メールの一斉配信や効果測定に対応し、配信効率を上げられるメール配信システム。中には費用のイメージが湧かず、導入に踏み切れない担当者の方もいるかもしれません。
そこで本記事では、メール配信システムの費用相場やその内訳について詳しく解説。メール配信システムの料金に差が生じる理由や、費用を抑えて導入するコツなどを紹介しています。ぜひ、導入を検討する際の参考にしてください。
メール配信システムの費用相場
メール配信システムの費用相場はクラウド型がひと月あたり1〜2万円前後、オンプレミス型が買い切りで150万~500万円前後です。
クラウド型メール配信システムは、インターネット上のクラウドサーバーを通じて利用できる比較的安価なサービスです。
クラウド型メール配信システムは初期費用数万円と月額数千円を用意できれば導入できる製品が多く、バージョンアップ設定やセキュリティ対策の実施なども定額でベンダーに任せられます。
一方オンプレミス型メール配信システムは自社内部のサーバー上に構築して運用するタイプで、サーバーのレンタル費用が月額5000円前後ほどかかります。加えて初期費用に数百万円程度のライセンス契約料金が発生する製品もあります。
外部のネットワークに接続しないぶん堅牢で、個人情報をクラウド上に預けられない企業や、自社に合ったセキュリティ要件を求めている企業に導入されることが多いです。アップデートやメンテナスは自社で費用を負担をして行わなければなりません。
【費用相場の早見表】
種類 | 初期費用 | 月額 | ライセンス料 |
クラウド型 | 1万~5万円 | 2,000~1万5,000円 | 不要 |
オンプレミス型 | 3,000~1万円 | 2,000~5,000円 | 150万~500万円 |
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クラウド型メール配信システムの費用内訳
クラウド型メール配信システムの費用内訳について解説します。
初期費用:1万~5万円
クラウド型メール配信システムに新規登録する場合、アカウント発行をはじめ、配信環境を構築するための初期費用が1万~5万円ほど発生します。
初期費用は初回のみ発生する料金で、サービスの契約更新時などに再度発生することは一般的にありません。
クラウド型メール配信システムの中には、初期費用無料で利用できる製品も多くあります。その場合は数千円の月額費用のみでメール配信システムを導入可能です。
月額費用:2,000~1万5,000円/月
クラウド型メール配信システムには月額費用が発生します。月額費用は「月々に配信できる件数」または「登録できる送信先アドレスの件数」に基づく従量課金制が一般的です。
月間配信数と登録アドレス件数どちらによる課金でも、数量割引が適用されるメール配信システムが多く存在します。
具体的に月間配信数による課金制の製品は、配信数3,000通あたり月額2,000円前後、3万通あたり月額1万5,000円前後が相場となります。
一方登録アドレス件数の上限による課金制の製品は、アドレス登録上限2,000件あたり月額5,000円前後、上限1万件あたり月額2万円前後が相場です。
オンプレミス型メール配信システムの費用内訳
オンプレミス型メール配信システムの費用内訳について解説します。
ライセンス料:150万~500万円
オンプレミス型は買い切りで提供されており、初期費用として150万~500万円のライセンス契約料金が発生します。
ライセンス料には主にハードウェアおよびソフトウェアの品質維持や機能拡張といった、ベンダーのサービス提供に必要なコストが設定されています。
またサーバーを購入する場合、費用は数十万円程度が目安となっており、ライセンス料金と一緒に初期費用に含まれることが多いです。
月額費用:2,000~5,000円/月
自社サーバーを購入せずにオンプレミス型メール配信システムを利用する場合、サーバーレンタル費用が毎月発生します。こちらが月額費用にあたり、目安は月額2,000~5,000円程度です。
サーバーをレンタルをするにあたって、初期費用が別途3,000~1万円程度かかる場合もあります。
その他費用:3万~5万円
買い切り型であるオンプレミス型の場合、製品アップデートなどがあった際は30,000円~50,000円程度で追加購入費用が発生します。メンテナスやセキュリティー対策のための保守費用も自社負担です。
またオンプレミス型メール配信ソフトでは、自社独自のカスタマイズを依頼する場合に追加費用が必要になります。
メール配信システムの料金に差が生じる理由
メール配信システムの料金に差が生じる理由は「導入形態」や「配信件数やアドレス登録数」「機能やサポートの充実度」の違いにあります。
導入形態
メール配信システムの料金は、オンプレミス型かクラウド型かによって大きく費用相場が異なります。
オンプレミス型は高いセキュリティ要件を満たせて拡張性がある分、費用相場は150万~500万円前後と高価格なのが一般的です。クラウド型はインターネット環境さえあれば手軽にはじめられ、月々数千円前後で済む製品もあります。
オンプレミス型を選んでもクラウド型を選んでも、ひとつ1つの機能面に差が生まれることは基本的にありません。自社の予算に適した料金で運用を続けるためにも、自社に合った形態のメール配信システムを選ぶことが大切です。
配信件数やアドレス登録数
配信できるメールの件数や登録できる送信先アドレスの数が増えるほど、メール配信システムの費用は高くなるのが一般的です。同一のサービスを利用していても、配信件数や登録するアドレス数によってプラン料金が変わります。
メール配信システムの料金を比較する際は、最低利用料金ではなく、自社の配信件数やアドレス登録数をもとに見積もりしてもらうことが大切です。
加えて配信件数とアドレス数のどちらを基準にする場合でも、自社に適した上限数のプランを探すことが重要になります。上限いっぱいまでは一律の料金プランであるサービスが多いため、できるだけ上限まで使い切れるプランを選択しましょう。
機能やサポートの充実度
メール配信システムは、製品によって搭載している機能数が異なります。メール作成支援機能や分析機能など、多くの機能を搭載したシステムは高額になりがちです。
なるべく低コストでシステムを導入したいときは、あらかじめ必要な機能をリストアップしてから製品選びやプラン選びを行うとよいでしょう。
またカスタマーサポートや導入サポートを利用すると、その分の料金もプランに追加されます。サポートの内容や費用はサービスによって異なるため、自社の担当者のスキルや経験に合わせて過不足なく付けることが大切です。
メール配信システムの費用を抑えるコツ
メール配信システムの費用を抑えるためには自社に合った課金体系で選ぶことや目標を明確にして選ぶこと、連携機能を活用することなどがコツです。
自社に合った課金体系で選ぶ
「月々に配信できる件数」と「登録できる送信先アドレスの件数」のうち、自社に合った基準による従量課金制のメール配信システムを選びましょう。自社に適した上限数のプランを選ぶことで、最低限のコストに抑えた運用が可能です。
月間配信数で課金制となる製品は、例えば月3,520円で月間1万通送れる「AutoBiz」や月2,300円で月間4万通配信できる「SendGrid」などがあります。
月間配信数による課金制のサービスは、月3,000円で3,000件までアドレスを登録できる「blastmail」や、月額5,000円で2,000アドレスまで登録できる「Cuenote FC」などがあります。
メール配信システム選びを始める前に、あらかじめ現在所持している配信先アドレス数と月間に送っているメール件数を割り出しておくことがおすすめです。各製品の料金見積もりを出す際にスムーズに進みます。
以下の記事では上記製品を含めたメール配信システムを、各サービスの料金や特徴で比較しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
目標を明確にして選ぶ
メール配信システムの導入目標を明確にして、自社に合った機能を搭載した製品の中で低コストなものを選びましょう。
例えば100万通以上の大量配信をする場合、メール処理能力の高さは譲れない点です。メルマガなどの運用改善を目標とするなら多少コストがかかっても、効果測定のできるメール配信システムの方が、結果的にコストパフォーマンスが向上します。
目標を明確にしておくことで、無駄なオプション機能を付けることがなくなるのも節約につながるポイントです。オプション追加費用が少ないことから、安い月額費用での運用継続が実現します。
連携機能を活用する
連携機能を活用することも、メール配信システムの費用を抑えるために重要な点です。
例えばメール配信システムと顧客管理システムをデータ連携を行うことで、担当者が行っているデータ入力や転記業務を大幅に効率化できます。人件費削減につながり、メール配信システムの運用コストを節約可能です。
とにかくメール配信システムの費用を抑えて導入したいとお考えの場合は、以下の記事もぜひ参考にしてください。初期費用無料かつ月額料金2,000円以内で導入できる4製品を厳選して紹介しています。
まとめ
メール配信システムについて、メール配信システムの費用相場や各製品の料金に差が生じる理由などの観点から解説しました。
【メール配信システムの費用について覚えておきたい3つのポイント】
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メール配信システムには企業規模や業種、予算にあわせて、さまざまな種類のサービスがあります。自社に合ったメール配信システムを活用して、売上向上や業務効率化の実現を目指してみてはいかがでしょうか。
以下の記事ではおすすめのメール配信システムを、各サービスの特徴や料金で比較しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
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