ミツモアロゴ

生前贈与の税金を解説!贈与税を支払ったほうがいい場合とは

見積もりアイコン

2分で依頼

選択肢をクリックするだけ!たった2分で気軽に相談できます。

提案アイコン

見積が届く

最大5人のプロから、あなたのための提案と見積もりが届きます。

プロアイコン

プロを選ぶ

チャットをして依頼するプロを決めましょう。

最終更新日: 2018年11月27日

不動産などの財産を保有していて、将来的に相続税が発生する方の中に、生前に贈与して節税する動きが広がっています。生前贈与を行ったときに2,500万円まで非課税となる特例は、孫に対する贈与でも利用できるようになりました。ただ、贈与に関する特例はこれだけではありません。どのように贈与するとお得になるのでしょうか。

生前贈与にかかる税金は贈与税!!

贈与税
財産を他人に譲渡すると贈与税がかかる

不動産や預金などの財産を他人に無償で譲り渡すことを贈与といいます。相続との違いは、生きている間に財産が移転することや、両者の契約によって成立することです。財産を渡す人が生きている間に成立すれば贈与となり、贈与税の対象となります。ただし、財産の移転といっても様々なものがあり、すべてが贈与税の対象になるわけではありません。

節税の前にそもそも贈与税がかからない贈与について

贈与税は、原則として個人から財産をもらった場合にかかります。全く血縁関係のない人からもらう場合もありますが、多くは親から子、祖父母から孫に対して行われます。
親が子に対して、あるいは祖父母から孫に対して生活費や教育費を負担することも贈与になってしまうのでしょうか。実は、国税庁はこのような場合には贈与税がかからないとしています。親や祖父母には子供や孫を扶養する義務があり、生活費や教育費を負担するのは当然ですから、贈与税はかからないのです。但し、必要な時に必要な分だけもらうことが条件です。生活費に使うためにお金をもらっても、実際に使うまでの間、そのお金を預金した場合や不動産などの購入に充てている場合、支払うことが確定している教育費についても一括で受け取る場合には贈与税がかかるため注意が必要です。

贈与税の仕組みと節税効果

自身の財産を子や孫に渡す場合、生前であれば贈与となり贈与税が課されます。また、亡くなった後であれば相続となり相続税が課されます。財産の移転には、贈与税か相続税のいずれかが課されることとなりますが、贈与をうまく利用するとトータルの税額を抑えることができます。ここからは贈与税の計算方法を説明します。

相続税と贈与税の税率の比較

相続税の税率は相続開始の日(亡くなった日)が2015(平成27)年1月1日以後の場合、以下のようになります。

基礎控除額=3,000万円+600万円×法定相続人の数
法定相続分に応ずる取得金額 税率 控除額

法定相続分に応ずる取得金額 税率 控除額
1,000万円以下 10%
3,000万円以下 15% 50万円
5,000万円以下 20% 200万円
1億円以下 30% 700万円
2億円以下 40% 1,700万円
3億円以下 45% 2,700万円
6億円以下 50% 4,200万円
6億円超 55% 7,200万円

一方、贈与については直系尊属(祖父母や父母など)から20歳以上の子・孫へ贈与した場合を特例贈与、それ以外を一般贈与と呼び、それぞれで税率が異なります。

基礎控除額=贈与を受ける人1人につき年間110万円

特例贈与 一般贈与
基礎控除後の価格 税率 控除額 基礎控除後の価格 税率 控除額
200万円以下 10% 200万円以下 10%
400万円以下 15% 10万円 300万円以下 15% 10万円
600万円以下 20% 30万円 400万円以下 20% 25万円
1,000万円以下 30% 90万円 600万円以下 30% 65万円
1,500万円以下 40% 190万円 1,000万円以下 40% 125万円
3,000万円以下 45% 265万円 1,500万円以下 45% 175万円
4,500万円以下 50% 415万円 3,000万円以下 50% 250万円
4,500万円超 55% 640万円 3,000万円超 55% 400万円

相続税、贈与税ともに超過累進課税方式を採用しています。そのため、多額の財産を相続・贈与するほど、高い税率で税金計算が行われます。
また、財産の額が同じ場合には、贈与税の方が高い税率で計算され、税負担が大きくなります。
ただし、贈与したら必ず損になるわけではありません。制度を理解したうえで、計画的に贈与を行えば、贈与税を支払っても特になる場合があるのです。以下において詳しく説明していきます。

贈与税には110万円の基礎控除額がある

贈与税の計算上、重要な点は基礎控除があることです。この基礎控除は、贈与を受ける人ごとに年間110万円として計算されます。贈与税の額は、贈与した財産の評価額から110万円を控除した残りの金額に税率を乗じることで求められます。110万円以下の財産を贈与した場合には、贈与税は発生しません。
基礎控除は贈与を受けた人ごとに計算するため、例えば祖父から5人の孫に贈与を行った場合には、1人あたり110万円、総額550万円の贈与を行っても贈与税は発生しません。5人の孫に5年間贈与税の基礎控除額を活用した贈与を行うと総額2,750万円を非課税にて贈与することができます。これとは逆に、1人で祖父母からそれぞれ110万円の贈与を受けた場合、合計220万円の贈与となるため、基礎控除後の110万円に対して贈与税が11万円発生します。

基礎控除を考慮した実質税率の考え方

基礎控除があることで、110万円以下の財産を贈与した場合には非課税になると説明しました。それでは、110万円を上回る贈与を行う場合は、節税にならないのでしょうか。
例えば200万円の財産を贈与した場合、110万円の控除を差し引きし90万円に対して10%の課税がされるので、贈与税額は9万円です。この場合、200万円の財産に対する税額9万円ですから、実質的には4.5%の税率ということになります。贈与税の税率は最低でも10%となっていますが、基礎控除を考慮に入れると実はもっと低い税率で贈与することが可能であり、相続税を支払う場合と比較して節税効果が見込めます。

5,000万円の財産にかかる相続税と贈与税

それでは、実際に財産を相続・贈与した場合の税額はいくらになるのでしょうか。本来は、相続や贈与に関する様々な特例があるため、それらの適用についても検討すべきですが、ここでは他の特例を考慮せずに、5,000万円の財産があるとして相続税と贈与税を計算します。
法定相続人が1人かつ特例贈与の対象の場合、相続税と贈与税は以下の通り計算できます。
・相続税:
基礎控除額は3,000万円+600万円×1人=3,600万円
よって、相続税額は
(5,000万円―3,600万円)×15%(税率、表より)―50万円(控除額、表より) = 160万円

・贈与税:
基礎控除額は110万円
よって、贈与税額は
(5,000万円―110万円)×55%(税率、表より)―640万円(控除額、表より) = 2,049万5千円

5,000万円の財産を相続する際にかかる相続税は160万円ですが、贈与税は2,049万5千円となるため、単純に計算すれば、相続により財産を渡す方が圧倒的に有利といえます。
ただ、贈与と相続を組み合わせると、この金額は大きく変わります。例えば、同じ人が200万円分の財産だけ先に贈与してもらい、相続の時には財産の額が4,800万円になっていたとします。すると、合計納税額は以下の通りとなります。

・相続税
(4,800万円―3600万円)×15%(税率、表より)―50万円(控除額、表より) = 130万円
・贈与税
(200万円―110万円)×10%(税率、表より)―0万円(控除額、表より) = 9万円

合計:130万円+9万円=139万円

贈与税は9万円、相続税は130万円となり、合計139万円の税負担となります。これは全額を相続した160万円よりも少ない金額であり、贈与による節税効果が生まれたケースとなります。さらに贈与の回数・金額を増やせば、相続時の財産の額を相続税の基礎控除額(3,000万円+600万円×法定相続人の数)以内に抑えることも可能となります。
この計算からも分かるように、贈与と相続の組み合わせ方によって、税金の負担は大きく変わりますし、贈与の基礎控除額は毎年使えるので、より多くの年数にわたって生前贈与を計画的に実行することで節税効果を大きくすることができます。

2億円の財産にかかる相続税と贈与税

贈与税を払ってもトータルの税額を減らすことができると説明しましたが、まだしっくりきていない方もおみえかもしれません。そこで、金額を変えてもう一度説明します。
ここでは財産が2億円あるものとして計算します。2億円の財産を特例贈与の対象となる1人の相続人が相続・贈与を受けた場合の税額は以下の通りとなります。

・全額相続税:
基礎控除額は3,000万円+600万円×1人=3,600万円
よって、相続税額は
(2億円―3,600万円)×40%(税率、表より)―1,700万円(控除額、表より) = 4,860万円

・生前に年間1,000万円の贈与を3回行った場合
相続税:(1.7億円―3,600万円)×40%(税率、表より)―1,700万円(控除額、表より)=3,660万円
贈与税:(1,000万円―110万円)×30%(税率、表より)―90万円(控除額)=177万円
合計:3,660万円+177万円×3回=4,191万円 ⇒ 全額相続する場合に比べて669万円の節税効果

・生前に年間3000万円の贈与を3回行った場合
相続税:(1.1億円―3,600万円)×30%(税率)―700万円(控除額)=1,520万円
贈与税:(3,000万円―110万円)×45%(税率)―265万円(控除額)=1,035.5万円
合計:1,520万円+1,035.5万円×3回=4,626.5万円 ⇒ 全額相続する場合に比べて233.5万円の節税効果

このように、贈与との組み合わせ方によって、節税額は大きく変動します。贈与を増やせば増やすほど、税額が減るわけではなく、綿密なシミュレーションをする必要があり、生前贈与による節税を検討される際は税理士との早めの相談をおすすめします。

監修税理士からのコメント

森川和彦税理士事務所(神戸相続税申告相談センター) - 兵庫県神戸市中央区

当事務所は、相続税申告に特に強く、経験・実績も豊富な事務所です。 相続税申告のお悩みを一刻も早く解消したいという方に最適な事務所です。(神戸相続税申告相談センターです。) 実際に相続が発生し、相続税申告の必要が出てきているけど、どうしたらよいのかわからない方を対象にさせていただいております。
ミツモアでプロを探す

生前贈与は有効な手段になります。しかし、贈与がきちんと成立していない場合は、贈与があったと認められず、結局は贈与した方の財産に含められてしまいます。
したがって、年間110万円以下の贈与であっても、きちんと贈与契約書を交わし、通帳間で資金を移動させ、通帳・印鑑はもらった方が管理・引出をするなどの実態を伴わないといけません。
また、注意点としては、亡くなる3年以内に行われた相続人や受遺者に対する贈与は、年間110万円以下であっても相続財産に加算されてしまいますので、中長期的な視点に立って、計画を立てて早めに実行していくことがポイントになってきます。

相続時精算課税について

相続時精算課税制度
最大2500万円の贈与が非課税に!相続時精算課税制度とは

贈与を行う際に検討すべきことの中に、相続時精算課税制度を適用するかどうか、があります。この制度は、実質節税効果はなく、使いどころを誤ると税負担が増えてしまいます。その一方で、本制度の活用を勧める話も世の中にたくさんありますので、正確に理解して適用するか否かを判断してください。

相続時精算課税の概要

贈与税の特例の一つに、相続時精算課税と呼ばれる制度があります。この制度は、60歳以上の父母又は祖父母から、20歳以上の子又は孫に財産を贈与した場合に選択することができます。総額最大2,500万円まで非課税で贈与を行うことができる制度であり、この特別控除額を超えて贈与を行った場合には、財産の金額にかかわらず一律20%の贈与税が課されます。
一見大きな節税効果を得られる制度のようですが、節税効果はありません。なぜならば、本制度を適用して贈与した金額はすべて相続税の課税対象となるからです。あくまでも相続時にまとめて精算する、という税の支払いを先延ばしにできる制度となります。
また、この制度にはデメリットがあります。それは、制度の適用後、贈与における年間110万円の基礎控除が無くなる、ということです。つまり、贈与総額が2,500万円を超えるまでは、贈与税は控除、2,500万円を超過した分に対しては全額20%の贈与税支払い、となります。20%の贈与税というと節税効果があるように感じますが、20%の贈与税の対象となった金額もすべて相続税の対象となり、相続税が上回った場合は追加で支払いが必要なので、節税効果はありません。
さらに、相続の特例として、自宅の敷地や貸付事業に用いている土地を相続した場合に、その評価額を最大80%減額することができる小規模宅地等の特例がありますが、相続時精算課税を利用して贈与した場合には、相続の際にこの特例を使うことができません。
これらのデメリットを理解して利用しないと、かえって税額が増えてしまう可能性があります。

相続時精算課税を使うべき場合

相続時精算課税は、デメリットが大きいため、適用すべきかどうかは慎重に判断する必要があります。ただ、その財産の総額や種類によっては、相続時精算課税を利用した方が有利になるケースがあります。
財産の総額が相続税の基礎控除内におさまる場合はその一つです。相続時精算課税により贈与した後、相続が発生した際に相続税の計算を行っても税額が発生しないため、相続を待たずに財産を譲り渡すことができるのです。
賃貸用の不動産など収益を生み出す財産は、相続時精算課税を利用すると相続税を軽減できます。収益物件から発生する所得は将来相続税の対象となりますが、収益物件を贈与すると、その贈与を受けた日以後に発生する所得は贈与を受けた人のものとなるため、元の所有者の財産はそれ以後増えず、相続税を減らすことにつながるのです。多額の相続税が発生しそうな方は、収益物件を早めに贈与するとその効果が大きくなります。

相続時精算課税を使うべきでない場合

相続時精算課税を利用して有利になるケースは非常に限られています。それ以外の場合は基本的に相続時精算課税を利用すべきではありません。
特にある程度の財産を所有して相続税が発生する方の場合、110万円の基礎控除を利用しながら贈与をしていくことで、相続税の計算対象となる財産を減らすことができます。例えば1人で20年間にわたって贈与を受けた場合、贈与税の基礎控除の額は合計で2,200万円になるため、それだけの財産を無税で譲り受けたこととなります。相続時精算課税は贈与の時点では2,500万円まで非課税とされますが、相続税の計算対象となるため、相続税がかかる人にとってメリットはありません。
また、土地を保有している場合は、小規模宅地等の特例の適用ができるかどうかについて事前に確認すべきです。特に自宅の敷地については、贈与を受けても収益を生むことがなく、小規模宅地等の特例を使えなくなるデメリットがあるため、あわてて贈与しないようにしましょう。
特例の適用に関しては、それぞれ厳格な要件があるため、適用できるかどうかを事前に確認しなければなりません。判断を確実に行うため、また実際の影響額がいくらかを試算するためにも、税理士に相談して判断するようにしましょう。

贈与にかかわる特例と控除額

ここまでは、贈与をすることでトータルの税負担が少なくなることや、相続時精算課税制度を利用すべき場合とそうでない場合について説明しました。贈与には、ほかにもいくつかの特例があり、これらを利用することでさらに税負担を減らすことができる場合があります。ここからは贈与に関する特例について説明します。

住宅取得等資金の特例

マイホームを購入する際に資金援助を受ける方は多いと思います。多額の贈与を受ければ贈与税の負担も大きくなりますが、一定の要件を充たせば2018(平成30)年中に贈与を受けた場合、最大で1,200万円まで非課税となる特例があります。
父母や祖父母などの直系専属からの贈与であること、贈与を受ける人は20歳以上であり贈与を受けた年の所得が2,000万円以下であること、贈与を受けた全額を住宅や土地の購入に充てることなどが要件です。
直系専属に配偶者の父母や祖父母は含まれないことに注意しなければなりません。例えば、配偶者の親から資金援助を得て住宅を購入し、すべてご自身の名義で登記をすると贈与税の課税対象となってしまいます。この場合、負担割合に応じて配偶者との共有名義にすれば、配偶者については特例の適用を受けることが可能になります。

教育資金の一括贈与の特例

お子様の教育費の支出は、マイホームの購入と並び大きな支出となります。大学の授業料や入学金だけでなく、小さいうちから習い事を始めたり、小学校受験をしたりする場合もあり、特に若い世代には大きな負担になります。
そこで、教育資金として父母や祖父母から贈与を受けた場合に、最大1,500万円まで非課税となる制度が設けられています。直系専属からの贈与であること、学校の授業料や入学金の他、塾や習い事の費用に使うことなどが要件です。このうち、学校以外の習い事などに対する支払いは上限500万円までとされているため注意が必要です。
住宅取得等資金の贈与とは違い、お金を直接渡してしまうと適用できません。この特例を利用する場合、まず金融機関で教育資金の管理口座を作る必要があります。そのうえで、授業料などを支払った場合にはその領収証などを金融機関に提示し、使った分の金額を払い戻してもらうのです。また、贈与を受けた人が30歳になった場合に残金があると、使いきれなかった金額には贈与税がかかります。
ただし、必要な都度、祖父母などから教育費を贈与してもらった場合には贈与税の対象にはなりません。この制度を利用しなくても、贈与税がかからない場合があることは覚えておいてください。

結婚・子育て資金の一括贈与の特例

結婚や子育てに関する金額は非常に大きく、若い人には大きな負担になっています。父母や祖父母から資金援助を受けることも多いと思いますが、このような贈与について1,000万円まで非課税とする特例が設けられています。
20歳以上50歳未満の子や孫が直系尊属から贈与を受けることが要件です。贈与を受ける人1人あたり1,000万円まで非課税となりますが、このうち結婚関係の支払は300万円まで非課税となります。
教育資金の一括贈与の場合と同じく、金融機関で結婚・子育て資金の管理口座を作成しなければなりません。使用した分の領収書等を金融機関の窓口で提示し払い戻しを受けるという流れも同様です。
贈与を受けた人が50歳を迎えると、使いきれなかった残金に対して贈与税がかかります。こちらも必要な都度贈与をしてもらう場合には贈与税の対象にならないため、利用する方が良いかは、事前に検討する必要があります。

生前贈与の専門家は税理士!

生前贈与の専門家である税理士
生前贈与の相談は税理士へ

生前贈与をすると、トータルの税負担を下げることができる場合があると解説しました。また、贈与税が非課税になる特例についても説明しました。これらのことを理解していないと、せっかく生前贈与を行っても意味がないだけでなく、余分に税金を払うことにもなりかねません。生前贈与を行う際には、まず税理士に相談することをおすすめします。
ミツモアを利用すれば、あなたの希望に沿った贈与や相続に詳しい税理士を探すことができます。ぜひ税理士に相談をして、節税につながる贈与を実行しましょう。

森川和彦税理士事務所(神戸相続税申告相談センター) - 兵庫県神戸市中央区

神戸市中央区にいらっしゃる税理士さん。相続税申告を中心に事業を行っておられ、レスポンスの速さ、回答の精度において大変高い顧客満足度を獲得しておられる。相続問題は事前の準備、早めの相談が何より大事だと言われており、初回は無料で相談できる増すので、ぜひお気軽にご相談ください。
ミツモアでプロを探す