日報管理ができる勤怠管理システムおすすめ8選！製品別に管理機能を徹底比較

「日報と勤怠の管理を別々にしていて多くの手間がかかっている」という課題を抱える企業も多いのではないでしょうか。

そんな悩みを抱える企業におすすめなのが、日報管理機能付きの勤怠管理システム。システム1つでそれぞれの管理ができるようになり、仕事が効率的になるでしょう。

従業員はスマホから日報が作成できたり、管理者はシステム1つで従業員1人ひとりの勤務実態を把握できたりなど多くのメリットがあります。

本記事では日報管理ができる勤怠管理システム8個と、システム選びで失敗しないためのポイントを解説します。

日報管理が可能な勤怠管理システム8選

数ある勤怠管理システムの中でも、日報の管理が可能な製品を8製品紹介します。機能や料金に加えて、具体的な日報管理の方法や、サポート体制などにも注目しましょう。

「HRMOS勤怠」0円～使えるシステム！初めての導入でも安心

  「HRMOS勤怠」はビズリーチ社が運営している、人材活用プラットフォーム「HRMOS(ハーモス)」シリーズの一種。基本機能は無料で利用できるのが魅力で、無料分には日報機能も含まれています。

社員の業務内容や作業時間などを記録でき、一覧でCSV出力することも可能です。指定日の業務日報の一覧を表示できるので、社員の勤務状況の把握にも役立つでしょう。

そのほかにもシフト管理機能や給与明細機能も無料で使えます。しかし、システム運用面でのサポートを受けたい場合は有料版の登録が必要になります。

まずは無料プランで使い勝手を確認してみてから、有料版を検討してみるとよいでしょう。

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「Daily-manage」日報管理、打刻、決済処理まで一括で行える

「Daily-manage」はクラウド環境で勤怠管理と、日報管理を同時に行えるシステムです。

パソコンやスマートフォン、タブレット端末のブラウザ上で利用でき、日報の入力によって、プロジェクトごとの時間管理や、社員の勤怠管理を効率化できます。

さらに残業・有給などの申請や、決済を簡略化するためのワークフロー機能が利用可能です。給与計算ソフトとも連携できるので、会計部門の生産性向上にもつながるでしょう。

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「スマレジ・タイムカード」日報タグ機能で業務の進捗管理まで

「スマレジ・タイムカード」は日報管理機能に始まり、給与計算、休暇管理、シフト管理、プロジェクト管理、勤怠管理まで行えるサービスです。

スマホやタブレットなど、従業員が持っているデバイスで簡単に日報を入力。「日報タグ」機能で、勤怠記録と連携した正確な日報が記録できます。

また、プロジェクト管理機能と日報機能を連携させれば、予算と実績の管理もラクに完結できます。プロジェクトの進捗管理と日報を連携させることで、各過程でどのくらいの時間を要したのか一目でわかるんです。

毎日の日報入力の手間を省けるだけでなく、効率的に日報を管理することで従業員の業務の進捗まで管理できる便利なサービスです。

プロジェクト進行における改善点が発見しやすくなり、業務効率化に大きく役立つでしょう。

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「奉行Edge 勤怠管理クラウド」勤怠の集計もワンタッチで出力

「奉行Edge 勤怠管理クラウド」は、スマートフォンとタブレット端末による打刻に加えて、勤怠データの自動集計や、日報の管理にも対応しているクラウド型のサービスです。

変形労働時間制やフレックスタイム制にも広く対応しており、勤怠・残業時間の集計が自動化できるので、会計管理者の負担を大幅に軽減できます。

給与計算や報告に利用する資料を、ワンクリックで出力可能です。長時間労働の社員や、有給休暇を未取得の社員をリストアップする機能など、労働法規に則った適正な勤怠管理を支援する機能も豊富です。

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「e-就業 OasiS」日報の自動化を実現、日常の作業時間を大きく削減

「e-就業 OasiS」は直感的で分かりやすい画面構成と、高い操作性を備えた勤怠管理システムです。日報管理だけでなく、報告漏れを従業員に通知する機能があり、スムーズな勤怠管理を可能にしてくれます。

また、新たに追加された「日報自動報告」機能では日報の報告作業を自動化。定時時刻や有休など、一定の条件を指定しておくことで報告を自動的に完了させます。

また、1カ月の勤務実態を把握できる「月間勤務表」は、勤務日の日報がすべて報告完了にならなければ確定になりません。

従業員の日報報告だけでなく、勤怠管理者の運用もスムーズにしてくれる便利な機能なんです。

さらに企業の就業規則に合わせて柔軟な環境設定が可能。ベンダーの専任導入支援者が、システムの運用相談や、初期設定を担ってくれます。初めて管理システムを導入する企業でも安心です。

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「i勤怠」現場仕事が多い企業におすすめ！外出先からでも日報作成が可能に

「i勤怠」はパソコンやスマートフォンからの打刻に加え、日報管理機能もあるクラウド型の勤怠管理システムです。

建設業をはじめとする、現場仕事が多い企業におすすめで、社員が外出先から勤怠報告や、日報の作成ができるようになっています。

日報は選択式で入力が可能。毎日の手間を省きつつ、幅広い年代でも簡単に使い続けられる設計となっています。

さらに経費申請機能や、チャット機能なども実装されており、管理側の業務効率化の実現にも寄与するでしょう。

IPアドレス制限や打刻位置の把握機能もあるので、不正打刻を防止するとともに、正確な勤怠管理を実現します。社員一人あたり月額500円から、リーズナブルに導入・運用ができます。

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「TeamSpirit」工数管理機能を使って日報管理、業務効率化にも貢献

「TeamSpirit」は勤怠管理・工数管理・経費精算など、バックオフィスの業務を一元管理できるシステムです。工数管理機能で従業員1人ひとりの作業報告を管理できるので、それを日報として活用するのがおすすめです。

TeamSpiritの工数管理は勤怠管理システムと連動しているので、1日の工数登録は勤務時間内のみ。何時に始めて何時に終わったかを正確に把握できるので、日報の代わりとしても利用可能です。

また、社内SNS機能も搭載されていて出退勤時に1日のスケジュールについて簡単にコメント。毎日の従業員管理とコミュニケーション機能が1つになっています。

組織内での情報共有を円滑にしてくれたり、仕事の進捗も把握しやすくなったりなど、システム1つで働き方を「見える化」してくれる便利なサービスなんです。

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「Writeレス」工事現場での作業報告を簡素化、スマホから作業内容の確認も

Writeレスは工事日報と勤怠管理を同時に登録できる勤怠管理システムです。工事現場での勤怠管理に適していて、1日ごとの作業内容を登録する機能で日報管理を行えます。

残業管理、休暇管理など勤怠管理システムの基本機能はもちろんのこと、工事ごとの材料・経費を入力できたり、作業内容を登録できたりします。

登録された1日の作業内容はスマホから確認可能。業務関連の確認事項や注意事項を登録して、次の作業に活かすこともできます。

また、出退勤時間が48時間単位で管理できるのもポイント。日をまたいでも打刻もできるので、夜勤がある場合にも対応できます。

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日報管理ができる勤怠管理システムの比較表

記事で紹介した日報管理ができる勤怠管理システム8製品で比較表を作成しました。ぜひ、製品選びの参考にしてください。

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日報管理機能付き勤怠管理システムの選び方

日報管理機能が付いている勤怠管理システムの選び方を紹介します。

日報の入力画面が見やすく操作しやすいか

日報の入力画面が見やすく、誰でも操作しやすいかどうかはシステム選びを進めるうえで重要なポイントです。

日報は一人一人の社員がほぼ毎日関わる作業なので、ITリテラシーが低めの社員でも問題なく作成できるものがいいでしょう。操作画面がわかりやすくて直感的に操作できるものでなければ、誰もがスムーズに使いこなすことはできません。

無料体験版やトライアル版を活用しつつ、使用感を事前に確かめておくのがおすすめです。

日報の管理画面が見やすく操作しやすいか

日報の管理画面が見やすく操作しやすいかどうかも、システム選びで欠かせないポイントです。

従業員から提出された日報をカレンダーに基づいてチェックできたり、タグを活用して業務ごとの所要時間を確かめられたりする機能がついていると、管理効率が大きく上がるでしょう。

無料体験版やトライアル版を活用して、マネージャーに使用感を試してみてもらうのもおすすめです。

日報をスマホから投稿できるか

日報機能を活用するうえでおさえておきたいのが、外出先から使用できるかどうかです。営業や出張で外出しているときに、出退勤の打刻と日報の提出を外出先からそのまま行えれば、事務所にわざわざ戻る必要はありません。

外出先からの運用が想定されるのであれば、スマホ対応の有無は忘れずにチェックしておきましょう。

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システム導入で勤怠と日報を一括管理！業務の効率化を

日報管理機能が付いている勤怠管理システムを導入することで、日報・勤怠を別々で管理していた日々とはお別れです。従業員・管理者どちらにとっても多くの手間を省くことができます。

システムを運用すれば、日報に記入された出退勤時間を基に、別のシートで勤務時間を管理するなんてことはありません。

従業員が作成した日報に基づいて、システムが自動で出退勤時間を集計してくれます。さらに、外出先や営業先からでも日報を作成できるようになるので、わざわざ会社に戻ってくる必要もありません。

従業員が働くそれぞれの場所から自由に打刻及び日報作成が可能になるので、在宅ワークやテレ―ワーク推進にも大きく役立つでしょう。