ぺこ 様
5.0
6年前
総合評価
5.0
木村 様の口コミ
今回確定申告において初めての依頼となったが、税務署や役所に事前に確認いただくなど、非常に迅速かつ丁寧に対応いただけた。 また、費用の面においてもかなりコスパは高く、ぜひ今後も依頼をしたいと思う。
一般社団法人神奈川狩猟協会 関亦(せきまた) 様の口コミ
私どもは、非営利事業で8期を終え、今回公共業務を受託し営利事業を終え9期目の営利事業の申告となり、急遽お願いすることになりました。非営利の一般社団法人を扱える税理士さんは少なく運よく依頼出来ました。お若く熱心に状況把握され適切に処理いただき感謝しております。今後とも長くお付き合いしたいと考えております。
総合評価
4.9
森木里美 様の口コミ
去年定年退職後、再雇用パートで勤務しております。年金をもらえる年なので、請求したところ、確定申告が必要な事が分かりました。しかも令和4年分と5年分。そして、昨年度医療費がかなりかかったので、それも含めての手続きが必要でした。 ネットなどで、手続きについて視聴しましたが、分かりづらく、2年分でもあるし、全て税理士さんにお任せしました。他と比較していないので、比べることはできませんが、zoomで話したり、更にわからないことなどは後日電話で確認できました。必要書類を送り、直ぐに手続きをして頂きました。自分でやっていたら、中々出来なくて、ストレスになっていたと思います。 本当に助かりました。
山内 様の口コミ
初めての法人化にあたって、丁寧に説明、ご対応頂きました。 何もわからない所から電話相談にも対応頂き感謝しています。 今後とも長くお付き合いしていきたいと思いましたので、小林先生に決めました。
井川 健三 様の口コミ
昨年3月末に会社を退職し、退職金や保険の払い戻し金、医療費控除やその他の雑収入があり、確定申告の本やソフトも導入したもののどうしても不明な点もあり、今回ミツモアを使い、服部 令税理士に確定申告書類の作成、e-Taxを用いた電子申告をお願いしました。 確定申告に関わる事項の説明の為、面前での打ち合わせ、チャットと共に追加の書類の送付がスムーズに出来、1週間程で確定申告書類を作成して貰えました。 大変リーズナブルな料金でお仕事をしていただきまして、大変助かりました。本当にありがとうございました。以上
YM 様の口コミ
こちらの知識不足にもかかわらず丁寧にご説明、サポートいただきありがとうございました。
総合評価
4.8
K2-linK合同会社 熊倉 様の口コミ
今回は確定申告までに時間が取れなかったのでお願いしました。 とてもスピーディな対応をいただき感謝しております。 また機会があればお願いしたいと思います。
総合評価
4.7
出口 様の口コミ
(50代 男性)
個人事業主なのですが、自分でやるには限界があり、他にも予定がたくさん重なってしまいどうにもならず丸投げで税理士さんにお願いしました。 必要最低限のやり取りで負担にならず、こちらは至らないところばかりでしたがしっかりと進めてくださいました。 本当に頼んでよかったと思います。 料金もとてもリーズナブルだと思います。 ありがとうございました。 またよろしくお願いします。
埼玉県狭山市で利用できる顧問税理士の口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
埼玉県狭山市
で利用できる顧問税理士の口コミ
ぺこ 様
5.0
6年前
ファーストコンタクトから 細かく分かりやすい説明と 明確な料金設定に とても信頼をおける先生だと思っておりました。 実際にお会いしてお話を伺うと とても気さくで 色々な角度からサポートして頂ける安心感を頂きました。 これから本業に集中するために ぜひお力をお借りしたいと思っています。 今後ともどうぞ宜しくお願い致します。
プロからの返信
ぺこ様 ありがとうございます。 今後、事業を発展させて行くために少しでもお力になれればと思います。 どうぞ宜しくお願い致します。
依頼したプロ宮﨑俊一郎税理士事務所
辻 様
5.0
4年前
こちらの相談に対し、親身になってアドバイスをしていただいたことから、正式に依頼をさせていただくことにしました。 依頼するまでは個人で確定申告をやっていましたが、細かいところで困ることも多かったので、本当に助かりました。 専門用語を連発するようなことはなく、素人でも理解しやすいように説明していただけるので、非常に心強いです。 確定申告等で困っている方に、ぜひお勧めしたいと思います。
依頼したプロ天野裕代税理士事務所
服部電機 様
5.0
4年前
不安な事を細かく説明していただき、ありがとうございます。 これから分からない事がありましたら、宜しくお願いします。
プロからの返信
この度は弊所にご依頼をいただきありがとうございました。 今後ともどうぞ宜しくお願いいたします。
依頼したプロ中村和正税理士事務所
株式会社アトリ家 粟野 粟野 様
4.0
6か月前
法人契約をしました。金額面で今までよりも少し抑えられたのでそこは良かったと思います。毎月のやり取りはこれからなのでわかりませんが、聞く分にはスムーズにいけるのではないかと思っています。
依頼したプロエクセライク会計事務所
たなか 様
5.0
4か月前
とても丁寧にご対応いただけました。
依頼したプロエクセライク会計事務所
まず、毎月の月次監査訪問があるかです。次に、会社からの問い合わせを受けて、問題解決のための交通整理に迅速に対応してくれるかもひとつの判断基準です。
3点あります。 ①相性 ②ご自身が要望されるサービスに対して過不足なく提案できているか。 ③自分だったらどうするかということを考えられる税理士かどうか。 特に特殊な事業であれば、専門性等も考慮すべきですが、通常の事業会社であれば上記3点で検討されるのが良いと思います。
一番は人間的な相性だと思います。どんなに優れた税理士さんでも自分と人間的に合わない人であればお付き合いが苦痛になってしまいますよね。まずは相性、次に自分の話をきちんと聞いてくれて納得のいく説明をしてもらえるかではないかと思います。人柄はチャットやメールの文面にも出ると思いますのでこの辺が違うなと思う方はやはり違うのだと思います。
われわれ専門家はうまく使っていただけると結構いろいろな引出しをもっていたりします。 なので、会計税務の能力は当然として、いろいろなことを相談しやすそうかという点を重視すると良いように思います。
話す内容がわかりやすいか今後つきあっていけるかなどを判断基準として、初回に会った税理士と違う担当者になることもあるので、誰が担当者になるか必ず確認するとよいです。
どのくらいの利益が確保できているのか、節税対策がどのくらい必要か、設備投資はどのくらい可能か、資産形成が可能な金額を確認されると決算も怖くありません。
①収支状況の前年差とその増減理由 ②期末に近づいてきたら税額予測 ③資金繰りの感覚が経営者と税理士で一致しているかどうか
経営者として、せっかく作成している会計数値の意味が分かるようになることは大切です。めんどくさがらずに、分からない部分を聞いていただければ、少しずつ分かるようになっていきます。
特にキャッシュ(現金と預金)が大切です。過去のある時点から比べて、現在の数字になった理由をおおよそでも確認しておいたほうがよいです。
まず変えるタイミングは期末間際は避けるべきだと思います。決算間際の変更ですと申告の精度の問題もありますが報酬が2重にかかってしまう可能性があります。 引継ぎに関しては過去に役所に提出した届出書関係、過年度の確定申告書一式、会計データ(弥生のバックアップ等)、会計データをもらえなければ総勘定元帳を紙又はPDFファイルで、電子申告をされていたのであればe-Tax・eLTAXのID・PASSは少なくとも入手しておく必要があると思います。
期の途中からの引継ぎはとてもやりにくいので、決算・申告が終わるまでは、できるだけ変更しないほうがよいです。 ただ、状況によっては仕方ない時もありますので、税理士に渡している資料のコピーを取っておいてください。
契約書の確認と書類の返却です。 書類の返却は解約時に受け取るようにしないと、後から連絡すると難しいことがあるので、引き継ぎ漏れがないように気を付ける必要があります。
可能な限り古い年度からCSV等のデータで引き継ぐのがベストです。以前のデータを引き継ぐことにより、事業年度ごとの損益比較が可能となります。 申告をするという観点からは、前期の申告書と減価償却資産の明細があれば可能です。
会社・個人で会計データを保存して、かつ、新税理士と同じ会計ソフトであればデータをUSB等でお渡しされると良いです。 仮に保存がなく、旧税理士と新税理士と同じ会計ソフトを使用していた場合、旧税理士からUSB等で会計データをいただくことは難しいと思いますので、直近の決算書を新税理士にお渡しされると良いです。
前会計事務所の会計システムにより引継できないデーターもありますが、一般的にはCSVデーターでもらえれば、データーは引き継ぐことがでます。また、クラウド系会計システムであれば、クラウドサーハーにデーターが残っているとおもいますので、IDパスワードなどをお知らせくだされば、データーは復元・引継できると思います。
変更後の税理士さんが変更前の方と同じソフトを使ってらっしゃるのであればバックアップデータを入手されるとよろしいかと思います。 もしソフトが違っていてもcsvファイルで引き継ぐこともできます。この点は変更後の税理士さんに確認してみましょう。
今の会計ソフトは仕訳帳をCSVで出せるので、それがあれば取り込むことが可能です。 しかし、基本的に前年度の財務書類(貸借対照表・損益計算書)と確定申告書類があれば対応可能です。

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