椅子の処分方法8選！無料で手間なく引き取ってもらえるところは？

部屋の模様替えや子どもの成長による生活の変化などを理由に椅子を処分する際、どうすればいいのか悩む方も多いのではないでしょうか。

椅子の状態が良ければ、引き取ってもらえる店舗やサービスがある一方で、種類によっては買い取ってもらえず、自治体または不用品回収業者に処分を依頼する必要があります。

椅子を処分する方法について、無料で引き取ってもらえる依頼先と料金の目安を含めて紹介します。

椅子の処分料金を調べる

椅子の処分方法と料金相場の一覧表

椅子はサイズや状態などによって処分方法が変わります。状態が良ければ売却や譲渡も選択肢に入りますが、傷や汚れが目立って使えないときは、自治体や不用品回収業者に処分を依頼しましょう。

下記の「椅子の処分方法シミュレーター」では、椅子の状態や時間の余裕など、簡単な質問に答えると、最適な椅子の処分方法が把握できます。

椅子を無料で処分できる4つの方法

汚れや傷といった状態が良くない椅子をできるだけ費用かけずに処分したい場合、自分で運んだり、分解したりすることで処分費用を節約できます。具体的には、下記のとおりです。

1.家具販売店の引き取りサービスを利用する

新しい椅子の購入を検討している場合、家具販売店による引き取りサービスを利用しましょう。新しい椅子の配送と同時に古い椅子を引き取ってもらえます。

主な家具販売店の引き取りサービスは、以下のとおりです。

処分したい椅子の引き取りの可否は、家具販売店の方針や購入する商品の関連性によって変わります。事前に条件を確認しましょう。

2.ジモティーで譲渡する

処分費用や発送の手間をかけずに近所の人に不要な椅子を譲渡したいときは、地域に特化した情報掲示板「ジモティー」を利用しましょう。不用品を「あげます・譲ります」という形で地元のユーザーと直接やり取りできるサービスです。

自宅や近所の指定場所で直接手渡しするため、梱包や発送の手間、送料はかかりません。加えて、販売手数料もかかりません。

3.フリマアプリやネットオークションに売却する

デザイナーズチェアやゲーミングチェア、人気ブランドのオフィスチェアといった椅子を処分したいときは、フリマアプリやネットオークションでの売却も検討しましょう。自分で価格を設定できるだけでなく、ブランド品や状態が良い椅子は、高値で売却できる可能性があります。

不要な椅子を出品するまでの手順は、下記のとおりです。

ただし出品から梱包、発送まですべて自分で行う必要があります。加えて椅子のサイズによっては送料が高くなる場合もあるため、メルカリの「梱包・発送たのメル便」のような、大型商品専用の配送サービスの利用も検討しましょう。

4.一般ゴミとして椅子を処分する

自分で椅子の解体ができる場合、多くの自治体では可燃、または不燃ゴミとして処分できます。工具を使って一辺の長さが30cm（または50cm）を超えないサイズまで分解できれば、収集日に出せるでしょう。

素材やサイズによって異なりますが、椅子を安全に解体する作業の手順は、下記のとおりです。

ただし作業の途中で少しでも「危ない」と感じたら、無理に続けようとするのは禁物です。粗大ごみとして処分したり、不用品回収業者に処分を依頼しましょう。

自治体のルールによって可燃や不燃、粗大ゴミの定義や分別方法が異なります。解体作業を始める前に自治体のホームページで確認しましょう。

加えて、すべての椅子が家庭で簡単に解体できるわけではありません。一般的に解体しやすい主な椅子は、下記のとおりです。

オフィスやゲーミングチェアといった金属製の椅子やソファ、一体成型のデザインチェアは分解が難しいため、ほかの処分方法を検討しましょう。

椅子を有料で処分する4つの方法

椅子の状態が悪かったり、サイズが大きかったりして処分または買取ができないときは、自治体やリサイクルショップ、不用品回収業者に処分を依頼しましょう。

お金がかかるところがありますが、主な処分方法は下記3つです。

（※）ミツモアにおける椅子の回収料金の成約価格より参照（2024年1月～12月）

1.自治体の粗大ごみとして処分する

要らなくなった椅子を確実に処分したいときは、「粗大ゴミ」としてお住まいの自治体に回収してもらいましょう。粗大ゴミ収集を利用する際の主な流れは、以下のとおりです。

主要な自治体の椅子処分にかかる粗大ごみ料金

1台あたりの処分料金は、400円〜1,500円です。自治体やサイズによって以下のように変わります。

※2025年7月時点の情報です。種類によって異なるため、正確な料金は申し込みの際にお住まいの自治体へ確認してください。

2.自分で自治体のごみ処理施設へ直接持ち込む

自治体の粗大ゴミ収集日を待てない場合や、処分したい椅子が複数ある場合には、自分で地域のゴミ処理施設（クリーンセンターなど）へ直接持ち込んで処分を依頼できます。

自分で施設まで運ぶ際、トラブルを避けるために以下の準備をしておきましょう。

主要自治体別テレビ台の処分費用

重さに応じた従量制を採用している自治体が多いのが特徴です。不要な椅子をごみ処理施設へ直接持ち込む際、処分にかかる費用は下記のとおりです。

※2025年7月時点の処分費用です。自治体によって改定される可能性があるため、最新の情報は各自治体の公式サイトで確認してください。

3.リサイクルショップに買い取ってもらう

不要な椅子をすぐに買い取ってほしい場合は、リサイクルショップの利用を検討しましょう。自分で直接店頭に持ち込めば、その場で査定を行い、スピーディーに買い取ってもらえます。

店舗によっては出張買取サービスを提供しているところもあり、大きくて運べない椅子を買い取ってもらいたい人でも安心して利用できるでしょう。リサイクルショップで買い取ってもらえやすい椅子と、断られやすい椅子は以下のとおりです。

4.不用品回収業者に処分を依頼する

できる限り早めに椅子を処分したいときは、不用品回収業者に依頼しましょう。電話やホームページで申し込むだけで、分別から解体、部屋の運び出しまで依頼できます。

特にゲーミングチェアやマッサージチェアのように重いサイズの椅子や、複数のオフィスチェアをまとめて処分したいときに有効です。

椅子の処分にかかる料金を少しでも安く抑えたいときは、複数の不用品回収業者から見積もりを取り、料金や作業内容などを比較したうえで決める必要があります。

不用品回収業者に椅子の処分を依頼したユーザーの口コミは、以下のとおりです。

特殊な椅子を含め迅速に引き取ってもらえて助かりました

引き取りが難しい椅子も処分できた点に感謝しています

椅子を含め他社よりお得な金額で処分してもらえました

椅子の処理にかかる料金相場

椅子1個を処分するのにかかる料金は、7,900円〜17,000円が相場です。椅子の種類に以下の表のように変わるため、安さだけで判断しないように注意しましょう。

（※）ミツモアにおける椅子の回収料金の成約価格より参照（2024年1月～12月）

ただし椅子の重量や部屋からの運搬経路によっては、800円〜1,000円の割増料金がかかる場合があるので注意が必要です。地域によっても処分費用が異なるため、複数の業者から見積もりを取ったうえで依頼したい業者を決めましょう。

オフィスチェアやソファーを含む椅子の処分ができる地域密着の不用品回収業者を紹介します。

このほかにも、ゲーミングチェアやオフィスチェアを含め、椅子の処分を依頼できる業者があるので、ぜひ確認してみましょう。

椅子の処分を業者に依頼する

特殊な椅子の処分方法5選

ダイニングチェアをはじめとした一般的な椅子とは異なり、処分時に注意すべき椅子があります。主に下記5つのタイプの椅子は、自治体によって異なるため、確認しましょう。

1.オフィスチェア

オフィスチェアは、家庭か法人かによって法律上の取り扱いが異なります。家庭で私的に利用すれば、自治体の粗大ゴミとして処分できるため、ルールに従って処分しましょう。

一方で会社や事務所で事業用として使っていた場合は、「産業廃棄物」に分類されます。

都道府県から「産業廃棄物収集運搬業許可」を得ている専門業者や不用品回収業者、オフィス家具専門買い取り業者に処分や売却を依頼しましょう。

2.学習机の椅子

学習机の椅子は比較的一般的な椅子に近いため、下記いずれかの方法で処分することをおすすめします。

まだ使える状態の学習机や椅子は、捨てる前に売却や寄付ができないか検討しましょう。

3.ソファ・応接椅子

ソファや応接椅子は大型で重量のある椅子です。自力で運び出すのは難しく、無理に運ぼうとすると、壁や床を傷つけたり、怪我をしたりする可能性があります。

処分を検討する前に、下記3点を確認しましょう。

特にスプリングが内蔵されたソファは、「適正処理困難物」に指定している自治体もあり、回収してもらえない場合があります。必ず引き取ってもらえるか確認し、難しいときは不用品回収業者に処分を依頼しましょう。

4.ゲーミングチェア

ゲーミングチェアは、リクライニング機能などが複雑で重量もあるため、処分方法に注意が必要です。汚れがなくて状態も良ければ、リサイクルショップでの買取やフリマアプリ、ネットオークションでの売却を検討しましょう。

買取や売却が難しい場合やすぐに処分したいときは、自治体の粗大ゴミとして出すか、不用品回収業者に依頼することをおすすめします。

5.マッサージチェア

マッサージチェアは家電製品に該当しますが、多くの自治体では粗大ゴミとして処分できます。ただし「重量が70kgを超えるものは不可」など、自治体独自の制限を設けているところもあるため、注意が必要です。

加えて、フリマアプリやネットオークションで売却するのは推奨しません。マッサージチェアは「管理医療機器」に該当するため、許可なく販売すると医薬品医療機器等法（薬機法）に抵触する可能性があるからです。

1日も早く処分したいときは、不用品回収業者に依頼しましょう。