社食ケータリングおすすめ7選

社食ケータリングは、企業に食事を届けるサービスのひとつで、調理設備や専用スペースを用意する必要がありません。定期利用はもちろん、スポット的な導入にも柔軟に対応できるため、社員食堂の設置が難しい企業や、既存の社食サービスでは従業員の満足度が得られなかった企業からも注目されています。

この記事では、社食ケータリングの導入を検討している担当者に向けて、おすすめのサービス7選を紹介します。選び方のポイントや導入時の注意点もあわせて解説しているので、自社に合ったサービスを検討する際の参考にしてください。

社食ケータリングおすすめ7選

社食ケータリングのおすすめ7選を紹介します。

nonpi（ノンピ）（株式会社ノンピ）

•  キッチン不要で本格ランチ提供
  
• 東京23区中心、自社便で配送
  
•  2日前17時まで柔軟に注文可能

nonpi（ノンピ）は、調理設備や専用スペースがなくても本格的なランチ提供が可能な「キッチンレス社食」サービスです。eazy cateringやオーダーメイドプランを通じ、社内イベントから日常の食事まで幅広く対応。配送は東京23区に自社便で行い、千代田・港・品川区などに強みがあります。注文は人数10名以上から受け付け、2日前の17時まで受注可能。セントラルキッチンによる衛生管理も確立され、迅速かつ安心して導入できます。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

シャショクラブ（株式会社シャショクル）

• 日替わりお弁当で飽きにくい
  
• 栄養バランス重視のヘルシー志向
  
• 注文は前日17時まで可能

シャショクラブは、企業向けにヘルシー志向の日替わりお弁当を提供するサービスです。和食・洋食・中華など多彩なメニューが揃い、1食550円からと価格も手ごろ。栄養バランスを管理栄養士が監修し、従業員の健康維持に配慮されています。配送エリアは東京・神奈川・千葉・埼玉（一部地域）。最低注文数は5名〜で、前日の17時までに発注すればOK。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

セカンドキッチン（株式会社きっちんカンパニー）

• 京都発セントラルキッチンで品質安定提供
• 初期費用・月額無料、500円／食の低価格
  
• 30名〜150名規模に柔軟対応

セカンドキッチンは、京都に本拠を置く株式会社きっちんカンパニーが提供する出張型の社食ケータリングです。京都・大阪・奈良を中心に、1食500円で試しやすい「500円出張食堂」を展開。セントラルキッチン方式により、30名から150名までの小ロットにも対応し、比較的手ごろな価格帯で、品質の安定したサービスを提供しています。初期費用・月額固定費がなく、試験導入しやすいのも魅力です。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

イージーケータリング（イージーケータリング株式会社）

• 保温容器使用で出来立て温かい
• 好きなメニューを個別選択可能
• 東京23区なら即日対応

イージーケータリングは、保温機能付き容器で出来立ての温かい料理を提供できるケータリングサービスです。和・洋・中華やサラダなど、従業員が好みのメニューを個別に選べるスタイル。最低注文数は20名〜、朝10時までの注文で同日配送が可能なため、急なランチ手配にも対応します。東京23区に配送自社便を展開し、配膳後の片付けサービスもオプションで利用できます。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

MONOSUS社食研（株式会社モノサス）

• 社内レストランのコンサル付き
  
• 出張型ランチサービスも兼ね備える
  
• 全国対応可能

MONOSUS社食研は、社内レストランやカフェ運営のコンサルティングから、出張型ランチケータリングまで包括的に提供するサービスです。社食導入を目指す企業向けに業務設計やスタッフ教育などの支援も行い、自社食堂に近い文化を作るサポート体制が整っています。最低注文数は10名〜で、全国のオフィスに対応。導入前のヒアリングから継続運用まで、一貫して支援してくれます。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

お弁当デリ（ワオ株式会社）

• 幅広いジャンルの日替わり弁当提供
  
• 大量発注にも対応可
  
• 地方拠点でも利用可能

ワオ株式会社の社食サービスは、和洋中からヘルシーメニューまで1食単位で日替わりで提供するケータリング型の弁当配達サービスです。最低注文数は20名〜、配送エリアは全国各地に展開中（詳細は要確認）。企業のニーズに合わせて大量発注や定期利用にも対応しており、地方拠点や出張拠点がある企業にも利用しやすい体制が整っています。栄養バランスにも配慮したメニュー構成が特徴です。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

時々食堂（株式会社オリエンタリズム）

• 月1回などイベント型の出張食堂
  
• 地域食材・地元シェフとのコラボ
  
• 東京・大阪を中心に展開

時々食堂は、企業オフィスで月1回程度に開催される出張イベント型の「特別社食」です。地域の食材や地元のシェフと連携し、普段とは異なるランチ体験を提供します。東京・大阪を中心に対応しており、1回につき最低50名〜参加可能なため、コミュニケーション促進や地域交流の場として活用されやすい形式です。企業文化やイメージアップを目指す導入にも適しています。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

社食ケータリングの選び方

社食ケータリングはサービスごとに提供形式や条件が異なります。導入前に確認すべきポイントを把握し、自社の状況に合ったサービスを選びましょう。

提供形式（ビュッフェ型／弁当型など）を確認する

「ケータリング」とひと口に言っても、形式はさまざまです。立食パーティーのようなビュッフェ形式なのか、個別包装の弁当形式なのかで、必要なスペースや準備の手間が大きく変わります。

たとえば会議室などで食べる場合は弁当型が適しており、共用スペースやオープンエリアがあればビュッフェ型も可能です。衛生管理の面でも、調理スタッフの配置や配膳方法に違いがあるため、提供形式と社内環境の相性を見極めることが重要です。

従業員の満足度を高めるメニューや配慮があるか

メニューの内容は、従業員の満足度に直結する重要な要素です。和洋中をバランスよく取り入れていたり、週替わり・日替わりメニューがあるサービスは飽きが来にくく、利用率の維持にもつながります。

また、健康面への配慮も欠かせません。栄養バランスを考慮したヘルシーメニューや、アレルギー表示、低アレルゲンメニューの有無などもチェックしておくと安心です。従業員のニーズを意識したメニュー構成がされているかどうか、導入前に確認しておきましょう。

導入条件（最低注文数・契約形態）を確認する

多くのケータリングサービスでは、最低注文数や定期利用の有無など、導入にあたっての条件が設定されています。たとえば、「毎回30食以上から注文可能」といった条件がある場合、小規模な企業では導入が難しい可能性があります。

また、スポット対応ができるのか、契約は月単位か週単位かといった点も重要な判断材料です。自社の規模や利用目的に合ったサービスかどうか、導入条件をよく確認しておくことが必要です。

運用面での柔軟性（人数変更・曜日指定など）をチェックする

実際の運用では、従業員の出勤日やイベントの開催状況によって、食数の増減が発生します。そうした変更にどの程度柔軟に対応してもらえるかは、運用のしやすさに直結します。たとえば、曜日ごとに提供日を選べるか、前日までの人数変更が可能か、急なキャンセルやスポット利用に対応できるかなど、細かな柔軟性を事前に確認しておくと、導入後の負担が軽減されます。

最低利用期間の縛りの有無や人数変更、休止などに対応可能か

導入後に「思っていたより使われなかった」「プロジェクト終了で人数が減った」といった事態は珍しくありません。そのため、最低利用期間の縛りがないか、急な人数変更や休止に柔軟に対応できるかを確認しておくことが重要です。

利用実績に応じて途中でプラン変更が可能か、契約期間中に柔軟に調整できるかといった「運用フェーズのしやすさ」も導入判断の大きなポイントになります。

対応エリアに自社が含まれているか確認する

意外と見落とされがちなのが、対応エリアの確認です。とくに都市部から離れた地域にある企業では、希望するケータリングサービスが対象外となっているケースもあります。対応エリアはサービスごとに異なり、同じ運営会社でも一部地域では提供されていないこともあるため、公式サイトや問い合わせでの確認が必要です。自社のある地域が提供範囲に含まれているかを、事前にしっかりチェックしておきましょう。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

社食ケータリングがおすすめの企業

社食ケータリングは、すべての企業に向いているわけではありません。設置型の社員食堂や自販機型の社食と比較して、一定の条件を満たす企業にとってより効果的な選択肢となります。ここでは、社食ケータリングの導入が特におすすめできる企業のタイプを紹介します。

社員食堂や社食自販機を設置するほどのスペースや従業員数がない企業

社員食堂の設置には、厨房機器や座席スペースなど一定の物理的な条件が必要です。自販機型の社食サービスであっても、設置場所や電源、補充スペースの確保が求められます。

その点、社食ケータリングはスペースの制約に強く、会議室や休憩スペースを一時的に活用するだけで運用が可能です。従業員数が少なくても対応可能なサービスも多く、スモールオフィスやサテライト拠点を持つ企業にも適しています。

社食自販機では従業員の満足度が得られなかった企業

社食自販機は、省スペースで手軽に導入できるため人気がありますが、その反面、従業員の満足度が十分に得られないケースも少なくありません。主な理由としては、温かい料理が提供できないこと、選べるメニューが限られていること、売り切れや補充のタイミングで食べたい商品が手に入らないことが挙げられます。

これらの課題は、特に食事の楽しみやバリエーションを重視する従業員にとってストレスとなり、満足度の低下につながります。また、注文の柔軟性が低く、個々のニーズに対応しにくい点も課題です。そのため、社食自販機で満足度が得られなかった企業では、ケータリングの導入が検討されることが増えています。

短期プロジェクトやイベントなど一時的な食事提供が必要な企業

期間限定のプロジェクトや社内イベントなど、一時的に従業員向けの食事提供が必要になるケースでは、社食ケータリングが非常に便利です。常設の社食設備やサービスを導入するには準備や維持管理の負担が大きく、短期間の利用には不向きです。

その点、ケータリングであれば必要なときに必要な分だけ食事を手配でき、ビュッフェ形式や個別弁当など目的に応じた提供形式を柔軟に選べます。たとえば、繁忙期の残業対応や研修期間中の食事サポート、社内表彰式や懇親会などのイベント利用にも適しています。

さらに、従業員にとって特別感のある食事の時間を演出できることもメリットのひとつです。日常とは違う食事環境は、モチベーションの向上やコミュニケーションの活性化にもつながります。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

社食ケータリング導入前に知っておきたい注意点

導入のハードルが比較的低く、柔軟な運用が可能な社食ケータリングですが、いくつか注意すべき点もあります。スムーズに活用するためにも、以下のポイントは事前に確認しておきましょう。

食後の片付けやゴミ処理は、自社で対応が必要な場合もある

ケータリング利用後の食器洗浄や配膳台の片付けは、基本的に企業側の責任です。多くのサービスでは、使い捨て食器の提供が主流ですが、それでもゴミの分別や廃棄は自社で行う必要があります。

特に注意が必要なのは売れ残りの食品処理です。衛生面からも速やかな廃棄が求められるため、廃棄ルールを事前に策定し、担当者を決めておくことが重要です。業者によっては売れ残り回収や清掃を含むオプションを提供する場合もありますが、契約前にサービス内容を詳細に確認しましょう。

発注や業者対応の役割を社内で明確にしておく必要がある

ケータリングサービスはメニューの選定、発注数の管理、配送日時の調整など運営管理が多岐にわたります。複数の担当者が関わると連絡ミスや注文漏れのリスクが増すため、社内で担当窓口を一本化し、業者とのやり取りを一元化することがスムーズな運用につながります。

食事スペースや配膳場所の確保を事前に考えておく

オフィス内でケータリングを行う際は、配膳台の設置場所や食事スペースの確保が不可欠です。スペース不足や動線の悪さは従業員の利用意欲を下げるため、レイアウトや衛生管理を含めて導入前に詳細な計画を立てることを推奨します。

福利厚生費として処理する場合は費用負担の割合に注意が必要

企業がケータリング費用を福利厚生費として計上する場合、従業員の自己負担割合が重要なポイントとなります。全額企業負担にすると、税務上は従業員に対する給与とみなされ、課税対象となるリスクがあります。

したがって、従業員への課税を回避するために、一定の自己負担を設けるケースが一般的です。 自己負担の設定方法や金額については、税理士や会計士と相談し、企業の実情に合った運用ルールを決めましょう。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する

まとめ

社食ケータリングは、設備の準備が難しい企業や、従業員の満足度向上を目指す企業にとって有効な選択肢です。今回紹介した7つのサービスは、それぞれ特徴や対応エリア、注文条件が異なるため、自社のニーズに合ったものを選ぶことが重要です。

導入にあたっては、メニュー内容や健康面への配慮、注文の柔軟性、対応エリアの確認などをしっかり行いましょう。また、食後の片付けやゴミ処理の対応、発注担当者の役割分担、食事スペースの確保といった運用面の準備も忘れてはなりません。福利厚生費としての取り扱いについては、費用負担の割合に注意し、税務面でも専門家の意見を参考にすることが安心です。

一時的なイベントや短期プロジェクトでの利用も可能なため、必要に応じて柔軟に活用してみてください。社食ケータリングを上手に取り入れることで、従業員の食環境を改善し、会社全体の活力アップにつなげましょう。

ぴったりの社食サービスを無料で診断する