川上 様
5.0
2年前
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総合評価
5.0
石川 様の口コミ
(20代 男性)
初めての確定申告でわからないことだらけでしたが、適宜アドバイスをいただきながら日々の会計処理を行うことができ、無事に確定申告を終了していただきました。必要最低限のコミュニケーションでしっかりと手続きを進めることができて満足です。来年もお願いしたいと思います。
まぐまぐ 様の口コミ
Freeeの設定から親切に教えてくれてありがとうございます。 今後とも宜しくお願いします。
個人事業主A 様の口コミ
個人事業主としての青色申告が初めてである上、投資やその他の収入等があり、自身での対応が時間的に困難であったため、森先生にお願い致しました。事業以外の収入や複数の投資の損益通算等があり、他の先生からは当初の見積金額より割増金額が大分加算されましたが、森先生は当初のお見積金額から割増もなく一番良心的なお値段でお引き受けくださいました。meetやメールで疑問のご回答等をわかりやすくご教示いただき、時間的なコストや労力が節約できとても助かりました。有難うございました。引き続きよろしくお願いいたします。
総合評価
4.8
權田 様の口コミ
(50代 女性)
2025年相続税申告依頼 お世話になるかもで、早い時期からお願いはしていました。 母が先で父の順番で、1ヶ月違いで亡くなり自分は相続(色々な名義変更等)の手続きは出来るだけ進めることが出来ましたが、相続税となると複雑過ぎて分からなかったので先生に全面的にお願いしました。先生自身も不安があった時は確実な状態になるように調べあげ納得出来る結果まで焦らず進めて下さいました。 メールなどで出来る事は、メールを使い細かな数字を丁寧に判断して下さり、無事に相続税申告、納税を終えることが出来ました。
総合評価
5.0
TM 様の口コミ
今回、相続税の手続きでお願いしましたが、大変分かりやすく丁寧な説明でかつ迅速な対応をしていただけるので、大変良かったです。 最初に電話で状況説明をするのですがこちらの疑問点などにも親身に答えていただけました。 その後は主にメールでのやり取りになるのですがレスポンスも早く、安心してお願いできました。 費用も基本料金・追加料金についても明確で、その点についても安心でした。 今回は自身の実家の相続についてでしたが、妻の実家に相続が発生した場合にもお願いしようと思いますので、またその際は宜しくお願い致します。
愛知県飛島村で利用できる顧問税理士の口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
愛知県飛島村
で利用できる顧問税理士の口コミ
川上 様
5.0
2年前
とても助かりました 本当に感謝してます ありがとうございました
プロからの返信
ありがとうございます わたくしも感謝しています
依頼したプロ結城典裕税理士事務所
橋爪 様
5.0
2年前
お返事頂きましたお言葉の内容からも親身になってもらえる先生と思いました。お会いして確信に変わりました。とてもお優しい誠意有る方です。
プロからの返信
橋爪様 この度はご成約どうもありがとうございました! 今後は橋爪様の事業のサポートに鋭意努力して参ります。 今後ともどうぞよろしくお願いいたします。
依頼したプロ杉浦吉隆
M.S 様
5.0
2年前
見積もり提示がとても早く、ビデオ通話での丁寧な打ち合わせで、不安なくご依頼することができました。今後ともよろしくお願い致します。
プロからの返信
この度はご依頼頂きまして誠にありがとうございました。 ご期待に添えるよう努めてまいりますので今後ともよろしくお願い致します。
依頼したプロ税理士法人T-FRONT
宇井 様
5.0
1年前
法人を立ち上げ何をしていいかもわからない時相談に乗っていただき、私自身がやりやすい方法でご提案していただけました。 とても信頼できる方だと思います。
依頼したプロひこさか税理士事務所
前出 様
5.0
2か月前
事業内容を丁寧に聞いてくださり、とても頼りになりそうな印象を受けました。安心して事業に専念出来そうです。
依頼したプロアップ会計事務所
料金や節税も大切ですが、私は「相談のしやすさ」と「レスポンスの速さ」が最も重要だと思います。 会社経営では税金以外にも判断に迷う場面がたくさんあります。その時に気軽に相談でき、迅速に対応してくれる税理士を選ぶことをおすすめします。
税務知識だけでなく労務・法務知識など経営に関する様々な相談に対応できるかどうかです。 また、緊急の資金調達に対応できるか=金融機関にどれだけのパイプがあるか。 もしくは借入に頼らない策がどれだけ提案できるかです。
まずは資金繰りが重要だと思います。また、会社の登記も提携する司法書士事務所がありますので、ワンストップで対応できます。
一番のポイントは、顧問の先生との相性かと思います。一度契約すると、おそらく短くはないお付き合いになるかと思いますので、ビジネスの考え方や価値観の相性が合う方を選ばれることが最も重要かと思います。この相性が合わないと、関係が長続きせず、結局顧問税理士を変更することとなり、不用意な負荷がかかってしまう可能性があります。また、自社がどのようなサポートを顧問税理士に求めるのか、その顧問税理士がそのサポートに対応できるか、も重要なポイントになるかと思います。
節税策は利益が出てからの話です。特に設立1期目は税務に限らず資金繰りや労務関係の整備など会社経営全体に対して適切なアドバイスをくれる税理士がよいと思います。
顧問税理士を探さる場合は、お客様の業種に詳しい方、経験、料金を重視されるとよいと思います。
税理士資格を有している以上、相当の能力は全ての税理士が有しています。 この上で良い税理士を探すポイントは納税者であるあなた自身と「馬が合う」かどうかに尽きると思います。 「なんでも話せるか」「お願いしたことが伝わっているか」「自分の意向を尊重してくれるか」など、良好な人間関係を構築できるかどうかというポイントを重視して判断していただくと良いと思います。
1.税務調査に強く経営指導してくれる税理士。 2. 事業内容を分析し、利益が出る方策などを提供してくれる税理士・
顧問契約では、日常の税務相談、試算表の確認、節税提案、申告書の作成・提出まで対応可能です。記帳代行もご要望に応じて含めることができます。業務範囲は状況に応じて柔軟に設計し、事前に内容をご説明いたします。
はい、弊社の顧問契約には記帳代行、決算申告、各種税務相談が含まれています。 お客様には領収書や通帳データなどの資料をご提出いただくだけで、経理業務から申告までお任せいただけます。 ただし、会社の規模や取引量によって料金やサービス内容が異なるため、詳細は個別にご案内しております。
ご相談内容により異なりますが、直近の申告書・決算書、試算表、総勘定元帳、通帳や領収書などをご用意いただくと具体的なアドバイスが可能です。資料が揃っていない場合でも、状況を伺いながら必要書類の整理からサポートいたします。
法人税申告・記帳代行のご相談には、直近期の通帳・領収書・前期決算書一式をご準備ください。確定申告(個人)は源泉徴収票・各種控除証明書・前年申告書が必要です。freeeをご利用の場合はデータ共有のみでスムーズに進められます。初回相談時に必要書類を詳しくご案内いたします。
過年度の申告書や決算書類一式があればより具体的なお話ができます。 創業したばかりの方は創業計画書などがあれば良いです。
特別な準備は必要ありません。 法人の場合は、決算書や試算表があればスムーズですが、お手元になければ現状をお聞かせいただくだけでも大丈夫です。 まずはお気軽にご相談ください。状況に応じて必要な資料をご案内いたします。
恐れ入りますが、現在は対面でのご相談には対応しておらず、オンライン(Zoom等)でのご案内のみとなっております。全国どこからでもご相談可能ですので、ご都合に合わせてご利用ください。
当事務所はオンライン専門(Zoom・Google Meet対応)のため、全国どこからでもご相談いただけます。対面相談の対応はしていませんが、ビデオ会議で対面同等のサポートが可能です。愛知・豊田市近郊のお客様も、ご希望に応じてオンライン対応となります。
愛知県を中心に三重県、岐阜県、静岡県であればご相談ください。
名古屋市を中心に、近隣エリアであれば対面でのご相談が可能です。 また、遠方のお客様についてはZoomなどを利用したオンライン相談にも対応しておりますので、お気軽にご相談ください。
業種業態によって異なりますが、一般的にはキャッシュと売り上げのバランスは気をつけておいた方が良いでしょう。売上規模に対してキャッシュが少ないと資金繰りが困難になる可能性があります。借入をするにしても時間的な余裕は必要ですから、事業上必要な資金は常に意識して、機会損失を失わないようにすることが大切だといえるでしょう。 その他、税理士に前年比較の試算表などを用意してもらえそうかときは照らし合わせながら経営成績を常に確認することも大切です。
1.売上・利益(売上原価率・営業損益を含む) 2.仕入など原価低減状況
顧問税理士の月次訪問に何を求めるかによって内容は異なります。しかしながら、一般的には税引前当期純利益を確認さえることがよいと考えます。また財務分析を希望される場合は、粗利率の動きについてご確認ください。
はい、月次面談に対応しております。事前には売上・粗利・経費・利益、資金繰り(現預金残高・入出金予定)をご確認いただくと有意義です。前月比や予算との差異も把握いただくことで、より具体的な改善提案が可能です。
特にありませんが、ご訪問させていただく前にお聞きしたい点・相談をある程度考えて頂いておくとスムーズかと存じます。
前月とのズレや変動が大きい項目です。 イレギュラーな動きをした理由を把握しておいていただくと、面談がスムーズに進むかと思います。
売上、利益、利益率や固定費などの確認も重要ですが、キャッシュが今いくらあるか、が大切です。そのためには、資金繰りや融資を受けるためのご相談も承ります。
今まで申告していただいた決算書・総勘定元帳は全て先方から送って頂いているか(たまに会計事務所に置いたままのことがあります。)はまず確認する必要があります。また、時期的には決算が終わって、申告書・総勘定元帳が揃って、次の期から変更するのがスムーズだと思います。
変更しようと思われた原因が、次の税理士では改善されそうかどうかという点に気を付けていただくと良いかと存じます。 結局変えた意味なかったねとならないようにすることが大切です。
一番大切なのは、現在の資料や会計データをきちんと引き継げるかどうかです。 弊社では税理士変更のサポート実績も多数あり、必要な資料や手続きについてご案内いたしますのでご安心ください。 まずは現在のお悩みをお聞かせいただき、本当に変更した方が良いのかも含めてご相談いただければと思います。
顧問料や営業トークの良し悪しで決めてしまう場合が多いようですが、問合せに対するレスポンスや節税の許容範囲が自分の求めているサービスレベルにあるか確認しておいた方がよいと思います。
変更の際は、経営者の方の考え方をしっかりお伝えすることが重要です。これから長い間、財務・経理・税務のパートナーとなる会計事務所ですから、考え方や相性を確認することがとても重要になります。また、これまでの税務調査で論点となった事項や、領収書等の管理方法、補助簿や摘要の記載方法等、すり合わせしておくと良いと思います。
①前の顧問税理士との契約内容を確認していただき、契約解除条項が定められていないかご確認ください。 ②前の顧問税理士に契約を解除する旨をお伝えください。 ③(前の顧問税理士に記帳代行をお願いされている場合)顧問税理士から会計データをいただけるかご依頼ください。
顧問税理士の変更を考えるということは、税理士側の都合でない場合、条件面や対応面について税理士と納税者の間にミスマッチがあるということが多いと思います。 なるべく税理士は変えない方が会計上の情報が一つの会計事務所に集約されるので、実務上有益です。 よって、ミスマッチを解決することを最優先ですが、諸々の理由により税理士の変更を行うときは変更をしようとする税理士が持つデータをなるべく多く預かり、次の税理士に引き継ぐことが大切です。また、円満に関係を終了するよう丁寧なやりとりを心がけることも大切です。
特に気を付けていただきたい点は、お客様の「決算月」です。 決算は会社の1年間の業績把握を行う重要な手続きになります。 したがって、決算が迫ったタイミングでの変更はおすすめしません。 決算の準備は、通常2~3カ月ほど前から始まることが多いことから、 この期間内での変更は避けた方がよいでしょう。 この場合には、申告が終わったタイミングでの変更を考えられた方がよろしいかと思います。
会計ソフトのデータをそのまま引き継ぐのが理想です。 また、総勘定元帳や試算表、過去の申告書なども併せて引き継ぐことで、スムーズに業務を開始できます。 必要な資料については弊社からご案内いたしますので、税理士変更が初めての方でもご安心ください。
総勘定元帳と消費税の科目別集計表があれば引継ぎは可能です。 よりスムーズな引継ぎを行うためには、エクセルデータやCSVデータでの引継ぎをお勧めします。
紙の総勘定元帳や申告書の控え、又はCSVデーターなど、どの方法がベストか内容を確認の上、ご案内いたします。
自計化(自ら経理を行うこと)されていない場合は、可能であれば前任の先生からデータを入手することが望ましいですが、それが難しい場合は、新任の税理士の指導のもとゼロベースで記帳していくこととなります。摘要欄の記載や補助簿の付け方等、顧問の先生によってノウハウが違う点もありますので、顧問税理士変更後は基本的には新任の税理士の指導のもと記帳を行っていくことになるかと思います。
進行期の会計は前会計事務所から仕訳日記帳をCSVファイルをデータとして預かってもらう方法がよいと思います。前期以前の情報は紙の元帳で確認できます。
まずお客様が前の顧問税理士に記帳代行をお願いされていただ場合、前の顧問税理士へ会計データをいただけないかお願いいたします。 ただ、前の顧問税理士のご都合もあるなどして、会計データをいただけない場合もございますので、そこは顧問税理士との交渉になります。
会計データのうち「貸借対照表」「損益計算書」「総勘定元帳」「申告書の控え」などが必要となります。紙面でもPDFなどの電子データでも構いませんので、まずはこちらの情報を確保してください。 これらの書類は既に納税者に渡されている場合がほとんどですが、基本的には再作成は容易です。 また、会計ソフトが同じメーカーの場合はもちろん、異なるメーカーであっても互換性のある会計データにより上記の書類のスムーズな移行が可能となることがあります。 まずは引き継ぎ先の税理士にご相談の上、必要な手続きをとってください。
変更前・変更後の会計事務所では使用する会計ソフトが異なるかもしれません。 同じ会計ソフトを使用する場合は、その会計ソフトのデータ形式で引き継ぐことができるため、問題ありません。 しかし、異なる会計ソフトを使用する場合は、相互ソフト間でのやりとりが可能な形式(CSV形式等)への変換が必要になります。

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