ドローン空撮

ドローン空撮時の任意保険は三井住友海上ドローン賠償保険に加入しております。

弊社では万が一の事故の際に1億円の賠償損害保険に加入しており依頼者様へご負担が掛からないように対策しております。また、安全第一で飛行させておりますので事故のリスクを最小限に留めるよう努めております。

使用する機体(Phantom4Pro,Mavic Pro)に関しては、エアロエントリーのDJI賠償責任保険（基本１億円）に加入しております。

弊社では、最大3億円の賠償保険に加入しておりますので、事故の際には責任を持ってご対応いたします。 また、機体回収も当社が責任を持って行わせて頂きます。

様々な保険がありますが、弊社では5億円保障で契約しています。 空撮に明るいクライアント様の場合、保障内容の提示を求められます。 テレビ民放局では5億円保障を条件とする場合もあります。

しっかり保険に入っておりますのでご安心下さい。東京海上さんの対人対物の保険加入済みですのでお任せ下さい。

当社ではドローン保険に加入済みです。詳しくはお問い合わせください。 ドローン事業においては3年以上、年間100フライト以上の実績がございますが、 安全第一を徹底することで無事故となっております。

弊社では、万が一の事態に備え、三井住友海上火災保険株式会社の保険に加入しています。人や物に損害を与えてしまった場合、最大10億円まで補償されます。

もちろん可能です。サンプル映像として、弊社HPのMOVEをご覧ください。 テロップの追加も可能です、さらにご要望が有ればご相談ください。

喜んで承ります。動画の尺の長さや飛行経路を打ち合わせの上撮影に入ります。飛行禁止区域の場合は、関係機関に申請を出しますので、１０営業日を要します。また雨天・強風の場合は予定を延期する場合がございます。

可能ですが、撮影できる場所にもよりますので、条件等お話をしてからにさせていただきたいです。Adobe premier等での編集は可能です。

もちろん可能です。サンプル映像として、弊社HPのMOVEをご覧ください。 テロップの追加も可能です、さらにご要望が有ればご相談ください。

もちろん、可能です。文字のキャプションも入れてBGM付きの動画に編集いたします。 静止画と組み合わせての動画がお勧めです。

動画編集のソフトは所持しておりますので、ご相談のうえ、対応いたします。

ドローンが飛行可能な場所であれば撮影可能です。　　　　　　 音楽付きの動画編集も可能です。　　　　　

可能です。ただ、飛行許可などは事前に取る必要があるかと思います。

さまざまな許可申請のノウハウがありますので、安心してご相談・ご依頼ください。

いくつかありますが、一番多く該当するのは住宅地密集地上空でしょう。1.住宅密集地上空の飛行　2.人や建物との距離30メートル以下の飛行　3.コントローラーのみによる目視外飛行　4.夜間飛行　の4項目について航空局の年間包括承認を得ておりますので、大抵の案件では特別な許可は不要です。飛行場の規制範囲内やイベント会場上空などは随時許可申請が必要ですので、早めのご発注をお勧めします。許可を得るのに約20日程度必要になりますので。その他当該エリアを管理する行政機関等への個別の連絡が必要な場合があります。

私は、国交省の包括申請の許可承認は所得済みですが、その他にも土地の管理者（私有地や県、市、国交省各種事務所、環境省、海上保安庁など）の許可承認が必要となることが多いです。どこにどんな許可が必要かお調べすることはできます。代行に関しては行政書士の方に外注することとなります。

撮影場所が　私有地の所　また　管理用地（市役所、県庁など）　許可申請に対しては　サポートいたします。

ドローンの撮影に許可が必要な場合は、住宅密集地域やイベントなどがありますが、そういった場所には、どうしても危険が伴う恐れがありますので、現在、撮影は行なっていませんので！宜しくお願います。

３０ｍ以内の人と物件、夜間、イベント、物件投下、人口集中地区、１５０ｍ以上上空は、許可が必要です。ただし飛行禁止地区は全ての飛行が不可です。許可申請のサポートはできます。また代行申請も行政書士がいますので可能です。

国土交通省で確認して頂ければ詳しいことは分かりますが、人口密集地、高度１５０ｍ以上、目視外、催し物、機体からからの落下物が有る場合、には許可がいります。

航空局から「DID上空の飛行」「人・物件から30m以上の距離を確保できない飛行」「夜間飛行」「目視外飛行」において全国包括申請を取得しております。 しかしながら、例えば道路上での離着陸を行う場合は警察署からの許可、私有地上空を飛行させる場合には原則土地の所有者の許可が必要となります。 そのほか河川事務所・海上保安部・空港事務所・市役所・災害対策本部など、フライトエリアや現場の状況等によって、許可申請あるいは電話などでの調整が必要なケースがあります。各種対応についてはサポートさせていただきます。

悪天候時にはドローン飛行が出来ませんので、日程調整をさせていただいております。 最高のロケーション撮影になる様、お客さまと密に相談しながら飛行日程を調整させていただいております。