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葬儀の日程はどう決める?納棺から会食終了まで、お葬式全体の流れも紹介

最終更新日: 2023年01月12日

家族や親族が亡くなった場合、翌日に通夜、その次の日に葬儀・告別式、火葬という流れが一般的です。ご逝去から3~4日後には葬儀を執り行います。

葬儀の日程を決める大まかな流れや、日程を決める際に気を付けたいポイントについて解説します。

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この記事を監修した専門家

日本葬祭アカデミー教務研究室 代表
二村 祐輔

一般的な葬儀のスケジュール

葬儀

葬儀の日程は、命日を1日目と数え、早ければ2日目にお通夜、3日目に葬儀・告別式、火葬がなされます。

1日目 ご逝去
ご遺体搬送・安置
訃報連絡
2日目~3日目 納棺・お通夜
通夜振る舞い
3日目~4日目 葬儀・告別式
火葬

お通夜の施行は、余裕をもってすすめる

お通夜とは故人と親しかった人たちが、最後の時間を過ごすための夜です。葬儀の前日に行うのが一般的ですが、逝去の夜に仮通夜を営むこともあります。

逝去当日は少し心を落ち着けることも大切です。通夜の施行は葬儀・火葬の日程に合わせて、その前日をお知らせします。

火葬の予約が取れた日を葬儀の日とし、その前日に通夜を営むのが一般的です。とくに年末年始など逝去の時期により、火葬場の休日などから火葬の予約を優先して施行することになります。

また死因が事故や事件・突然死だった場合は、警察による検死が必要です。日程を組むのは、その状況がはっきりした後になります。

通夜の翌日に葬儀・告別式

通夜の翌日には、「葬儀」と「告別式」を同時に行うのが一般的です。あわせて同日に火葬・収骨まで行います。こちらでお葬式は一段落です。

葬儀・告別式の開始時間は、火葬の予約時間に合わせて施行します。厳密な決まりはありませんが、季節や親族の遠近なども考慮して、午前中に施行することも多いです。葬儀・告別式から火葬まで、全体で4~5時間はかかるためです。

火葬場が遠方の場合はより長丁場となり、終了が遅くなるかもしれません。ただし思った時間に火葬場の予約が取れない場合は、日延べすることも考慮して、葬儀の開始時間を決めることもあります。

亡くなった当日に通夜は可能?

「火葬許可の取得」「亡くなった翌日の火葬場の予約」が問題なければ、亡くなったその日に通夜を行うことも可能です。

ただし「墓地、埋葬等に関する法律」によって、死亡確認後24時間以上経過しないと火葬はできません。死亡時刻を確認しておく必要があります。

また当日に通夜をするとなると、関係者への訃報連絡を大至急行う必要がある点に注意が必要です。葬儀社との打ち合わせや遺影の準備等もあるため、喪主や家族に大きな負担がかかって現実的ではありません。

悲嘆や戸惑いなどもあり、精神的にも肉体的にも冷静さと休息が必要です。余裕をもって予定を立てましょう。

引用:墓地、埋葬等に関する法律(昭和23年5月31日法律第48号)|厚生労働省

葬儀の日程を決めるまでの流れ

故人が逝去した直後は、気も動転していることが多く、思考能力も普段の3分の1くらいに落ちるといいます。実務的な手続きもあり、慎重に葬儀日程を決めましょう

葬儀の規模や火葬の予約、お寺、近親者の遠近、参列者の関係などを考慮して、予定を調整します。

家族・葬儀社へ連絡

故人が逝去したらすぐに、第一報を近親者に知らせましょう。自宅の場合はかかりつけ医など、医師の検視を済ませ「死亡診断書(死体検案書)」を発行してもらいます。

葬儀社にもこのタイミングで連絡しましょう。ご遺体の搬送・安置や、葬儀の打ち合わせをすぐに進めるためです。葬儀を依頼する葬儀社が決まっていない場合、病院から紹介される葬儀社に、搬送のみをお願いすることもあります。

もし事前に相談している葬儀社があれば、喪主や遺族の負担をなるべく少なくなるように、早めに連絡をして手配をしてもらいましょう。

遺体の搬送・安置

病院で亡くなった場合いったん霊安室に安置してもらえますが、その後はご遺体を搬送してご自宅などで安置する必要があります。特定の感染症を除いて、遺体は逝去後24時間以上経過しなければ火葬できないと法律で定められているためです。

安置場所は、ご自宅のほかに葬儀社や斎場の遺体安置施設があげられます。安置施設を利用する場合は有料ですが、必要な遺体保全処置をしてもらえるため、安心です。自宅安置の場合は、遺族の疲労負担など考慮して、葬儀までの日数と照らし合わせて判断します。

ご遺体の搬送は、葬儀社が寝台車を手配して行ってくれます。葬儀社に任せれば、安置や枕机なども適切に行ってくれるため安心です。

納棺までに葬儀の日程を打ち合わせ

遺体を安置した後に、打ち合わせを行い、葬儀の日程を決めます。誰が喪主を務めるのか、葬儀の形式はどうするか、参列者の人数や予算について、家族や葬儀社と話し合って決定しましょう。

火葬するためには「死亡届」を役所に提出し、「火葬許可証」を受け取る必要があります。火葬許可証は葬儀社に依頼して、取得を代行してもらうことも可能です。

供物や返礼品、当日の食事の手配も、葬儀社と話し合って進めましょう。

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葬儀の日程を決めるときのポイント

黒いスーツを着て白い手袋をしている男性

葬儀の日程は、故人の逝去から速やかに決める必要があります。葬儀の日程を決める際に、押さえておきたいポイントを確認しましょう。

火葬場の稼働状況を確認

まずは火葬場の予約状況を確認する必要があります。火葬場は先着順の予約制なので予約が多いときは施行の日程や時間を変更しなければなりません。

葬儀社に火葬場の空き状況を調べてもらってから、日程を絞り込みましょう。最短で予約が取れた場合、火葬の前日に通夜、当日に葬儀・告別式、火葬という流れになります。

しかし年末年始などは火葬場が混んでいたり、休業日だったりするケースもあるため注意しましょう。また都市部の火葬場では込み合う時間帯もあります。希望の日時や時間帯によっては、4~5日先延ばしすることもあります。

必ず火葬の予約日時から換算して葬儀の日程を決めることが重要です。

お寺のスケジュールを確認

通夜や葬儀・告別式での読経をお願いする場合は、お寺のスケジュールについても確認が必要です。菩提寺(檀家になっている寺)がある場合はまず喪主が逝去の報を連絡します。住職の予定や出仕の人数については、葬儀社に調整してもらいましょう

お寺にも固有の年間行事予定や住職の個人的な予定もあります。また読経依頼だけではなく、戒名などの相談もありますので、早めに相談できるように連絡をしましょう。

菩提寺がない場合で、仏式の葬儀を営みたいときは、僧侶を葬儀社に手配してもらえます。

家族や親族の予定も聞いておく

親族や故人と親しかった人には、できるだけ参列してほしいものです。日程が合わずに近親者が参列できない場合は、可能な限り調整しましょう。

また故人の関係者で、どうしても参列していただきたい場合もあります。親族のみならず、そういう方々の予定なども考慮しなければなりません。とくに遠方や海外からという場合は十分に連絡を取って調整します。

早めにスケジュールを確認し、参列者に余裕のある日程で葬儀を行うと、無理なく故人とお別れすることが可能です

地域ごとの風習にも配慮を

地域によっては長年行ってきた風習が尊重される場合もあります。葬儀を避けた方がいい日が設けられていたり、亡くなった当日に仮通夜を行ったりと、地域によってさまざまです。

たとえば地方によっては、葬儀の前に火葬を行うことがあります。

また組内など地元の組織や近隣の人が参列したり、お手伝いをお願いする慣例もあるので、地域の慣習に精通した葬儀社に確認するといいでしょう。

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葬儀を避けるべき日はある?

黒いスーツを着て白い手袋をしている女性

一般的に「友引」の日は、葬儀を避ける傾向があります。

友引とは中国から伝わった暦注の一種「六曜」で示される、その日の吉凶を示す言葉です。もともとは勝負がつかない引き分けの日という意味でしたが、「友を引く」と記すことから「友引の日に葬儀を行うと死者に引っ張られてしまう」と解釈されるようになりました。

ただし、六曜は仏教をはじめ宗教とは関係ありません。近年は古来の慣習にとらわれない家庭も増えていて、「友引だから葬儀を避ける」というタブーは薄くなっているようです。喪主や家族が気にしないのであれば、友引の日に葬儀を行う場合もあります。

ただ喪主や親族が友引を気にしなくても、参列者が気にする場合がある点には注意しましょう。

また火葬場は「友引」の日に休業しているケースが多いため、スケジュールの確認は必須です。

葬儀費用が安くなるタイミングはある?

葬儀費用に関する疑問

葬儀費用が安くなるタイミングは決まっていません。しかし葬儀社に早めに相談することで、無駄が省けるケースがあります。葬儀社に相談しているうちに知識が深まり、余計な出費をしなくて済むためです。

落ち着いて葬儀について事前対応することで、複数の葬儀社を比較できます。しかし自分で葬儀社を調べ、それぞれから見積もりを取るのは、面倒だと感じる人もいるでしょう。

ミツモアなら簡単な質問に答えるだけで、最大5社の葬儀社から相見積もりを取得できます。気になる葬儀社とはチャットでやりとりもできるため、要望を伝えることが可能です。

また葬儀社の口コミも投稿されているので、地域に詳しい葬儀社や、評判のいい葬儀社を見つけられるでしょう。

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日程を決めるには葬儀の種類も重要

葬儀にはさまざまな種類があり、葬儀の形式によって要する日数が異なります。行いたい葬儀の種類と、かかる日数を確認しておきましょう。

一般葬・家族葬

一般葬とは古くから執り行われてきた、スタンダードな葬儀です。1日目に安置、2日目に納棺、お通夜、3日目に葬儀・告別式、火葬で、最短でも3日かかるでしょう。

故人の家族や親戚だけでなく、友人や会社の人など、故人と縁のある多くの人が参列します。多くの人が故人に別れを告げられ、遺族は故人が生前お世話になった人に、感謝を伝えられる点がメリットです。

一方で多くの参列者への対応に遺族が気を使う必要がある点や、費用が高くなる点には注意しましょう。

家族葬とは一般葬よりも規模が小さい葬儀を指します。家族や親族、故人と特に親しかった友人のみを呼び、一般葬と同じ形式で行うものです。

参列者が少ないことで、葬儀の際に遺族にかかる負担が減ります。誰に参列してもらうかをしっかりと決めることが重要です。

一日葬

一般葬で2日目に行うお通夜を省き、3日目の葬儀・告別式、火葬だけを行う葬儀を、1日葬といいます。通夜がないので通夜振る舞いや、飲み物にかかる費用を節約できますが、予算が半分になるわけではない点には注意しましょう。

遺族だけでなく遠方から参列する人や高齢者の、時間的・体力的負担を軽減できる点が、一日葬のメリットと言えます。

宗教的な儀式を省略したり簡略化したりするので、必ず前もって菩提寺と相談して、了解を得ておくことが必要です。また一日葬だからといって「お布施」は半額にはなりません。

直葬・火葬式

直葬とは通夜や葬儀・告別式を行わない形式です。遺族や関係者だけで火葬場に集まり、10分程度の短いお別れを済ませたのち、すぐに火葬します

最短で、ご逝去から搬送、安置、納棺の翌日に出棺、火葬という流れです。火葬の前に読経を行う、火葬式を実施する場合もあります。

最も簡略化された形式の葬儀なので、時間や体力、費用を大幅に節約できる点がメリットです。しかし故人とのお別れを落ち着いてできず、参列者が限られる点はデメリットといえます。

宗教的な儀式を大幅に省いているので、菩提寺に認められるのが難しい可能性がある点も、頭に入れておきましょう。

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訃報を伝えるタイミングは?

逝去の第一報は、親族や親しい友人に亡くなった直後に伝えましょう。葬儀の日時と場所が決まったら、「訃報連絡」を各方面にします。近年は電話やメールで連絡するのが一般的です。

葬儀に参列してほしい場合は早めに

葬儀に参列してほしい人には、葬儀日程が決まったタイミングで、訃報を伝えましょう。遠方から来てもらう場合は、移動に時間がかかります。また宿泊の手配などでも、参列前後の準備が適切にできるような配慮をしましょう。

葬儀日程と施行場所が確定したら、交通の案内など詳細が記載された「訃報連絡」を作り、葬儀に参列してほしい親族や関係者に配信します。

事後通知の場合(近親・家族葬の場合など)

家族・近親者だけで葬儀を執り行いたい場合、訃報連絡の範囲は限定するのが一般的です。ただし故人との社会的な関係があった方々には、葬儀後に事後通知等で連絡することもあります

死亡の通知と、家族葬を近親者のみで営んだ経過と葬儀の終了を報告します。生前のご厚誼に感謝する文面も添えると良いでしょう。

しかし故人が特にお世話になった人や、仲良くしていた人がいる場合は、事前にご了解を得て、家族葬であるための固辞へのご容赦を得ておくことも必要です。

職場には葬儀前に伝える

会社や学校などの関係者には、葬儀日程が決まった時点で連絡しましょう。参列してもらう相手ではなくても、忌引きの申請や仕事の調整など、自分が休むことで出る影響について、考慮する必要があります。

周りを頼りながら葬儀日程を決めよう

棺に花を手向ける喪服姿の男女

故人の逝去から葬儀を行うまでには、さまざまなことを決めたり、手続きしたりしなければいけません。中でも火葬場やお寺、参列者のスケジュールを把握し、納得のいく葬儀日程を決めるのは、骨が折れる作業です

火葬場を押さえられても遠方の参列者が間に合わない、火葬場が1週間以上予約で埋まっているといったケースもあり、思うように進まない可能性もあります。

そんな場合は1人で悩まず、親戚や友人、葬儀社に相談し、一緒に考えてもらいましょう。知識や経験が豊富な葬儀社を探すために、できるだけ早めに、葬儀社に相談するのがおすすめです。

葬儀社の相見積もりを簡単に取得でき、口コミの確認や葬儀社とのやりとりができるミツモアなら、頼れる葬儀社を見つけられるでしょう。

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監修者:二村 祐輔

日本葬祭アカデミー教務研究室 代表
『葬祭カウンセラー』認定・認証団体 主宰
東洋大学 国際観光学科 非常勤講師(葬祭ビジネス論)

著書・監修

  • 『60歳からのエンディングノート入門 私の葬儀・法要・相続』(東京堂出版) 2012/10/25発行
  • 『気持ちが伝わるマイ・エンディングノート』 (池田書店) 2017/9/16発行
  • 『最新版 親の葬儀・法要・相続の安心ガイドブック』(ナツメ社) 2018/8/9発行
  • 『葬祭のはなし』(東京新聞) 2022年現在連載

など多数

コメント
古代は逝去から葬儀(埋葬)までの間を「もがりの期間」として、その日数の長短で哀悼の深さや故人の権威を示しました。天皇クラスになると葬儀までに何年も期間を置くこともあったそうです。現代でも逝去後、その死を受け止め、対外的な葬儀を営むまでのあいだこそが、自分と故人が向かい合うひと時ではないかと思います。「友引」の関係で葬儀が日延べになったおかげで、その時間を有意義に過ごせたという人も多くいます。