ドローンといえば、自然やイベント会場などを上空から撮影したい時などに使われることが多いですが、実は不動産業界でも活用されているのをご存知でしょうか?
不動産販売や賃貸情報を伝える術として、ドローンを導入する不動産会社も増えています。また不動産業界に留まらず、建築・土木などさまざまな分野で活用されています。
不動産・建築業界で働いている方ならぜひともドローンの知識を身につけておくことをおすすめします。
ドローンで撮影する不動産情報とは?
不動産業界でも活用される機会が増えているドローンですが、具体的にどのようなシーンで使われているのでしょうか?
ドローンは、通常の人の視点では撮影できない上空から写真や動画を撮影できるのが強みの一つですよね。
そういったところから、不動産の外観はもちろん、周辺環境などの不動産情報も伝えられるということで次々に導入されていっているのです。
不動産の外観
引っ越しを検討されている方は、賃貸物件情報サイトなどを見て自分の求める条件の物件を探すと思います。そこで最も参考になるのが「写真」ですよね。
基本的には、間取りを確認しながら部屋の広さ、綺麗さ、そしてトイレや風呂場、キッチンといった水回りなどをチェックしていくと思います。
物件を探す側の目線に立ってみると、こういった内観の写真に比べて外観の写真が非常に少ないと感じることがよくあります。
不動産の外観は、人に例えるといわば容姿のようなもの。外観を見て「素敵だな」と思えば、内観も気になって見たくなるものです。
マンションなど背の高い建物になってしまうと、どうしても外観写真はマンション入り口や建物の正面の写真になってしまいがちですが、ドローンを使えば高いところの外観も俯瞰して捉えることができます。
一軒家であれば、屋根など普段伝えづらい外観部分も映像として伝えることができるのです。
不動産からの眺望
ドローンを活用すれば、物件からの眺望もより伝えやすくなります。例えば、高層階のビルやマンションは、そこからの眺望も魅力の一つとなり得ますね。
ドローンで空撮すれば、その眺望をより魅力的に伝えることができます。例えば、バルコニーから見える景色一面をパノラマ写真として撮影することも可能です。
一部分を切り取った通常の静止画よりも、ダイナミックに眺望を見せることができますから、景色を売りにした不動産ならドローンを活用するべきでしょう。
不動産の周辺状況、周囲の環境
また物件探しをする際は、物件そのものだけではなく、その周辺環境を重要視する方も多いですよね。そういった不動産の周辺状況・周囲の環境を伝えるのにもドローンは便利です。
上空から物件を含む周辺環境を空撮できるので、近くに何があるのか分かりやすく伝えられます。
例えば、近隣に公園や商業施設があるかどうか、海や川、山といった自然があるかどうかなど気にされる方も多いです。
こういった物件以外の周辺情報も的確に伝えることができるのです。
▼不動産ドローン撮影をするYouTube動画
[youtube https://www.youtube.com/watch?v=q7hZeUHI_5Q&w=560&h=315]
不動産の内観はVRが活躍
不動産業界におけるドローンは、何も物件の外観や周辺環境を伝えるのに用いられているだけではありません。内観写真の撮影にも使われています。
それもドローンで撮影した内観の映像とVRを用いて、自分が実際にその物件内にいる感覚で内覧できるのです。
これまで物件の内覧をするためには、実際にその物件がある場所まで足を運ばなければなりませんでしたので、1日に回れる物件数には限りがありました。
しかしこの方法なら、店舗にいながら多くの物件の内観を確認できるため、お客さんは気になった物件があればすぐに内覧できますし、不動産営業マンも多くの物件を提案できます。
双方にとって、効率良く物件探しが行えるというわけですね。
ドローンで撮影した画像の活用方法は?
ドローンで撮影された画像が不動産業界でどのように活用されているのでしょうか。例えば物件探しの際、物件情報を的確に伝えるために使われることもあります。
他にも不動産のPR、広告といった方法で活用することもあります。ここからは、そういったドローンで撮影した画像の活用方法についてまとめてみました。
不動産販売、賃貸情報として活用
進学や就職、転勤がきっかけで、引っ越し先の物件探しを始める機会は、誰にでもあると思います。この時多くの方が利用するのがインターネットですね。
賃貸物件情報サイトなどを利用すれば、絞り込み検索などで自分のニーズにマッチした物件を見つけることができます。
やはりこれから毎日生活することになる家を探すわけですから、できるだけ情報を集めることが大切ですよね。
ドローンで撮影した空撮画像があることで、より多くの物件の情報量を提供することができます。
PR、広告
空撮した物件は、ドローン自体がホットなコンテンツということもあり、それだけで非常に高い話題性を持っています。
物件そのもののPR動画としてはもちろん、不動産会社のブランド価値を高めるといった活用方法も取り入れられています。
従来の方法とは異なる「空撮」という方法での不動産物件の紹介プロモーションは、それだけでインパクトがあり、人々の記憶に残りやすいことでしょう。
建設前の測量
これまで衛星や航空機を用いて行われていた航空写真測量も、ドローンの普及に伴いかなり変化を遂げました。
従来の航空写真測量は、航空測量の業者に依頼を出して、日程調整や高額費用を準備して行わなければなりませんでした。
しかしドローンを使うことで、そういった業者に依頼することなく、ドローンを使って簡単に測量を行うことができるようになりました。
建物の調査、点検
不動産物件のPR・広告としての活用以外にも、建物の調査や点検にも利用されています。
例えば、建物が密集するエリアなんかでは、調査の際にさまざまな規制・時間・コストに縛られながら行わなくてはなりません。
しかしドローンを導入すれば、高所から建物の調査を行うことができます。映像データとしても記録できますので、物件の状態や価値を正確に残すことができます。
ただドローン撮影を行うためには、さまざまな規制・ルールを知る必要があります。許可申請なども行わなくてはなりません。次は、ドローン撮影の規制についての基礎知識をご紹介していきます。
ドローン撮影の規制についての基礎知識
ドローンを飛ばすためには、許可申請が必要です。さまざまな規制が設けられているので、きちんと許可申請を出さないと飛ばすことができません。
ドローン空撮には、どういった規制が設けられているのでしょうか。またドローン撮影に必要な許可申請についてもお話していきます。
ドローン空撮の規制
ドローン空撮の規制を大きく分けると、以下のような項目が挙げられます。
- 空港等の周辺(進入表面等)の上空の空域
- 人口集中地区の上空
- 150m以上の高さの空域
上記のような場所では、ドローンを飛ばすことはできません。ただし安全性を確保し、許可を受けた場合は飛行可能となっています。
ドローン撮影に必要な許可申請
ドローンの許可申請は、基本的に国土交通省に行います。最近では、オンラインからでも許可申請を行えるようになっています。
ただドローンの許可申請は、面倒な書類作成や申請手続きなども必要です。面倒な方、時間がない方は、行政書士などに申請書の作成代行を依頼するのも一つの手です。
規制、申請が必要ない撮影
- 空港等の周辺(進入表面等)の上空の空域
- 人口集中地区の上空
- 150m以上の高さの空域
基本的に上記以外の空域であれば、ドローンの飛行が可能となります。また屋内であれば、規制対象外となります。
さらにドローンの機体重量が200g以下であれば、規制対象外です。200g以下のものは、無人航空機に分類されず、模型航空機に分類されます。
模型航空機は、航空法対象外ですので、無人航空機の飛行に関わる規制が適用されません。ドローンの規制や許可申請についてはは、下記の記事を読んでみてください。
ドローン撮影の料金相場と依頼のポイント
ドローンで不動産物件を空撮するためには、規制を守り、事前に許可を得た上でなければいけません。許可申請手続きを行政書士に依頼することも可能です。
もう一つの方法として、ドローンカメラマンに依頼する方法があります。撮影スキルも長けており、もちろん許可申請などの面倒な手続きも慣れているのでスムーズです。
では、ドローンカメラマンに撮影等を依頼する場合、相場としてどれくらいの費用が発生するのでしょうか?
ドローン撮影の費用相場
ドローン空撮の相場
53,800円
標準相場
37,100円
リーズナブル
77,700円
プレミアム
ドローン撮影のプロカメランに依頼する場合の価格相場について表でまとめてみした。
写真・静止画の撮影 | 40,000円〜 | ・撮影時間20分程度の場合 ・20カット程度 ・保険料込み ・データ納品 |
---|---|---|
動画・映像の撮影 | 60,000円〜 | ・撮影時間20分程度の場合 ・1〜2カット ・保険料込み ・データ納品 |
ドローンの撮影にかかる費用相場は、依頼するカメラマンや依頼内容によって異なります。こちらは、あくまで費用相場として確認してください。
撮影時間や画像・動画のどちらか、また保険料、データ納品の有無などによって費用は異なってきます。
許可申請は必ず確認すること
ドローンのカメラマンに撮影依頼をする場合、許可申請の手続きも行なってくれるのかどうか確認するのを忘れずに。
許可申請の手続きの有無によって、かかってくる費用が変わってくる可能性もあります。不安であれば、行政書士などに別途依頼するのも一つの方法です。
キャンセル料金の確認も忘れずに
ドローン撮影をカメラマンに依頼したものの、急な予定変更などによってキャンセルしなければならないという状況もあるかもしれません。
場合によっては、キャンセル料金が発生する可能性もありますので、事前に確認しておくようにしましょう。
基本的に撮影当日から期間が遠いほどキャンセル料はかかりません。撮影日前日や当日に急遽キャンセルとなると、見積もり金額の全額や50%を支払わなければならないこともあります。
ミツモアでは、さまざまなドローンカメラマンから一括で見積もりを受け取ることができます。気になることがあれば、各カメラマンに直接問い合わせすることも可能です。
自分のニーズにマッチしたドローンカメラマンがきっと見つかります。不動産物件の空撮などを検討している不動産業界の方は、ミツモアでカメラマンを探してみてはいかがでしょうか?
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