東京都周辺に97人のドローン空撮カメラマンがいます

当方は50時間以上のフライト経験をもつドローンパイロットです。対人対物1億円保証の保険に任意で入っていますが、安全には最大の留意を図っております。

車の事故同様、民間の損害賠償保険に加入しており、ドローンの飛行はもちろん、撮影業務全般において、最大１億円までの保障に対応しております。

東京海上日動火災保険の 次の保険商品にに加入しています。 （超ビジネス保険） ↓ 対人10億円 対物10億円

対物、対人の保険は毎年更新していますのでご安心ください。より高い保険が必要なら要相談。一度も事故経験はありません。

損害賠償保険（対人、対物）加入済みです。また、事故が起きないように機体の整備を定期的に行っています。

保険には加入済みです。フルカバーしておりますのでご安心ください。また安全飛行を心掛けております。ゆっくり確実な飛行でご納得いく画像等をご提供致します。

対人対物の全てを対応している保険に加入済みです。 対人：5億円 対物：5億円 保険証の写しなど必要な場合はご連絡ください。

まず事故を起こさないことが大前提ですが、万が一の際は損害賠償保険にてカバーします。 また事後処理（機体回収、報告、保険）についても対応可能です。

新築物件、不動産物件（一戸建てやマンション）の撮影に関しましては、周辺の環境に左右されます。 例えば、電線が密集した場所は飛行させることはできません。 建築物等、接近した撮影を行う場合は障害物回避センサーを機能させることが難しくなるため、プロペラガードを装着しての撮影になります。 また、編集作業も請け負わせていただくことは可能です。 その場合、内容に寄りますが、撮影後納期まで１週間前後お時間を頂戴することになりますことをご承知ください。

可能です。2等限定解除操縦者により、夜間目視外可能ですが、飛行禁止等ある場所においての航空局との申請調整が必要になります。 動画編集においては、合成等が空撮動画とはうまくいかない可能性以外は問題ないです。

もちろんです。 それらをメインにドローンを活用してますので、宜しくお願いします。

別途が掛かりますが対応可能でございます。納品形態や、予算等をお見積もりさせて頂きます。その場合のご要望があればお伺いいたします

はい、もちろん可能です。ドローン空撮、地上よりの動画を合わせ編集をさせていただきます。経験上空撮と地上での撮影を合わせた編集が最良のようです

気象条件や時間など様々な条件が整わないと危険な撮影になります。条件が整えば動画撮影から編集まで一括で可能です。

4K動画にて撮影させて頂きますが、編集は軽微な編集のみとなります。 本格的な編集は外部発注となりますので別途費用が発生致します。

別途の料金発生いたしますが、アドビプレミアCCにて撮影動画にテロップをつけて２〜３分以内で編集可能です。 撮影内容のイメージに合ったフリー音源の挿入も可能です。

集合写真（スナップ）のみであればシチュエーションに応じて異なりますが3万円代＋実費にて対応可能です。

撮影環境、想定される状況などにより異なります。また飛行に関して会場サイドとの打合せが必要です。環境や電波状況によりドローン暴走の危険性と対人事故の恐れもあることから、参加者全員に周知し、承諾を得る必要があります。場合によって飛行させない判断も必要です。

半日100000円から承ります。撮影数が少なければお値引きをさせていただきますが、基本は拘束時間での計算となります。こちらも業務委託契約で取り決めさせて頂きます。

一案件ごとの対応ですので気軽にご相談くださいませ。ご予算に応じて変更させていただいております。

申し訳ございません この御案件は対応をしておりませんがご相談にのることは可能です

ドローンで撮影する写真が集合写真のみの場合、約2.5万円となっております。詳細についてはお問い合わせください。

事前準備やドローンの電波状況などを調べて、撮影前に飛行チェックをしますので、半日程度の拘束となります。 ¥40,000位が相場でしょうか。

５万円～となります。 交通費を別途頂戴することになります。 また、１日に２～３組程度の撮影も行うことが可能ですので、その際は若干の割引にも対応させていただきます。

ドローンによる空撮は包括許可書に寄り撮影は可能なのですが、地元の警察、公園事務所など多くの場所に連絡しておまなければトラブルのもとになってしましま。連絡、許可申請のサポートはもちろん行わせて頂きます

撮影には必ず土地所有者様の許可が必要になります。 公道を使用する場合は管轄警察署、施設や建物を撮影する場合は施設所有者様等の許可を取得してからの撮影になります。 国土交通省、東京航空局への許可申請は必要ですが既に取得しておりますので通常の範囲であれば不要となります。 弊社では既に日本全国包括申請許可を取得しておりますので手間が省けます。 申請には時間と経験が必要になりますので是非弊社をご利用下さい。

イベントなどで人がいるエリアから30ｍ以内にドローンが入る場合や不特定多数の建物を通過する場合、地権者の許可が必要になる場合もあります。都度、ご希望内容を確認の上、サポート体制を整えさせて頂きます。

こちらでの許可申請のサポート及び所轄警察への届け出は可能です。 当方、空港等の周辺の空域や人口集中地区の上空を飛行、夜間や目視外等において無人航空機を飛行させる等の、 全国包括・東京航空局長の許可取得済み。 （11月4日の岐阜県でのドローン落下事故をうけ、「催し物上空飛行」の飛行の場合、場所と日時を特定した申請が必要です）

ドローンは個別申請、包括申請どちらも対応しております。直前の撮影でもOKです。人口密集地の撮影もご相談ください。

殆ど場合、許可がいりますし、住宅街では許可が下りないことの方が多いです。

弊社は国土交通省航空局に全国での飛行許可を取得しておりますが、それ以外に地元自治体や所轄警察署、関係省庁への届出が必要となります。弊社で全て代行することもできますし、サポートすることもできます。

まずは、フライトする場所の真下の地権者が 個人や法人などの場合には 該当する方の許可が必要になります。

大変申し訳ございませんが、悪天候の日は中止させて頂きます。 再度スケジュール調整をさせて頂きます。