ryosuke 様
5.0
6年前
総合評価
4.9
弁護士 様の口コミ
説明が丁寧でわかりやすくとても信頼できる税理士さんだと思います。 以前お願いしていた税理士事務所だと経験の浅いスタッフの方が担当で物足りないところがあったのですが、稲垣先生ご自身がすべて対応してくださるので一番の安心ポイントです。引き続き依頼したいと思います。
山下真人 様の口コミ
融資の支援や確定申告、その他諸々丁寧に行っていただき、事業支援やアドバイスなども、わかりやすく教えて頂いております。 細かなことまで気遣って頂くことも多くあり、助かってます。 今後もよろしくお願いします。
梶山 様の口コミ
親族の相続手続きで会社の提携税理士がおりましたがミツモアにて税理士を探そうと依頼をしました。初めての利用だったので半信半疑でしたが5人の税理士先生の中で1番説明がわかりやすく質問にも親切丁寧に答えていただき最終的な申告も満足いくものでした。 ありがとうございました。
総合評価
5.0
山寺凌介 様の口コミ
植村さんには毎年私の確定申告を依頼させていただいます。いつも返信が早く、丁寧に教えて下さるため、非常に助かっております。 税理士という職業柄、どうしてもお堅いイメージを持ちがちですが、植村さんは温和でかつ、馴染みやすいのはもちろんの事、ITの知識もお持ちなので、良い意味で税理士という枠に収まりきらない方だと思います。また、リモートやオンラインでのコミュニケーションにもご対応くださり、感謝しております。 税務に関する相談だけでなく、中長期的な事業運営の相談に乗っていただくこともあります。先日も資金調達に関するご相談をさせていただきました。植村さんは1人のビジネスパーソンとして尊敬しております。これからも何卒、よろしくお願い申し上げます!
西村 様の口コミ
確定申告をお願いしました。はじめての税理士さんへの依頼で不安も多かったのですが、細かい質問にも丁寧にお答えくださり、親身に対応してくださいました。レスポンスも非常に早かったです。 また実際にお会いしたことはありませんが、パソコンの画面越しにも誠実で素敵なお人柄が伝わってきて、安心してお任せすることができました。 大変感謝しております。ぜひまたお願いしたいです。
5.0
(8件)
総合評価
5.0
中井 様の口コミ
初めて税理士の方と契約する私にとって何を確認すべきかも含めて、こちらのペースを踏まえつつ親身に説明・案内いただけました。 何名かの方と同様に事前に話をさせていただきましたが、菅野さんの間合いが一番相談していて楽でしたし、今後継続して顧問アドバイス・申告支援などを受けるにあたっての決め手となりました。 今後色々とサポート頂くことが多いと思いますが、よろしくお願いします。
総合評価
4.9
相良 様の口コミ
確定申告書類の作成、事業復活支援金の申請に係る作業の確認と指導をお願いしました。 特例等で複雑な私の状況を1つずつ聞き取り、分析してくださり とても丁寧に指導してくださいました。 お電話での相談も話しやすく、物腰も柔らかいため とても安心して仕事を依頼することが出来ました! お陰様で必要な作業を期日までに間に合わせ、精度向上も実現しました。 ありがとうございました!
埼玉県吉見町で利用できる顧問税理士の口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
埼玉県吉見町
で利用できる顧問税理士の口コミ
ryosuke 様
5.0
6年前
気さくで感じのいい方で安心しました。 連絡もスムーズで素人の僕の質問もわかりやすく解説してくださいました! とてもおすすめです! 引き続き宜しくお願い致します!
依頼したプロ税理士法人アピロ
佐野 様
5.0
5年前
丁寧にヒヤリングしていただき2020年分の確定申告は自身で行いましたがわからない部分は細かくサポートしていただきました。2021年分の記帳からお願いしております!引き続きよろしくお願いします!
依頼したプロ小松悟税理士事務所
伊藤 様
5.0
5年前
会社設立時からいろいろとアドバイスをいただき大変助かりました。 基本的な事からfreeeの使い方まで細かく指導していただき、こちらもすごく勉強になります。 今後もご依頼できればと考えております。
プロからの返信
お忙しい中温かい口コミを頂戴し誠にありがとうございます。いつもきちんとご対応いただいているのでこちらもスムーズに進められております。これからもお役に立てるよう精進を重ねて参ります。引き続きよろしくお願い申し上げます。
依頼したプロ土橋公認会計士税理士事務所
合同会社ペルル 様
5.0
4年前
1期目の決算と2期目からの顧問契約をお願い致しました。 初回面談でも、まずこちらの要望を聞いて頂いて分かりやすくご説明を頂きました。 また土日も快くご対応頂き大変助かっております。
プロからの返信
この度は弊所にご依頼をいただき、ありがとうございました。 今後とも、どうぞよろしくお願いいたします。
依頼したプロ中村和正税理士事務所
合同会社アサトラ 緑川 様
5.0
4年前
決算、事前確認等していただきました。 お会いし進めていく中で、貴重なアドバイス等色々なお話をお聞きし、とても参考になりました。 こちらの要求にも柔軟に対応していただき、改めて大川さんにお願いして良かったと言えます。
依頼したプロ大川税理士事務所
まず、毎月の月次監査訪問があるかです。次に、会社からの問い合わせを受けて、問題解決のための交通整理に迅速に対応してくれるかもひとつの判断基準です。
3点あります。 ①相性 ②ご自身が要望されるサービスに対して過不足なく提案できているか。 ③自分だったらどうするかということを考えられる税理士かどうか。 特に特殊な事業であれば、専門性等も考慮すべきですが、通常の事業会社であれば上記3点で検討されるのが良いと思います。
一番は人間的な相性だと思います。どんなに優れた税理士さんでも自分と人間的に合わない人であればお付き合いが苦痛になってしまいますよね。まずは相性、次に自分の話をきちんと聞いてくれて納得のいく説明をしてもらえるかではないかと思います。人柄はチャットやメールの文面にも出ると思いますのでこの辺が違うなと思う方はやはり違うのだと思います。
われわれ専門家はうまく使っていただけると結構いろいろな引出しをもっていたりします。 なので、会計税務の能力は当然として、いろいろなことを相談しやすそうかという点を重視すると良いように思います。
話す内容がわかりやすいか今後つきあっていけるかなどを判断基準として、初回に会った税理士と違う担当者になることもあるので、誰が担当者になるか必ず確認するとよいです。
どのくらいの利益が確保できているのか、節税対策がどのくらい必要か、設備投資はどのくらい可能か、資産形成が可能な金額を確認されると決算も怖くありません。
①収支状況の前年差とその増減理由 ②期末に近づいてきたら税額予測 ③資金繰りの感覚が経営者と税理士で一致しているかどうか
経営者として、せっかく作成している会計数値の意味が分かるようになることは大切です。めんどくさがらずに、分からない部分を聞いていただければ、少しずつ分かるようになっていきます。
特にキャッシュ(現金と預金)が大切です。過去のある時点から比べて、現在の数字になった理由をおおよそでも確認しておいたほうがよいです。
まず変えるタイミングは期末間際は避けるべきだと思います。決算間際の変更ですと申告の精度の問題もありますが報酬が2重にかかってしまう可能性があります。 引継ぎに関しては過去に役所に提出した届出書関係、過年度の確定申告書一式、会計データ(弥生のバックアップ等)、会計データをもらえなければ総勘定元帳を紙又はPDFファイルで、電子申告をされていたのであればe-Tax・eLTAXのID・PASSは少なくとも入手しておく必要があると思います。
期の途中からの引継ぎはとてもやりにくいので、決算・申告が終わるまでは、できるだけ変更しないほうがよいです。 ただ、状況によっては仕方ない時もありますので、税理士に渡している資料のコピーを取っておいてください。
契約書の確認と書類の返却です。 書類の返却は解約時に受け取るようにしないと、後から連絡すると難しいことがあるので、引き継ぎ漏れがないように気を付ける必要があります。
可能な限り古い年度からCSV等のデータで引き継ぐのがベストです。以前のデータを引き継ぐことにより、事業年度ごとの損益比較が可能となります。 申告をするという観点からは、前期の申告書と減価償却資産の明細があれば可能です。
会社・個人で会計データを保存して、かつ、新税理士と同じ会計ソフトであればデータをUSB等でお渡しされると良いです。 仮に保存がなく、旧税理士と新税理士と同じ会計ソフトを使用していた場合、旧税理士からUSB等で会計データをいただくことは難しいと思いますので、直近の決算書を新税理士にお渡しされると良いです。
前会計事務所の会計システムにより引継できないデーターもありますが、一般的にはCSVデーターでもらえれば、データーは引き継ぐことがでます。また、クラウド系会計システムであれば、クラウドサーハーにデーターが残っているとおもいますので、IDパスワードなどをお知らせくだされば、データーは復元・引継できると思います。
変更後の税理士さんが変更前の方と同じソフトを使ってらっしゃるのであればバックアップデータを入手されるとよろしいかと思います。 もしソフトが違っていてもcsvファイルで引き継ぐこともできます。この点は変更後の税理士さんに確認してみましょう。
今の会計ソフトは仕訳帳をCSVで出せるので、それがあれば取り込むことが可能です。 しかし、基本的に前年度の財務書類(貸借対照表・損益計算書)と確定申告書類があれば対応可能です。

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