ぺこ 様
5.0
6年前
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総合評価
5.0
ヒダキ 様の口コミ
自宅を売却したため、確定申告資料の準備を手伝っていただきました。 速やかにオンライン面談を設定いただき、直接依頼内容のすり合わせができましたし、 依頼内容の対応を速やかにいただけて、とても助かりました。 やり取りもわかりやすかったです。 また何かあれば、ぜひお願いします。
総合評価
5.0
株式会社WithLinks 様の口コミ
今回依頼させていただきまして とても親身に会社にあった提案から、相談も聞いてくださいました。 お人柄もとても素敵で安心して無事に決算処理も円滑に進められました。 ありがとうございます。
総合評価
4.9
相良 様の口コミ
確定申告書類の作成、事業復活支援金の申請に係る作業の確認と指導をお願いしました。 特例等で複雑な私の状況を1つずつ聞き取り、分析してくださり とても丁寧に指導してくださいました。 お電話での相談も話しやすく、物腰も柔らかいため とても安心して仕事を依頼することが出来ました! お陰様で必要な作業を期日までに間に合わせ、精度向上も実現しました。 ありがとうございました!
澁谷 様の口コミ
個人事業主です。初期段階の説明からわかりやすく信頼できる方です。レスポンスも早くお互い忙しいなかでもスケジュール調整をしていただいて助かりました。
総合評価
5.0
em 様の口コミ
フリーランスで働いており、確定申告をお願いしました。 何人か見積をお願いしましたが、一番丁寧にお答えいただけた方だったのでこちらにお願いしました。 お値段も検索した範囲より良心的でした。 税金や申告の事はあまりわからず不安もありましたが、その都度丁寧にご案内いただきました。 来年も確定申告が必要になりましたら、ぜひお願いしたいです。 ありがとうございました!
総合評価
4.8
甲田 様の口コミ
昨年、開業したての個人事業主で会計知識も乏しく、不安を抱えていました。 山崎様の丁寧で親切なご対応のおかげで、安心して臨むことができました。 不明に感じたことにもすぐ答えていただけ、非常に安心感があります。 今後とも、お付き合いしていただきたいです。
若林 様の口コミ
税金関係について全く分からない状態で開業し、友人に勧められ税理士さんを探しこちらにたどり着きました。 今回提案いただいたすべての方(5名)とお話しさせていただきましたが、その中で瀬戸さんには圧倒的な経験の違いを感じたため瀬戸さんにお願いすることにしました。 プラットフォーム(ミツモア)の仕組みや、税金に限らない広い分野のお話までお聞きすることができ、打ち合わせもお話しさせていただいた中で最も有意義でした。 現在のビジネスに限らず今後さらにビジネスを拡大していきたい、広い業界の知見が欲しい、と言った方であれば、瀬戸さんには金額以上の価値を提供していただけると思います。 この度は本当にありがとうございました。
埼玉県鳩山町で利用できる顧問税理士の口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
埼玉県鳩山町
で利用できる顧問税理士の口コミ
ぺこ 様
5.0
6年前
ファーストコンタクトから 細かく分かりやすい説明と 明確な料金設定に とても信頼をおける先生だと思っておりました。 実際にお会いしてお話を伺うと とても気さくで 色々な角度からサポートして頂ける安心感を頂きました。 これから本業に集中するために ぜひお力をお借りしたいと思っています。 今後ともどうぞ宜しくお願い致します。
プロからの返信
ぺこ様 ありがとうございます。 今後、事業を発展させて行くために少しでもお力になれればと思います。 どうぞ宜しくお願い致します。
依頼したプロ宮﨑俊一郎税理士事務所
合同会社ペルル 様
5.0
4年前
1期目の決算と2期目からの顧問契約をお願い致しました。 初回面談でも、まずこちらの要望を聞いて頂いて分かりやすくご説明を頂きました。 また土日も快くご対応頂き大変助かっております。
プロからの返信
この度は弊所にご依頼をいただき、ありがとうございました。 今後とも、どうぞよろしくお願いいたします。
依頼したプロ中村和正税理士事務所
辻 様
5.0
4年前
こちらの相談に対し、親身になってアドバイスをしていただいたことから、正式に依頼をさせていただくことにしました。 依頼するまでは個人で確定申告をやっていましたが、細かいところで困ることも多かったので、本当に助かりました。 専門用語を連発するようなことはなく、素人でも理解しやすいように説明していただけるので、非常に心強いです。 確定申告等で困っている方に、ぜひお勧めしたいと思います。
依頼したプロ天野裕代税理士事務所
合同会社アサトラ 緑川 様
5.0
4年前
決算、事前確認等していただきました。 お会いし進めていく中で、貴重なアドバイス等色々なお話をお聞きし、とても参考になりました。 こちらの要求にも柔軟に対応していただき、改めて大川さんにお願いして良かったと言えます。
依頼したプロ大川税理士事務所
株式会社アトリ家 粟野 粟野 様
4.0
5か月前
法人契約をしました。金額面で今までよりも少し抑えられたのでそこは良かったと思います。毎月のやり取りはこれからなのでわかりませんが、聞く分にはスムーズにいけるのではないかと思っています。
依頼したプロエクセライク会計事務所
まず、毎月の月次監査訪問があるかです。次に、会社からの問い合わせを受けて、問題解決のための交通整理に迅速に対応してくれるかもひとつの判断基準です。
3点あります。 ①相性 ②ご自身が要望されるサービスに対して過不足なく提案できているか。 ③自分だったらどうするかということを考えられる税理士かどうか。 特に特殊な事業であれば、専門性等も考慮すべきですが、通常の事業会社であれば上記3点で検討されるのが良いと思います。
一番は人間的な相性だと思います。どんなに優れた税理士さんでも自分と人間的に合わない人であればお付き合いが苦痛になってしまいますよね。まずは相性、次に自分の話をきちんと聞いてくれて納得のいく説明をしてもらえるかではないかと思います。人柄はチャットやメールの文面にも出ると思いますのでこの辺が違うなと思う方はやはり違うのだと思います。
われわれ専門家はうまく使っていただけると結構いろいろな引出しをもっていたりします。 なので、会計税務の能力は当然として、いろいろなことを相談しやすそうかという点を重視すると良いように思います。
話す内容がわかりやすいか今後つきあっていけるかなどを判断基準として、初回に会った税理士と違う担当者になることもあるので、誰が担当者になるか必ず確認するとよいです。
どのくらいの利益が確保できているのか、節税対策がどのくらい必要か、設備投資はどのくらい可能か、資産形成が可能な金額を確認されると決算も怖くありません。
①収支状況の前年差とその増減理由 ②期末に近づいてきたら税額予測 ③資金繰りの感覚が経営者と税理士で一致しているかどうか
経営者として、せっかく作成している会計数値の意味が分かるようになることは大切です。めんどくさがらずに、分からない部分を聞いていただければ、少しずつ分かるようになっていきます。
特にキャッシュ(現金と預金)が大切です。過去のある時点から比べて、現在の数字になった理由をおおよそでも確認しておいたほうがよいです。
まず変えるタイミングは期末間際は避けるべきだと思います。決算間際の変更ですと申告の精度の問題もありますが報酬が2重にかかってしまう可能性があります。 引継ぎに関しては過去に役所に提出した届出書関係、過年度の確定申告書一式、会計データ(弥生のバックアップ等)、会計データをもらえなければ総勘定元帳を紙又はPDFファイルで、電子申告をされていたのであればe-Tax・eLTAXのID・PASSは少なくとも入手しておく必要があると思います。
期の途中からの引継ぎはとてもやりにくいので、決算・申告が終わるまでは、できるだけ変更しないほうがよいです。 ただ、状況によっては仕方ない時もありますので、税理士に渡している資料のコピーを取っておいてください。
契約書の確認と書類の返却です。 書類の返却は解約時に受け取るようにしないと、後から連絡すると難しいことがあるので、引き継ぎ漏れがないように気を付ける必要があります。
可能な限り古い年度からCSV等のデータで引き継ぐのがベストです。以前のデータを引き継ぐことにより、事業年度ごとの損益比較が可能となります。 申告をするという観点からは、前期の申告書と減価償却資産の明細があれば可能です。
会社・個人で会計データを保存して、かつ、新税理士と同じ会計ソフトであればデータをUSB等でお渡しされると良いです。 仮に保存がなく、旧税理士と新税理士と同じ会計ソフトを使用していた場合、旧税理士からUSB等で会計データをいただくことは難しいと思いますので、直近の決算書を新税理士にお渡しされると良いです。
前会計事務所の会計システムにより引継できないデーターもありますが、一般的にはCSVデーターでもらえれば、データーは引き継ぐことがでます。また、クラウド系会計システムであれば、クラウドサーハーにデーターが残っているとおもいますので、IDパスワードなどをお知らせくだされば、データーは復元・引継できると思います。
変更後の税理士さんが変更前の方と同じソフトを使ってらっしゃるのであればバックアップデータを入手されるとよろしいかと思います。 もしソフトが違っていてもcsvファイルで引き継ぐこともできます。この点は変更後の税理士さんに確認してみましょう。
今の会計ソフトは仕訳帳をCSVで出せるので、それがあれば取り込むことが可能です。 しかし、基本的に前年度の財務書類(貸借対照表・損益計算書)と確定申告書類があれば対応可能です。

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