メールの送信ドメイン認証技術のひとつであるSPFは、なりすましメール対策として有効です。しかし、SPFを知らない人にとっては運用のハードルが高いように感じるでしょう。今回はSPFの概要や仕組み、運用時のポイントについて解説します。
最終更新日: 2023年03月30日
SPFとは？
SPFとはどのような技術なのか、聞いたことがあっても詳しい仕組みまでわかる人は多くありません。まずはSPFについて説明します。
なりすましを防ぐための技術
SPFとは｢Sender Policy Framework｣の略です。メールの送信元が正しいものであるかを検証する技術になります。SPFによって、なりすましメールを防ぐことが可能です。
なりすましメールとは送信元のメールアドレスを偽装して送ることを指します。何も対策していないメールの送信元は、好きなアドレスに書き換えることができてしまうのです。
たとえばA社からメールが送信されているようにみえても、実際にA社からメールが送られているわけではない可能性があります。A社に偽装したB社からメールが送られていても、受信側は気付かず受け取ってしまうかもしれないのです。
送信元の偽装を施すことで、なりすましメールを送った送信元の特定は困難になります。このような事態を防ぐためにも、SPFのような送信ドメイン認証技術が必要になるのです。
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SPFの仕組み
SPFについて、さらに踏み込んで理解していきましょう。SPFの仕組みについて解説します。
送信側はサーバにIPアドレスを記述しておく
SPFの仕組みとして大事な点は、メールの送信側が使用するIPアドレスをサーバに登録しておくことです。事前に受け取りたいメールアドレスを登録することで、サーバは対象となるメールが正しいかを判定できます。
IPアドレスとは、インターネット上における住所のようなものです。スマートフォンやパソコンなどの機器に割り当てられており、IPアドレスによって真偽の識別ができるようになります。
宛先がなければ手紙を送れないように、相手のIPアドレスを知らなければデータを遅れません。メールの送信者がサーバにIPアドレスを登録する際の記述を「SPFレコード」と言います。SPFレコードを使用して、メールの認証を行うのです。
ドメイン名が合致しているかをチェックする
メールの受信時には、送信元のドメイン名をサーバに問い合わせます。ドメインとは、「ABC@AABBCC.com」のような、＠(アットマーク)以降のアルファベットのことを指します。
受信側はまずこのドメインがどのようなものであるかを判断し、登録されているドメイン名と比べているのです。
メールを受信した側は、サーバからIPアドレスの情報が含まれているSPFレコードを取得します。SPFレコードから受信者は、受信したメールが正当なメールかどうか確認しているのです。
具体的にはSPFレコードの中に登録されているIPアドレスと、受信したメールのIPアドレスが一致しているかの検証です。
一致すれば正当なメールと判断でき、合致しない場合はなりすましメールと判断されて受信拒否されます。
SPF運用のポイント
実際にSPFの運用をする際のポイントについて確認します。注意点がありますので、一緒に確認していきましょう。
メールを転送した際に偽装と判断される可能性がある
SPFを運用するにあたって把握したいポイントは、メール転送時に偽装されたメールだと判断されてしまう可能性があることです。
メールを転送する場合はもともとのメールの送信元とメールを転送した人のIPアドレスが異なるため、SPFの認証に失敗してなりすましと判断されることがあるのです。
例えばD社がA社から受け取ったメールをZ社に転送したとします。その送信元はA社になります。しかし実際にメールを送っているのはD社です。
この状態で認証を行うとA社がD社の送信元を偽装していると判断されるため、SPFの認証に失敗して「なりすましメール」だと判断されます。
対策としては、送信元を書き換える必要があります。先ほどの例ならA社からD社に送信元を変更することで対策が可能です。
SPFを導入する場合、メールの転送時には取り扱いに注意して運用しましょう。
会社が利用しているメールサーバを使用する
SPFを運用する際のポイントとして、会社が所持しているメールサーバを使用する必要があります。
先述したメールの転送時と同様に送信元が偽装されたと判断されて、認証に失敗するからです。
例えば出張した先のホテルや自宅など、プライベートで使用しているサーバからメールを送ることがあるでしょう。
この状態で、会社で使用しているメールアドレスを送信元としてメールを送ると、送信元が異なると判断されてしまいます。その結果、認証が正しく行われません。
会社以外のサーバからメールを送信する際には、会社で使用しているサーバを利用してメールを送りましょう。
メールの送受信側でSPFを導入する
SPFを運用する際には、メールの受信側だけではなく送信側もSPFを導入することが必要です。
送信側でSPFを運用していない場合、受信側だけがSPFを導入してもなりすましメールかどうかを判別できません。そのため、なりすましメールによる攻撃を防げないでしょう。
SPFの仕組みとして、送信側が検証の材料となるアドレス情報を送る必要があります。よって、受信側だけSPFを導入しても、偽装かどうかを検証できないというわけです。
社内でSPFを運用する場合は、メールを送る相手先がSPFを導入しているかどうか確認しましょう。
SPFを活用してなりすましを防ごう
今回はSPFの概要について解説しました。SPFとは、送信元の認証を行う技術です。なりすましメール対策として有効に作用します。
電子メールの仕様として、送信元のアドレスを偽装しメールを送ることが可能なため、SPFの導入が不可欠となるでしょう。
SPFを運用する際のポイントとは、送信側と受信側の両方でSPFを導入する必要がある点です。会社内でSPFの導入をしていないなら利用することを検討してみましょう。大切なのは被害に遭う前に対策することです。
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