畳の処分はどうする？6つの処分方法と費用相場、注意点を解説

畳の処分方法6つ！費用相場も合わせて比較

畳の主な処分方法は6つです。費用も合わせて比較してみましょう。

できるだけ安く処分したい場合は、自治体の粗大ごみとして出すのがおすすめです。

回収場所まで自分で運ぶ手間はかかりますが、処分費用は安く済みます。ただし自治体によっては畳の回収を受け付けていないところもあります。住んでいる自治体のごみ回収ルールを確認しましょう。

お金はかかっても手間や時間を省きたいという人は、回収業者や畳屋に依頼するのがよいでしょう。

また張り替えやリフォームで出た不要な畳はそのまま業者に回収してもらうのが1番簡単です。ただし処分にかかる費用が気になる場合は、住んでいる自治体で回収してもらうのが安く済むためおすすめです。

①粗大ごみに出す

畳を処分する際最も手軽な方法は「粗大ごみに出す」です。

処理券の購入・貼り付けや、集荷場所までの運び出し作業など手間はかかりますが、回収業者に依頼するよりも安価に処分できます。

手間と費用をバランスよく考えて処分したいという方は粗大ごみに出して処分するのが良いでしょう。

自治体によっては畳の回収に対応していないところもあるので、住んでいる地域の回収状況を確認しておきましょう。

②切断して可燃ごみに出す

とにかくお金をかけずに処分したいという方には、切断してから可燃ごみに出す方法がおすすめです。

畳を切断して可燃ごみで出せるサイズにしてしまえば、処分費用はかかりません。

ただし畳の解体作業にはかなりの時間と労力を要するため、処分する畳が多い人はなるべく避けた方がいいでしょう。

畳の切断方法

可燃ごみとして出す場合には、畳を可燃ごみの袋に入るサイズまで細かく切断する必要があります。切断は「電動のこぎり」や「チェーンソー」を使って、一気に細かくしてしまいましょう。

畳を結ぶ麻糸をすべて切って分解する方法もありますが、かなり時間を使うことになるので、電動のこぎりやチェーンソーを持っている場合には一気に切断してしまうのがおすすめです。

処分する際には畳の枚数が多いと大量のごみ袋で収集所を占領してしまいます。自治体のごみ収集のルールを理解したうえで、マナー違反にならないように配慮しましょう。

③自治体のクリーンセンターに持ち込む

お金はかけたくないが、畳の切断もめんどくさいという方は、クリーンセンターまで自分で持っていくのがおすすめです。

1畳約30kgの畳が運べる大きな車と人手が必要になりますが、事前に予約をしておけば粗大ごみの手数料が無料になりますよ。

④畳屋に回収を依頼する

張り替えをして古い畳を処分する場合は、畳屋に回収してもらうのがよいでしょう。張り替えと回収が1度に済ませられるので、手間が省けます。

畳の扱いにも精通しており、古い畳の処分にも慣れているため、不法投棄などの心配もありません。

ただし無料で回収してくれるところもあれば、「畳処分費」として手数料がかかるところもあります。後にトラブルにならないように、事前に費用がかかるかどうか確認しておきましょう。

⑤不用品買取業者に依頼する

「できるだけ早く処分したい」「畳以外にも処分したいものがある」という人は、不用品回収業者への依頼がおすすめです。

不用品回収業者であれば、休日夜間も対応可能で、すぐに処分できます。電話1本で完了するため、手軽に依頼できるのも魅力の1つです。

またそのほかにも不用品があればまとめて回収できるので、畳以外にも処分するものがあれば、不用品回収業者に依頼するのがよいでしょう。

時間の融通がきき、運び出しも行ってもらえる手軽さの反面、費用は他の方法と比べて高いです。

多少お金がかかってもラクに処分したいかたにおすすめの方法です。

不用品回収の見積もりを依頼する

⑥リサイクルショップで売る

畳が劣化していなければ「リサイクルショップ」に持ち込むのも1つの方法です。

不用品回収業者や粗大ごみで処分する場合、お金がかかりますが、リサイクルショップであれば査定次第で値段が付くこともあります。

ただ劣化がひどい場合は値段も付かず、引き取りを拒否されてしまうことも多く、新品に近い状態でないとリサイクルは難しいでしょう。

新品または新品同様の畳を処分する場合には、1度リサイクルショップに持ち込むのが良いかもしれません。

値段が付かない古い畳の場合でも、処分費がいくらになるか確認しておきましょう。運搬費がかからないため、回収業者に依頼するよりも安く処分できますよ。

処分する際の注意点

畳を処分する上で気を付けるべき点は以下の2点です。

近年は天然素材でなく合成繊維で作られた畳が増えています。素材によって処分費用が異なることがあるので注意しましょう。

素材によってかかる費用が異なる

畳の素材によって処分方法や費用が変わるため、業者や自治体に処分を依頼する際には畳の素材を伝えるようにしましょう。

畳の素材は「天然素材」と「樹脂加工」の2つに分けられますが、特に注意が必要なのは「樹脂加工」の畳です。

樹脂加工はポリプロピレンなどのプラスチック素材を使用しており、ダニやカビに強く耐久性にも優れています。

耐久性が高く、手入れが簡単な樹脂加工畳は「個人事務所」や「飲食店」で利用されることが多いです。事務所などの「家庭以外の場所」で使っていた場合は「事務系ごみ」の扱いとなり、粗大ごみとして出せなくなってしまいます。

比較的安価で本畳の半分以下の金額で処分できる場合もある樹脂加工畳ですが、使用されている場所によっては粗大ごみで処分できない場合があるため、注意しましょう。

処分の理由によっては産業廃棄物扱い

リフォームや家の取り壊しで不要になった畳は、解体工事という事業活動が伴うため「産業廃棄物」の扱いになります。

天然素材の畳は「繊維くず」、プラスチックなどの合成繊維の畳は「廃プラスチック類」に分類されます。

産業廃棄物の処理は「産業廃棄物収集運搬」の許可を持つ専門業者に依頼しなければなりません。粗大ごみに出したり、許可を持たない回収業者に依頼しないように注意しましょう。

不用品回収業者に依頼する際のポイント

不用品回収業者に依頼する際には「料金の確認」と「相見積もり」が欠かせません。安さだけに注目するのではなく、ごみの処分に関する「許可書」を持っているかも重要なポイントです。

安心して畳を処分するためにも、業者に依頼するときのポイントを見ていきましょう。

出張費や追加料金を確認する

粗大ごみの手数料等は自治体のWEBサイトなどで確認できますが、回収業者や畳屋に処分を依頼する場合は「見積書」で費用を確認しましょう。

業者によっては「出張費」や「人件費」「運搬料」などの名目で料金が追加されていきます。法外な費用を請求されないためにも、事前にしっかりと料金の確認をしておきましょう。

複数の業者から見積もりを取っておく

複数の業者から見積もりを取る「相見積もり」も業者選びの際に大切です。

1社の見積もりだけでは提示された金額やサービスが、適切なものなのか判断が難しいです。複数社比較することで費用相場がわかり、サービス内容も自分に適した業者を見つけやすいでしょう。

他の業者の見積もりを提示することで、価格交渉が有利になるというメリットもあります。良心的な業者であれば、他社の見積もりを考慮したうえで、値段を提示してくれますよ。

業者の持っている資格をチェック

業者に処分を依頼する際には、ごみの処分に関する許可や資格を持っているかも確認しましょう。

不用品回収業者の場合は、市町村が許可した「一般廃棄物収集運搬許可」がなければ不用品の回収・運搬ができません。

また解体時に畳を出す際には「産業廃棄物収集運搬業許可」が必要になります。解体工事を請け負う会社が持っていることが多いため、依頼する前に確認しておきましょう。

無許可の業者に委託してしまうと、トラブルが起きたときに依頼者側も罰則の対象になってしまうため、業者選びの際には資格や許可なども念入りにチェックしましょう。

不用品回収の見積もりを依頼する

濡れた畳は処分できる？

「どうせ処分する畳だから、状態はどうでもいい」と思っている人も多いのではないでしょうか。

濡れた畳や腐敗した畳は処分費用が高くなる傾向があります。濡れた畳の処分について詳しく見ていきましょう。

料金が高くなったり拒否されたりすることも

「水に濡れて重くなった畳」「腐敗した畳」「糞尿で汚れた畳」は通常の畳よりも処理が大変になるため、費用が高くなってしまいます。通常の2倍の費用がかかるとみておいたほうが良いでしょう。

状態がひどい場合は回収を拒否される可能性もあります。

処分に迷って放置しておいた畳が、濡れてしまったり腐敗してしまわないように、不要になった畳はすぐに処分することをおすすめします。

台風被害などの場合は災害ごみで出せる

台風などの災害で出る粗大ごみは「災害ごみ」と呼ばれます。台風や集中豪雨などの浸水被害で使えなくなった畳は、通常の粗大ごみとは別で基本的に自治体が無料で回収してくれます。

ただし指定の回収日を過ぎてしまうと、通常の粗大ごみ同様有料で処分しなければならないので、災害ごみとして扱える場合には回収日をしっかり確認しておきましょう。

回収のルールは自治体で発行している「災害廃棄物処理の手引き」などで確認できます。災害時は自治体のホームページにも掲載されるため、こまめにチェックしましょう。