ROA（総資産利益率）とは？計算式やROEとの違い、目安をわかりやすく解説

ROAとは経営分析や投資の場面で重要になる指標です。ROAの分析で正しい経営判断が可能になります。また、ROAと並んで財務指標となるものにROEがあり、ROAとは違った分析をする場合に役立つものです。

この記事では、ROAの概要について説明し、計算式やROAの改善方法、ROEとの違いについて詳しく紹介しましょう。

この記事の監修税理士

ROAの概要

会社経営を順調に進めていくうえで、ROAの分析は大切です。ROAの数値を見ることで、効率よく利益を出せているのかがわかります。健全な経営ができているのかが確認できるでしょう。

しかし、起業したばかりではそもそもROAとは何なのか、よくわからないということもあると思います。

まずは、ROAについて概要を説明し、どのような場面で利用するのか紹介しましょう。

ROA（総資産利益率）とは

ROAの意味とは総資産利益率のことで「Return On Assets」の略になります。総資産に対してどのくらいの利益をあげているかを示す指標です。純資産の自己資本と負債も含め、すべての資産をどの程度効率的に運用しているかが確認できます。

ROAが高いほど、より効率的に利益を生み出している会社です。ただし、総資産の多くが他人資本である負債で占める場合、ROAが高くてもよい経営状況とはいえません。経営状態を把握するためにはROAの数字だけを見るのではなく、その根拠となる内容についても把握することが必要です。

ROAを使う主な場面2つ

ROAの数字を使うのは、主に次の2つの場面です。

自社・他社の経営状況を比較する場合

ROAは会社の収益性や効率性を確認する指標です。どちらか一方の数値が低いだけでもROAの値に影響します。ROAだけで会社の経営能力のすべてを判断することはできませんが、現在の経営状況を図る財務指標の一つになり、経営者にとって今後どのように事業を展開していくかの判断材料になるでしょう。

ROAの確認で会社の問題をチェックすることも可能です。例えば同業他社と比較して自社のROAが低ければ、効率よく利益を出していないことがわかります。

経営改善の必要性を認識でき、会社の実態を数値で把握することで問題の早期解決にもつながるでしょう。

投資する株式を探す場合

投資する株式を探している人にとって、ROAは企業の安全性を判断する場合にも役立ちます。投資した資本をどれだけ有効に活用しているかは、失敗しない投資先を探すうえで重要な要素です。ROAは会社が投資した資金をどれだけ収益に結びつけているかを示す指標であるため、投資家にとって投資すべき株式かどうかの判断材料になるでしょう。

また、株主にとっても預けた資金で利益が生み出されているかを確認するため、ROAの値は大切です。配当がどのくらいになるかの参考にもなります。

ROAの計算式

ROAは、“利益”と期中平均の総資産の数字により、簡単に求めることができます。“利益”の部分に入る数字は営業利益・経常利益・当期純利益のいずれかで、目的によって使い分けてください。

ここでは、基本の計算式と、それを分解して収益性と効率性を細かく分析する計算式を紹介し、実際の使い方についても説明します。

ROAの計算式①「“利益”÷ 総資産（期中平均）× 100」

ROAは次の計算式で求めます。

“利益”に入る数字は営業利益・経常利益・当期純利益のいずれかです。どの利益を用いるかはROAを見る目的によって異なります。

営業利益・経常利益・当期純利益

営業利益とは、売上の総利益から商品の仕入れなどの売上原価を差し引き、さらに人件費や広告費などを引いた利益です。

経常利益とは事業全体から得た利益で、本業以外の収益と費用も含まれます。事業以外の収益として預金利息や受取配当金などを加え、事業以外の費用として支払利息などを差し引いたものです。

当期純利益は、一会計期間における全収益から事業コストや各種税金などをすべて差し引いた利益になります。

このうち、ROAを経営者が会社の経営判断に用いる場合は営業利益を使うのが妥当です。

一方、投資家が投資対象を探す場合、当期純利益を計算に用います。当期純利益はすべての費用が差し引かれた最終的な利益であり株主の取り分です。これを計算に用いることで、自己資本がどのぐらい利益を生み出しているかを正確に知ることができます。

営業利益・経常利益・当期純利益についてより詳しく知りたい方はこちらを参考にしてください。

総資産

計算の分母にくる総資産とは、純資産である自己資本と負債である他人資本の合計です。貸借対照表の左側に記載されています。純資産だけでなく、他人資本も含んだ数字で計算する点に注意しましょう。

ROAの計算式➁「 売上高”利益”率 × 総資本（資産）回転率」

ROAをさらに詳しく分析するため、売上高を加えて分解する計算式があります。

売上高”利益”率は「”利益” ÷ 売上高」で計算し、売上高に対してどれだけの利益が発生したかがわかります。これは収益性の高さを判断するために必要な数値です。

総資本（資産）回転率は「売上高 ÷ 総資産」で求められ、資産をどのくらい効率的に運用し、どれだけの売上を出しているかがわかります。

ROAの実際の使い方

実際に、2つの例でROAを計算してみましょう。

A企業：利益300万円　 総資産6,000万円

「300万円÷6,000万円×100＝5%」

B企業：利益500万 　総資産5億円

「500万円÷5億円×100＝1%」

両社を比較して利益を多く出しているのはB企業ですが、ROAが高いのはA企業になります。

上記の例からもわかる通り、ROAが高い＝優良企業であると認めてもらうためには、「より少ない資産でより多くの利益をあげる」必要があることがわかるでしょう。

ROAを改善させる方法2選

ROAが低いということは、効率的な経営ができていない可能性が高いです。今後さらなる成長を遂げたいのであれば、改善させるための方策を立てなければなりません。

ROAを改善するには単純に、分子の”利益”を増やす、もしくは分母の総資産を減らすことです。”利益”を増やすには売上高純利益率の改善が、総資産を減らすには資産回転率の改善が必要になります。

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

当期純利益を増やす【売上高純利益率の改善】

ROAを改善するためには、前項における「ROAの計算式➁」を踏まえ、まずは売上高純利益率を高めなければなりません。そのためには、当期純利益を増やすことが必要です。

売上高をあげる、営業外収益を増やすなどが手っ取り早い方法ですが、そう簡単にできるものではありません。

すぐに取り組める方法は、経費を削減して支出を抑えることで、次のような方法が考えられます。

• 仕入価格を抑える
• 販売管理費を減らす
• 光熱費や人件費を減らす
• 不要な接待交際費を削る

総資産を減らす【資産回転率の改善】

ROAを改善するもう一つの方法は、資産回転率の改善です。これは、できるだけ少ない投資でいかに効率よく運用するかということを意味します。設備投資の効率性を高める、在庫の回転を良くする、売掛金の回収サイトを短くするなどの方法が考えられるでしょう。

資産回転率の改善には総資産を減らすことも必要です。具体的には、次のような方法を検討するとよいでしょう。

• 長年回収できていない売掛金を整理する
• 借入金を減らす
• 商品として使えないものは廃棄するなど在庫を減らす
• 使用していない固定資産を整理する

ROAの業界平均一覧表と目安

日本企業のROAは実際にどのくらいなのでしょうか？ 自分の会社が業界の中でどのぐらいの数値を目標にすれば良いのかも気になるかと思います。

ここでは、経済産業省企業活動基本調査などの資料を参考に、全企業と中小企業の業界平均を比較してみました。

他国とも比較して日本企業の現状を見ながら、優良企業を判断するROAの目安についても確認しておきましょう。

ROAの業界平均一覧【全企業版】

全企業の業界平均一覧を表にしたので確認しましょう。ROAの平均から、日本の企業について業界ごとのROAの目安はどのくらいなのか見ていきます。

参考：経済産業省企業活動基本調査

業種によって数字に開きがありますが、これはROAの低い業種に優良企業が少ないというわけではありません。

製造業など大きな設備を必要とする業種は総資産の数字も大きくなり、ROAが低くなる傾向があります。設備が必要な業種の場合はROAが低いため、それだけで経営状態が悪いという判断はできません。

ROAの業界平均一覧【中小企業版】

次に、中小企業の業界平均についても一覧表にしました。中小企業のROAについて、業界ごとの目安がわかります。

参考：日本政策金融公庫「中小企業の経営等に関する調査」

全企業と比較して、中小企業のROAは全体的に低いことがわかります。中小企業にとってROAの改善は重要な課題といえるでしょう。

日本の平均ROAは3.9%

日本の上場企業のROAは、2018年の全体平均が3.9%です。日本では上昇傾向にあるものの欧米と比較すると低い傾向にあります、特に6.2%の米国と比べると、低水準であることは否定できません。

ROAが5％なら優良

ROAは一般的に5%以上であれば優良企業とされています。しかし、業界平均の一覧で見てきたように業種によって基準となる数字は異なるため、分析する場合は同業種で比較する必要があるでしょう。

また、全企業と中小企業の一覧表を比較するとわかるように、同じ業種でも事業の規模によってROAの平均は異なります。

例えば情報通信業の場合、全企業では平均が5.1%なのに対し、中小企業では0.2%とかなり低い数字です。比較対象は事業規模も考慮したほうがいいでしょう。

ROEとROAの違い

ROAと並んで使われる指標に、ROEがあります。ROEもROAと同じく会社の経営状況を分析する指標です。ただし、ROAが総資産を使ってどのぐらいの利益を生み出したかを知るものであるのに対し、ROEは自己資本の利益効率を見る指標になります。

ここではROEの意味や計算方法、ROAとの違いについて紹介しましょう。

ROEとは

ROEは「Return On Equity」の略で自己資本利益率を指し、自己資本を利用してどの程度の利益をあげているかを示す指標です。

ROEは次のような計算式で求めます。

ROEの計算式はROAと同じく分解でき、次の計算式でより詳細な分析ができます。

財務レバレッジとは、借入金や社債などの他人資本をテコ（レバレッジ）として使い、会社の総資産が自己資本の何倍かを表す値です。財務レバレッジが大きい場合、他人資本の割合が高いことを示します。

財務レバレッジを求める計算式は「総資産÷自己資本」です。

ROEの分析では、10%以上が優良企業の目安とされています。

ROEとROAの違い

ROEとROAは、分母に持ってくる数値が異なります。ROEは自己資本ですが、ROAは他人資本も含む総資産です。

貸借対照表では次の部分にあたる数字になります。

（※）多くの会社では純資産＝自己資本となりますが、新株予約権と非支配株主持分がある会社はそれらを除く必要があります。関係としては以下の通りになります。

純資産－新株予約権－非支配株主持分＝自己資本

ROEとROAの違いはその値を誰が重視するのかという点です。判断の目的も異なります。

ROEの分母にあたる自己資本は負債を除いた会社の純資産であり、株主の取り分となる資産です。そのため、株主はROEを見ることで、自分が投下した資本がどの程度の利益を生み出すのかがダイレクトにわかります。ROEは投資家や株主が重視する財務指標であり、ROEのランキングを見ながら投資先を決める投資家もいるでしょう。

一方、ROAの分母になっている総資産には他人資本である負債も含まれているため、会社の全資産を運用した結果の収益性を示します。会社の経営判断に役立ち、経営者が重視すべき目安になるものです。

ROE・ROAが示す経営体質

ROAとROEの数字を分析するとき、それぞれを見るだけでは正確な判断はできない場合があります。特にROEだけを見て判断すると、借金が多く増資や倒産などのリスクもあるため注意が必要です。

ここでは、ROE・ROAが示す経営体質についていくつかの事例を見ながら説明し、どのようなリスクがあるのか紹介します。

ROEの値が同じで、ROAの値が違う場合

まずは次の2社について見てみましょう。

• A社：利益100万円　自己資本1,250万　総資産2,000万（他人資本750万）
• B社：利益100万円　自己資本1,250万　総資産5,000万（他人資本3,750万）

A社とB社のROAは次の通りです。

• A社：「100万円÷2,000万円× 100＝ROA5%」
• B社：「100万円÷5,000万円× 100＝ROA2%」

ROEは次のようになります。

• A社：「100万円÷1,250万円× 100＝ROE8%」
• B社：「100万円÷1,250万円× 100＝ROE8%」

両社のROEの値は同じですが、ROAの値が異なるパターンです。B社の方がA社よりも上手に他人資本を活用して株主のために効率よく利益をあげていることがわかります。

一方、ROEが高くてROAが低いB社は、多額の設備投資を必要としている、借金が多いなどの事情があると考えられるでしょう。

ROAの値が同じで、ROEの値が違う場合

次に、以下の例を紹介します。

• A社：利益100万円　自己資本1,250万、総資産：2,000万（他人資本750万）
• B社：利益100万円　自己資本1,000万、総資産：2,000万（他人資本1,000万）

A社とB社のROAは次の通りです。

• A社：「100万円÷2,000万円× 100＝ROA5%」
• B社：「100万円÷2,000万円× 100＝ROA5%」

ROEは次のようになります。

• A社：「100万円÷1,250万円 × 100＝ROE8%」
• B社：「100万円÷1,000万円× 100＝ROE10%」

両社のROAの値は同じですが、ROEが違います。両社ともROAは5%で、会社の資産を利用した収益性はそれほど高くありません。また、どちらもROAよりROEが高いため、設備投資や借金が多いなどの事情も考えられます。

B社はROEの値だけ見れば収益性が高いと判断しがちですが、A社と比較して他人資本が多く、安全性の低い会社と考えられるでしょう。

ROEの値よりROAの値が大きい場合

基本的に総資産は自己資本よりも大きい数字のため、総資産が分母であるROAよりも自己資本を分母とするROEの方が高い値になります。

では、ROAの方がROEよりも値が高い会社はどのような状況なのでしょうか？

次の例で見てみましょう。

損失100万円　自己資本1,000万、総資産1億（他人資本9,000万）

ROAとROEの計算は次のようになります。

• 「−100万円÷1億円× 100＝ROA−1%」
• 「−100万円÷1,000万円× 100＝ROE−10%」

総資産は多いものの効率よく利益をあげていないことがわかります。また、負債や設備投資などが多く、自己資本も有効に運用できていません。投資のリスクが高い会社といえるでしょう。

ROE・ROAだけで判断するのはNG！

ROAやROEは経営判断の重要な指標になり、投資の有効な判断材料になります。そのため、値が高いのは良いことですが、あくまで会社の収益性を判断する一つの指標に過ぎません。それだけで判断するのは避けましょう。

流動比率、当座比率、固定比率、負債比率などの比率も併せて安全性を確認し、今後も成長できるのかを観察することが大切です。

• 流動比率：1年以内の短期的な支払い能力がどの程度であるかを確認する
• 当座比率：流動比率よりもさらに厳しく短期の支払い能力を確認する
• 固定比率：固定資産への投資と自己資本との割合を確認する
• 負債比率：自己資本に対する他人資本（負債）の割合がわかる

税理士コメント

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