クラウドPBX比較おすすめ20選

「ビジネスフォンのリース契約がもうすぐ切れる」

「オフィスの移転を機に、クラウドPBXを段階的に取り入れたい」

「テレワークやフリーアドレスに対応した電話環境を整えたい」

「拠点間の通話料金を、もっと安くしたい」

このような電話環境に関する課題を解決できるのが、クラウドPBXです。この記事では、数あるクラウドPBXの中から自社に最適なサービスを選ぶために、比較検討のポイントからおすすめの製品までを分かりやすく解説します。

クラウドPBX選びなら、ぜひミツモアをご利用ください。欲しい機能などの各項目を画面上で選択するだけで、ぴったりの製品を最短1分で自動診断。理想のクラウドPBXが見つかります。

クラウドPBXとは、これまでオフィス内に設置していた大型の電話交換機（PBX）の機能を、インターネット経由で利用できるようにしたサービスのことです。

物理的な交換機が不要になるため、システム管理の負担が軽減されるだけでなく、場所にとらわれない柔軟な電話業務を実現します。スマートフォンやPCに専用のアプリをインストールするだけで、会社の電話番号を使った発着信や内線通話が可能になるのが大きな特徴です。また、拠点間通話の内線化による通信費の削減など、数字で示せる成果が得られやすい点も注目されています。

最近では、単に電話としての機能だけでなく、CTI（Computer Telephony Integration）連携によって顧客管理システム（CRM）と連携して着信時に顧客情報を表示したり、AIを活用して通話内容を分析したりするなど、ビジネスを効率化する多様な機能も登場しています。

ビジネスフォン市場では、従来型の物理的な交換機からクラウドPBXへの移行が着実に進んでおり、2030年にかけて従来型は減少すると予測されています（※）。米国市場が先行する形でクラウド化が進んでおり、日本市場においても将来的に急速な変化が起きる可能性が指摘されています。

※ビジネスフォンとはオフィスなどに設置する電話システムのことです。

クラウドPBXの導入を検討している業界とは？

ミツモアにおいてクラウドPBXの問い合わせが実際に多かった業界（2025年9～11月）を紹介します。

• サービス：22.2％
• 小売・卸売：13.9％
• 医療・福祉：11.5％
• 建設・工事：9.51％
• コンサルティング・士業：9.51％

サービス業が全体の約4分の1を占めている点が特徴的です。また、小売・卸売、医療・福祉、建設といった業界が上位に来ていることから、スタッフの外出や拠点間の連携が多い業種で、場所を問わず会社の電話番号で対応できるクラウドPBXへの関心が高いことがうかがえます。

クラウドPBXについて詳しく知りたい方は、以下のようなコンテンツもございますので、ご参照ください。

▶クラウドPBXのメリット

▶クラウドPBXの仕組みと種類

▶クラウドPBXの費用相場と料金体系

▶クラウドPBXの選び方

▶クラウドPBXを導入する際の注意点

▶クラウドPBXの主な機能

▶クラウドPBX導入までの流れ

▶クラウドPBXでよくみられる質問

▶クラウドPBXの導入事例

おすすめのクラウドPBXの主要製品を比較しました。(比較表は右にスクロールできます)

製品

ロゴ

初期費用

月額費用

無料トライアル

代表番号発信

0120番号発信

通話転送

通話録音

スマホアプリ

導入工事

外部システム連携

実績

トビラフォン Cloud

33,000円

3,300円～/月

○

○

○

○

○

○

不要

Salesforce HubSpot

ブランドユーザー数1500万人

INNOVERA　PBX

1,100円～

1,100円～/月

－

○

－

○

○

○

不要

－

1,600社

MOT/TEL

32,780円～

5,478円～/月

○

○

○

○

○

○

不要

kintone MailDealer

27,500社以上

ひかりクラウド電話for Webex Calling

要問合せ

要問合せ

2週間

○

－

○

－

○

不要

MicrosoftTeams

－

MiiTel Phone

0円

6,578円～/月

－

○

○

－

○

○

不要

Salesforce Slack

2,200社以上

dialpad

0円

要問合せ

－

○

－

○

○

○

不要

GoogleWorkspace Salesforce

－

3CX

0円

要問合せ

○

－

○

－

－

○

不要

CRM

60万社以上

モバビジ

0円

要問合せ

1年間

○

－

○

○

○

ひかり電話不要の場合不要

OfficeDocs F-Revo CRM

－

GoodLine

22,000円

3,300円～/月

－

○

○

○

○

○

不要

slack salesforce

－

Arcstar smart PBX

要問合せ

要問合せ

－

○

○

○

－

○

－

PHONE APPLI PEOPLE

－

※ミツモア調べ(2025年12月時点)

クラウドPBXを導入することで、企業は多くの利点を得られます。ここでは、代表的な4つのメリットを解説します。

場所にとらわれない電話環境が実現できる

従業員個人のスマートフォンやPCを内線端末として利用できるため、オフィスだけでなく、在宅勤務や外出先など、場所を問わずに会社の電話番号で発着信が可能です。これにより、担当者不在による機会損失を防ぎ、多様な働き方に柔軟に対応できます。

拠点間の通信費用を大幅に削減できる

クラウドPBXでは、インターネット回線を利用するため、これまで外線扱いだった拠点間での通話が内線扱いとなり、無料になります。これにより、通信にかかっていた費用を大幅に削減できます。削減額は明確な数字として示しやすいため、導入効果を社内で報告する際にも説得力のある成果となります。

迅速な導入と手軽な運用が可能

オフィス内にPBX（主装置）などの大型機器を設置する必要がないため、機器の購入や設置工事にかかる初期費用を大幅に抑えられます。インターネット環境があればすぐに利用を開始できるため、事業の立ち上げや急な増員にも迅速に対応可能です。

事業の変化に柔軟に対応でき、管理負担も軽減される

物理的な機器に縛られないため、オフィスの移転時も配線工事を気にすることなく、設定変更のみで電話環境をスムーズに移行できます。

また、部署異動に伴う内線番号の変更なども、専門業者への依頼や工事は不要で、Web上の管理画面から自社ですぐに対応可能です。システムの保守・管理もサービス提供事業者が行うため、老朽化したPBXの維持管理といった負担からも解放されます。

自社に最適なクラウドPBXを選ぶために、まずは電話システム全体の仕組みと、クラウドPBX自体の種類について解説します。

オンプレミスPBX（従来型ビジネスフォン）

オフィス内に「主装置（PBX）」と呼ばれる物理的な交換機を設置する、従来型の電話システムです。この主装置が、外線と内線を接続したり、特定の電話番号への着信を各電話機に振り分けたりする役割を担います。

拠点ごとに主装置の設置が必要であり、導入や設定変更の際には専門の業者による作業が求められます。

IP-PBX

オンプレミスPBXとクラウドPBXの「中間的な存在」と言えるシステムです。オフィス内に専用の機器を設置する点はオンプレミス型と同じですが、電話回線ではなくインターネット回線を利用して通信を行います。

これにより、スマートフォンを内線端末として利用するなど、オンプレミス型よりも柔軟な運用が可能になります。

クラウドPBX

主装置の機能をすべてクラウド上のサーバーで提供するシステムです。オフィスには物理的な機器を一切設置する必要がありません。

従業員はスマートフォンやPCに専用のアプリをインストールするだけで、会社の電話番号を使った発着信や内線通話が可能になります。

■クラウドPBXの2つのタイプ

クラウドPBXは、提供形態によって主に「フルクラウド型」と「アダプター型」の2種類に分けられます。それぞれに特徴があるため、自社の状況に合わせて選ぶことが重要です。

• フルクラウド型

電話回線の契約ごとクラウドPBX事業者に移行するタイプです。オフィス内に専用機器を設置する必要がなく、インターネット環境さえあれば利用を開始できます。

通信契約とPBXサービスの契約が一本化されるため、請求先がまとまり管理がしやすいのが特徴です。機器の故障リスクもないため、特に新規で事業を立ち上げる場合や、電話環境をシンプルにしたい企業に適しています。ただし、既存の電話番号を引き継ぐ場合は、番号ポータビリティの手続きが必要になることがあります。

• アダプター型

既存の電話回線やビジネスフォンに「アダプター」と呼ばれる専用機器を接続して利用するタイプです。アダプターが音声データを変換し、クラウド上のサーバーと通信します。最大の利点は、既存の電話番号をそのまま、面倒な手続きなしで利用できる点です。

一方で、クラウドPBXサービスの契約とは別に、NTTなどの通信キャリアとの電話回線契約が別途必要になることが多く、契約や支払いが複数に分かれる場合があります。また、アダプターという物理的な機器が必要になるため、設置場所の確保や故障のリスクも伴います。

クラウドPBXの導入費用は、主に「初期費用」「月額利用料」「通話料」の3つの要素で構成されます。自社の利用状況に合わせてこれらの費用を正しく理解し、総所有費用（TCO）の観点から比較検討することが重要です。

初期費用

サービスの利用開始時に一度だけ発生する費用です。導入形態によって内容が大きく異なり、フルクラウド型は物理的な機器や工事が不要なため初期費用を大幅に抑えられる一方、アダプター型は専用機器の購入費や設置工事費が発生します。

■システム設定費用

サーバーへのアカウント登録などにかかる費用で、相場は1万円から5万円程度です。競争の激化により「初期費用0円」のサービスも増えています

■設置・工事費用

アダプター型の導入や、新たに光回線を敷設する場合に発生します。光回線の工事費は3万円から5万円程度が目安です。

■機器購入費用

専用のIP電話機を導入する場合、1台あたり1万円から4万円が相場です。スマートフォンやPCで利用できる手軽さがある一方で、オフィスに物理的な電話機を設置したいというニーズも根強く、IP電話機も依然として利用されています。なお、従業員の私物端末を利用するBYOD（BringYourOwnDevice）を許可すれば、この費用は不要になります。

月額利用料

サービスを継続的に利用するためのランニング費用で、主に以下の料金体系があります。

■ユーザー（ID）数課金制

一般的なモデルで、利用者数に応じて料金が決まります。1ユーザーあたり月額1,000円から3,000円程度が相場です。

■パックプラン制

特定のユーザー数がセットになったプランです。例えば、1人用（月額2,000円）や5ユーザーまで（月額10,000円）といった、事業規模に応じた分かりやすいプランを提供しているサービスもあります。

■基本料金＋ライセンス料

サービスの基本料金に、利用端末数に応じた安価なライセンス料を加算するモデルです。例えば、月額基本料3,400円に加え、1端末あたり98円といった料金設定のサービスもあります。

■上限付き課金制

サービスによっては、一定のユーザー数を超えると基本料が無料になり、月額基本料に上限が設定されているユニークな料金体系を持つものもあります。

例えば、6ユーザー以上は基本料が無料となり、月額基本料の上限が4,900円に設定されているサービスの場合、従業員が増えても基本料金が上がらないため、成長期の企業に適しています。

通話料

実際の利用量に応じて変動する費用ですが、クラウドPBXの導入で削減効果を実感しやすい部分です。

■内線通話

拠点間や国内外の従業員同士の通話は、すべて内線扱いとなり無料で利用できます。

■外線通話

料金はIP電話サービスの体系に準じており、プロバイダーによる大きな差は少ないのが特徴です。

• 固定電話宛：3分あたり8円前後
• 携帯電話宛：1分あたり16円〜18円前後
• 国際通話：従来の国際電話サービスと比較して大幅に安価になる傾向があります。

通話料を比較する際は、料金単価だけでなく「課金単位」も重要です。多くのサービスが3分単位の課金方式を採用する中、一部には秒単位の課金を提供するサービスもあり、短い通話が多い場合は総費用を抑えることができます。

オプション料金

通話録音やIVR（自動音声応答）といった高度な機能は、多くの場合オプションとして提供されます。

• 通話録音：月額2,000円〜3,500円程度
• IVR（自動音声応答）：月額1,500円〜3,000円程度

基本料金が安くても、必要なオプションを追加すると結果的に高額になることもあります。サービスによっては、通話録音やIVRを標準機能として含んでいるものもあるため、自社の必須機能を洗い出した上で、総額で比較することが重要です。

クラウドPBXは多くのメリットをもたらしますが、導入を成功させるためには、事前に確認しておくべき点がいくつかあります。

通話品質が通信環境や利用方法に依存する

クラウドPBXはインターネット回線を利用するため、回線の速度や安定性が通話品質に直接影響します。特に、PCで利用する際にWi-Fi接続が不安定な環境では、音声が途切れる可能性があります。

より安定した音質を求めるなら、有線LAN接続を基本とし、サービス提供者が独自に開発・チューニングしている専用アプリを利用するのがおすすめです。多くのサービスでは無料トライアルが提供されているため、実際の業務環境で通話品質に問題がないかテストすることが重要です。

番号ポータビリティの手続きに時間がかかる場合がある

現在利用中の電話番号をそのまま引き継ぐ「番号ポータビリティ」は、手続きに1ヶ月程度の期間を要することがあります。（フルクラウド型の場合）

これまでは、事業者によっては番号の引き継ぎに非協力的で、他社への乗り換えが難しい状況がありました。しかし、2025年1月より「双方向番号ポータビリティ」制度が開始され、通信事業者は利用者からの番号ポータビリティの依頼に遅滞なく対応することが義務付けられます。これにより、不当な引き止め行為や手続きの遅延などが禁止されるため、利用者はより自由に事業者を選べるようになります。

利用中の電話番号の種別によっては引き継げないケースも稀に存在するため、導入を検討している事業者へ「番号が引き継げるか」そして「どのくらいの期間がかかるか」を事前に必ず確認しましょう。

緊急通報（110番、119番など）に制限がある

サービスによっては、緊急通報に発信できない、または発信はできても位置情報が正確に伝わらない場合があります。

ビジネスフォンとして利用する上で、緊急通報への対応は必須です。検討中のサービスが緊急通報にどのように対応しているか、仕様を必ず確認してください。

停電時に利用できなくなる可能性がある

クラウドPBXは、ルーターやPC、スマートフォンといった機器を介して利用します。そのため、オフィスが停電すると、これらの機器の電源が落ち、電話が利用できなくなる可能性があります。

停電時にも事業を継続する必要がある場合は、UPS（無停電電源装置）を導入してルーターなどに給電する、または従業員のスマートフォン（携帯キャリア回線）で通話できる体制を整えておくなどの対策を検討しましょう。

数あるサービスの中から自社に最適なクラウドPBXを選ぶために、比較検討すべき5つのポイントを解説します。

提供タイプは自社の状況に合っているか

まず、「フルクラウド型」と「アダプター型」のどちらが自社の状況に適しているかを確認しましょう。

■アダプター型

既存の電話番号を、手間なくスピーディーに利用し続けたい場合はアダプター型がおすすめです。現在の電話番号をそのまま、面倒な手続きなしで利用できる点が最大の利点です。

■フルクラウド型

新規事業や部署の立ち上げなどで早く電話環境を整えたい場合はフルクラウド型がおすすめです。また物理的な機器を一切置かず、電話環境をシンプルに管理したい場合にもこちらが適しています。

ただし、既存の電話番号を引き継ぐ場合は番号ポータビリティに時間がかかることがあるため注意が必要です。

通話品質は安定しているか

ビジネスの根幹である電話において、通話品質の安定性は最も重要な要素の一つです。特に、PCやスマートフォンで利用する際は、以下の点を確認しましょう。

■サービス提供者が開発した専用アプリか

自社でアプリを開発している事業者は、音質のチューニングを細かく行っている傾向があり、品質が安定しやすいです。

■有線接続での利用も可能か

Wi-Fi環境は不安定になることがあるため、安定性を重視するなら有線LAN接続での利用も視野に入れましょう。

多くのサービスで無料トライアルが提供されているため、実際に試して品質を確認するのが確実です。

必要な機能と管理のしやすさ

顧客管理システム（CRM）との連携やAIによる通話分析など、クラウドPBXには多機能なサービスも存在します。しかし、多機能であるほど操作が複雑になる可能性もあります。

自社の業務に本当に必要な機能を見極めると同時に、設定変更や内線番号の管理などを自社で簡単に行えるか、管理画面の分かりやすさも重要な比較ポイントです。

サポート体制は充実しているか

導入時の初期設定サポートから、利用開始後のトラブルシューティングまで、どのようなサポートが受けられるかを確認しましょう。

「電話やメールでの問い合わせにすぐ対応してくれるか」「休日や夜間も対応可能か」など、自社の運用スタイルに合ったサポート体制を持つ事業者を選ぶと安心です。

料金体系は明確か

クラウドPBXの料金は、主に「初期費用」と「月額利用料」で構成されます。月額利用料には、利用する人数（ID数）に応じた基本料金や、通話料、オプション機能の利用料などが含まれます。

一見安く見えても、必要な機能がオプション扱いであったり、最低利用期間が設けられていたりする場合があります。自社の利用規模で必要な機能を洗い出し、総額でいくらになるのか、複数のサービスで見積もりを取って比較検討することが重要です。

クラウドPBXは、従来のビジネスフォンが持つ基本的な電話機能はもちろん、インターネットを活用することで、業務効率化や多様な働き方を支援する多彩な機能を搭載しています。サービスによって標準機能とオプション機能は異なりますが、ここでは代表的な機能をご紹介します。

基本機能

まずは、多くのクラウドPBXに標準搭載されている基本的な機能です。これらは従来のビジネスフォンでもおなじみの機能ですが、クラウド化によって場所の制約がなくなり、利便性が大きく向上しています。

■内線・外線通話

クラウドPBXの最も大きな特徴の一つです。インターネット環境さえあれば、オフィス内だけでなく、支社や外出先、在宅勤務中の従業員とも無料で内線通話ができます。拠点間の通話費用を大幅に削減できるだけでなく、円滑なコミュニケーションを促進します。

代表番号での発着信従業員のスマートフォンやPCから、会社の代表番号や部署の番号を使って発信・着信が可能です。これにより、従業員は個人の携帯番号を取引先に知らせる必要がなくなり、顧客は時間や場所を問わず会社の番号に安心して連絡できます。

■転送機能

かかってきた電話を別の担当者に取り次ぐ「保留転送」や、不在時にあらかじめ設定した別の番号へ自動で転送する機能です。外出中の担当者のスマートフォンへ直接内線で取り次ぐこともできるため、折り返し対応の手間を削減できます。

■留守番電話

営業時間外や担当者不在時の着信に対して、自動でメッセージを再生し、用件を録音する機能です。

業務効率を向上させる便利機能

基本的な電話機能に加え、多くのクラウドPBXでは業務の生産性を高めるための便利な機能が提供されています。これらはオプションとして提供されることが多い機能です。

■IVR（自動音声応答）

「〇〇に関するお問い合わせは1番を」といった音声ガイダンスを流し、発信者の目的に応じて着信を自動で振り分ける機能です。電話の一次対応を自動化し、適切な担当者へ直接つなぐことで、電話応対の負担を軽減します。

■通話録音

顧客との通話内容を自動で録音する機能です。コンプライアンスの確保や、応対品質の向上、トラブル発生時の事実確認、「言った・言わない」の防止などに役立ちます。

■Web電話帳（共有電話帳）

クラウド上で電話帳を一元管理し、全社で共有できる機能です。従業員が個別に連絡先を管理する必要がなくなり、常に最新の顧客情報にアクセスできます。

■CTI連携

CTI（ComputerTelephonyIntegration）とは、電話とコンピューターを連携させる技術のことです。この機能を使うと、着信時にPCの画面に発信者の顧客情報や過去の応対履歴を自動で表示させることができます。顧客対応をよりスムーズかつ的確に行うために役立ちます。

クラウドPBXへの切り替えを検討する際、「いきなり全社で切り替えるのは不安」と感じる方も多いでしょう。ここでは、リスクを抑えながら段階的に進められる、一般的な導入の流れを紹介します。

STEP1：現状の電話環境を整理する

まずは自社の電話環境について、以下の項目を整理しましょう。

• 利用中の電話番号（市外局番、050番号、フリーダイヤルなど）
• 回線数と内線数
• 拠点数と各拠点の従業員数
• 月間の通話量と通話料
• 現在の課題（拠点間通話料が高い、テレワーク対応できないなど）

これらを整理することで、自社に必要な機能や規模感が明確になります。

STEP2：サービスを比較検討し、無料トライアルを活用する

整理した要件をもとに、複数のサービスを比較検討します。多くのクラウドPBXサービスでは2週間から1ヶ月程度の無料トライアル期間が用意されているため、実際の業務環境で通話品質や使い勝手を確認することが重要です。

■特に確認すべきポイント

• 通話品質（音声の明瞭さ、遅延の有無）
• 管理画面の操作性
• スマートフォンアプリの使いやすさ
• サポート対応の質

STEP3：小規模な試験導入から始める

トライアルで問題がなければ、まずは小規模な範囲で本格導入を開始します。例えば、外出が多い営業部門や、新しいツールに対応しやすい若手中心の部署など、特定の部署のみで先行導入するケースが一般的です。この段階では既存のビジネスフォンと併用し、全社的なリスクを最小限に抑えながら運用ノウハウを蓄積できます。

STEP5：全社展開と既存環境の移行

試験導入で十分な効果が確認できたら、他の部署や拠点へ順次展開していきます。この際、番号ポータビリティの手続きが必要な場合は、1ヶ月程度の期間を見込んでおきましょう。全社での切り替えが完了したら、既存のビジネスフォンの撤去や回線の解約手続きをおこないます。

クラウドPBXの導入を検討する際によく寄せられる質問と、その回答をまとめました。

Q1. クラウドPBXにいきなり全社で切り替える必要がありますか？

いいえ、その必要はありません。多くの企業では、特定の部署や拠点から試験的に導入し、効果を確認してから全社展開する方法を取っています。既存のビジネスフォンと併用しながら段階的に移行できるため、リスクを抑えた導入が可能です。

Q2. クラウドPBX導入後、どのくらいで効果が実感できますか？

効果の実感時期は導入の目的によって異なります。拠点間通話料の削減であれば、導入翌月の請求から数字として確認できます。テレワーク対応や業務効率化については、試験導入の1〜3ヶ月で従業員の声や稼働状況から判断できるでしょう。

特に通信費の削減は具体的な金額で示せるため、導入効果を報告する際に説得力のある成果となります。軽削減効果により導入担当者の評価が上がるケースも考えられます。

Q3. 今使っている電話機（ビジネスフォン）はクラウドPBX導入後は使えなくなりますか？

フルクラウド型の場合、既存の電話機は基本的に使用できなくなります。ただし、IP電話機を別途購入すれば固定電話として利用可能です。スマートフォンやPCのアプリでも十分に業務をおこなえるため、必ずしも電話機の購入は必要ありません。一方、アダプター型では既存の電話機をそのまま活用できます。

Q4. セキュリティ面は大丈夫ですか？

多くのクラウドPBXサービスでは、通話内容の暗号化や二段階認証などのセキュリティ対策が施されています。ただし、サービスによって対策レベルは異なるため、導入前にセキュリティポリシーや認証取得状況（ISMSなど）を確認することをおすすめします。

Q5. クラウドPBXではFAXも使えますか？

はい、多くのクラウドPBXサービスではインターネットFAX機能が提供されています。PCやスマートフォンからFAXの送受信がおこなえるため、場所を選ばずFAX業務に対応できます。ただし、オプション扱いになっているサービスもあるため、FAXを利用する場合は事前に確認しましょう。

Q6. クラウドPBXは 海外拠点でも利用できますか？

サービスによって異なりますが、多くの場合は1年程度の最低利用期間が設定されており、期間内の解約には違約金が発生することがあります。一方で、違約金なしでいつでも解約できるサービスも存在します。契約前に利用規約を確認し、自社の状況に合ったサービスを選びましょう。

クラウドPBXは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

そんなときはミツモアにおまかせ。最短1分の自動診断で、ぴったりのクラウドPBXが見つかります。

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ぴったりの料金プランも一緒にお届け

希望条件に沿った料金プランも製品と一緒に診断します。概算金額を見積もりからチェックして、理想のプランを探してみましょう。

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最大で5製品の診断結果をお届けします。検討していた製品だけでなく、思わぬ製品との出会いもあるかもしれません。

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