補助制度と組み合わせ可能

「オフィスおかん」は、オフィスに小さな“常備菜コーナー”を設置するスタイルの宅配サービスです。低価格で健康的な食事を提供でき、働き方に合わせて自由に利用可能。福利厚生として導入しやすいサービスとして人気です。

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OFFICE DE YASAI（株式会社 KOMPEITO）

• 新鮮な野菜・果物に特化したサービス
• 不足しがちな野菜摂取を促進し健康経営を後押し
• 企業規模にあわせてカスタマイズ可能

「OFFICE DE YASAI」は、野菜やフルーツを中心に届けるヘルシー志向の社食サービスです。日々の食生活で不足しがちな栄養をオフィスで補え、従業員の健康促進に直結。健康経営や福利厚生の一環として導入する企業が増えています。

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社食宅配サービス選びのポイント

社食宅配サービスとひと口にいっても、提供形態やメニュー、費用体系はサービスごとに様々です。これから紹介するポイントを総合的に検討し、自社の規模・働き方・予算・社員ニーズにフィットするサービスを選びましょう。​

たとえば「内勤中心で全員同じ時間に休憩する職場なら出来立て弁当のデリバリー型が適している」など、自社の状況を踏まえたサービス選びが満足度向上の鍵となります。

1人前から注文できる柔軟性

まず確認したいのは最低注文数や利用人数の制約です。少人数の会社でも導入しやすいよう、1食から注文可能なサービスも増えています。例えば従業員各自が好きなタイミングで個別に注文できるサービスであれば、総務担当者がとりまとめる手間も省けます​。

一方で、サービスによっては「1回の配達につき〇食以上」の注文が必要な場合もあります。自社の従業員数や利用見込みに対し、少ない人数でも運用できるかを確認しましょう。極端に小規模なオフィスであれば、冷蔵庫に惣菜をストックするタイプなど、まとめて届いた料理を各自が好きな時に食べる形式も選択肢のひとつです。

サービス提供エリアの確認

サービスごとに対応エリアが決まっているため、自社オフィスの所在地で利用可能かは重要なチェックポイントです。特に出来立て弁当を毎日配達するタイプは都市部中心のことが多く、地方や郊外では利用できない場合もあります​。

対応エリア外の場合は、冷凍弁当を宅配便で送ってもらうサービスや、提携店舗で使える食事券方式など別形態を検討しましょう。幸い、昨今は全国配送に対応した社食サービスも増えてきています​。

在宅勤務者が多い場合は、自宅への個別配送オプションがあるかもポイントです。自社の拠点エリアや勤務形態に合ったサービスかどうか、提供エリア情報を事前に確認しておきましょう。

メニューの種類と健康面への配慮

従業員の好みや健康ニーズに合ったメニューを提供できるかも重要です。せっかく導入しても、メニューが単調だと飽きられて利用されなくなる恐れがあります​。

和洋中はもちろん、ヘルシー志向やボリューム重視などバラエティ豊富なメニューを取り揃えるサービスを選ぶと良いでしょう。毎日日替わりで複数種類から選べるサービスであれば、従業員も飽きずに利用を継続しやすくなります。さらに、健康経営を意識するなら栄養バランスやカロリー表示、減塩対応などの配慮があるサービスがおすすめです。

管理栄養士がレシピ監修している、お弁当が「スマートミール（健康な食事の基準）」認証を受けている等のサービスなら、従業員の健康サポートにつながります。従業員アンケートで「ガッツリ系が良い」「野菜をもっと摂りたい」など要望を聞き、それにマッチするラインナップかどうかをチェックしましょう​。

コストと料金体系の確認

予算に見合う料金体系かも現実的な選定基準です。社食サービスの費用モデルは様々で、初期導入費や月額費用が0円で利用できるものもあれば、一定の月額基本料が発生するものもあります​。

例えば、利用した分の弁当代だけ支払う従量課金型であれば無駄なコストがかからず始めやすいでしょう。一方で毎月定額料金で冷凍食品を補充するプランなどは、従業員数に応じたプラン料金になっている場合が多いです。

1食あたりの価格もサービスによって異なり、リーズナブルなものは400〜500円程度から、高級志向のメニューでは1,000円を超えるものもあります。自社が従業員の昼食に補助できる金額の範囲内で、社員の負担額も過度にならないサービスを選びましょう​。

また、福利厚生費として認められる条件（社員負担が半額以上など​）も踏まえ、会社と社員の費用負担バランスが取りやすい料金体系か確認すると安心です。

支払い方法と運用時の手間

最後に、支払い方法や運用管理のしやすさも選定のポイントです。サービスによって、利用した食事代の精算方法は様々です。社員が各自でアプリ決済・クレジット払いする方式もあれば、月末に企業へまとめて請求書が届き精算する方式もあります。総務担当者の負担を減らしたい場合は、個人払いに対応しているサービスだと管理が楽になります。

逆に会社補助をしっかり管理したい場合は、利用実績レポートを出してくれるサービスや、給与天引きデータ連携が可能なサービスが便利です。さらに、毎日の注文取りまとめが必要か不要かも確認しましょう。例えば社員各自が直接注文できるシステムなら担当者が取りまとめる必要がなく業務負担が軽減されます​。

「前日までに総務が人数を集計して発注」のような方式だと手間がかかりますが、その分まとまった注文で割安になるケースもあります。自社の運用体制（例えば受付担当を置けるか等）やITリテラシーに合わせ、スムーズに運用できる仕組みのサービスを選ぶことが大切です。

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社食宅配サービス導入の5つのメリット

社食宅配サービスを導入すると社員が健康的でバランスの良い食事を手軽に取れるようになり、従業員満足度の向上や健康管理、社内コミュニケーションの促進につながります。

社食宅配サービス導入の5つのメリットを解説します。

ランチタイムの効率化と生産性向上

社員が社外に昼食を買いに行く必要がなくなり、貴重な有効期限を有効活用できます。オフィス街の昼休みは飲食店が混雑し、入店や注文に時間がかかりがち。社食宅配サービスなら、注文した食事がオフィスに届くため、待ち時間ゼロで食事へスムーズに移れます。

外出先で昼食を調達している場合、混雑で戻りが遅くなるケースも考えられます。社食宅配サービスなら時間通りに食事と休憩を終えられるようになって午後の業務開始が遅延することなく、生産性が向上します。

また食後に生じた余裕時間でコーヒーブレイクや仮眠を取るなど、それぞれがリフレッシュできるため、午後の仕事に集中しやすくなる効果も期待できます。

栄養バランス改善と健康管理の実現

社員の健康維持にも社食宅配サービスは有効です。外食やコンビニ中心の食事では野菜不足や炭水化物過多になりがちですが、社食サービスで提供されるメニューは管理栄養士監修のもとで栄養バランスに配慮されたものが多いのが特徴です。

実際、ある中小企業では社員の野菜摂取不足が課題でしたが、日替わりで届くバランス弁当を福利厚生として提供したところ、「自然と野菜を摂る量が増えた」「健康診断の数値が改善した」といった声が上がりました。

バランスのよい食事は従業員の体調管理をサポートし、結果的に業務パフォーマンスの改善にもつながります。企業にとっては、健康経営の一環として社員の食生活を直接支援できる意義も大きいといえるでしょう。

社内コミュニケーションの活性化

決まった時間にオフィスへ弁当が届くタイプのサービスでは、従業員同士が同じ空間で一斉にランチをとる機会が生まれます。「今日のおかず美味しいね」「どこのお弁当？」といった何気ない会話がきっかけとなり、普段あまり接点のない部署感のコミュニケーションが生まれることもあります。

このようなランチタイムの交流は職場の風通しを良くし、チームワーク向上にも寄与します。また昼食後のひとときに情報交換や雑談が増えることで、社員同士の連携がスムーズになり、業務にもよい影響を与えるでしょう。

たとえば導入企業のひとつでは「ランチを社内で食べる人が増え、社員食堂がない中でも従業員どうしで談笑する光景がみられるようになった」と報告されています。

従業員満足度の向上と人材定着

福利厚生が充実していることは社員の満足度アップにつながり、ひいては人材の定着率向上に効果的です。

社食サービスは社員が日々恩恵を実感できる福利厚生の代表格で「会社に大切にされている」という意識を醸成します。特に中小企業ではひとりひとりの社員の貢献度が高いため、社員の満足度向上が企業成果に直結しやすいといえます。

社食宅配サービスを取り入れることで「この会社で働き続けたい」「同僚と一緒に昼食を取れる職場が居心地良い」と感じる社員が増えれば、離職防止や採用時の企業魅力度アップにもつながるでしょう​。

実際、福利厚生として社食を導入した企業では「食事補助があることで社員の会社愛着度が上がり、定着率が改善した」という事例も報告されています。

コストメリットと税制上の利点がある

社食宅配サービスでは社員にとって食費負担軽減になり、企業にとっても比較的低コストで導入できる福利厚生です。社員は会社補助があれば1食あたり数百円程度の負担で栄養ある食事を取れるため、月々の昼食代負担が大きく減ります​。

一方企業側も、一定条件を満たせば社食の補助費用を福利厚生費として経費計上でき、税制上のメリットがあります​。例えば「従業員が食事代の半額以上を負担」「会社負担額が月3,500円（税別）以下」等の条件を満たすことで、その費用は法人税上非課税の福利厚生費になります​。

これにより会社の実質負担を抑えつつ、社員にはリーズナブルな食事を提供可能です。「社員の昼食代を補助したいが予算が限られている」という中小企業でも、宅配型社食サービスなら初期費用0円・利用した分だけの実費負担といったプランが多く、気軽に始めやすいでしょう​。

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社食宅配サービスで健康な職場づくりを

宅配型社食サービスの導入メリットから選定ポイント、おすすめのサービス8つまで詳しく解説しました。中小企業にとって、自社に社員食堂を設けるのは難しくても、これらのサービスを活用すれば手軽に「社食のある会社」を実現できます。

社員の健康と満足度を支え、コミュニケーション活性化や採用力強化にもつながる宅配型社食サービスは、費用対効果の高い福利厚生施策と言えるでしょう。

まずは社員のニーズをヒアリングし、「一人でも注文できる方がよいのか」「みんなで一緒に食べたいのか」「健康重視かコスパ重視か」など希望を整理してみてください。それから、ここで紹介したサービスの中で自社にマッチしそうなものに資料請求したり試食を取り寄せたりして比較検討するとよいでしょう。

実際に導入する際は、利用ルールの周知や社員へのPRも大切です。「◯◯サービスを導入しました！ぜひ利用してくださいね」と社内報や掲示で知らせ、最初は会社補助を手厚くするなど利用促進策を取るとスムーズに定着します。 宅配型社食サービスを上手に活用して、社員が毎日いきいきと働ける職場環境づくりを進めていきましょう。

ランチのお悩みが解消され、従業員の笑顔と「ごちそうさま！」があふれる職場になることを願っています。ぜひ本記事を参考に、貴社に最適な社食サービス導入を検討してみてください。​

次の記事ではおすすめの社食サービスを一挙紹介して比較しています。ほかのサービスも検討するなら、ぜひあわせてご覧ください。