六本木・赤坂周辺に84人のドローン空撮カメラマンがいます

保険に入っておりますのでご安心ください 対人対物プライバシーに関する内容になっています

ドローン自体に保険があり、加入しているためそちらから保険はおります。

機体によりますが、対人対物に対して１億円又は10億円の保険に加入しております。 ご安心ください。

安心してドローンによる空撮をお任せ頂けるよう、せりぽよでは引受保険会社が三井住友海上火災保険株式会社の「DJI賠償責任保険」に加入しております。 基本的な補償額は1億円となっており、もし何かを壊してしまった際の補償は基本的な補償額と同じく1億円まで補償されます。また、プライバシー権や人格権侵害が発生した際には100万円まで補償されています。 機体保険にも加入しているため、もし機体に破損などが発生した場合も問題ございません。

対人賠償１億円、対物賠償5000万円、管理財物保証5000万円の三井住友海上の保険に入っております。

三井住友海上火災保険に加入されています。 支払限度額は：１名につき100,000千円 、財物損壊につき50,000千円となっております。

万が一の事故に備えて対人対物1億円の保険に加入しております。

1事故にあたり、上限１億円の保険に加入しています。 また、使用する機体の総重量が300ｇ程度ですので、よほどのことがない限り、死亡事故につながるようなことは無いと考えております。

気象条件や時間など様々な条件が整わないと危険な撮影になります。条件が整えば動画撮影から編集まで一括で可能です。

4K動画にて撮影させて頂きますが、編集は軽微な編集のみとなります。 本格的な編集は外部発注となりますので別途費用が発生致します。

はい、多くの方々は撮影後に編集のご依頼をされます。弊社では簡単なムービー編集から本格的なものまでご予算に応じ対応が可能です。

別途の料金発生いたしますが、アドビプレミアCCにて撮影動画にテロップをつけて２〜３分以内で編集可能です。 撮影内容のイメージに合ったフリー音源の挿入も可能です。

日常的に行っておりますのでなんでもお申し付けください。編集はスチール撮影分などと、合わせた方が効果的ですので、別途の加工の腰を残したカット編集ののち納品します。

可能ですが、場所によりドローン撮影の許可が下りない場合もあります。 １か月以上前にご依頼頂けると助かります。 また、編集込みの場合、編集の仕方次第で、金額も変わります。 撮影のみで、￥50,000＋消費税～、＋編集費で、￥10,000～内容次第で、数万円といったところです。

可能です。お希望の内容については、事前に相談して頂きつつ、 また編集時においてもご相談しながらすすめることができます。 ただし撮影の際には、物件周辺が道路になっている場合や他人の所有地上空を飛行する場合は、 事前にご依頼者様から通知をしていただくとトラブル防止になります。 とくに管轄警察署には、届けた方が住民から通報されたた場合でも大きな問題になりにくいです。

弊社では企画、構成、演出、地上撮影、ドローン撮影などから、編集、MA(選曲、効果音付け、音声編集)、メディア納品、HDCAM納品、DVDやBDのオーサリングなど、全て社内一環製作です。 必要に応じ専任の監督を手配することもできますので、ご予算に応じて対応いたします。

一案件ごとの対応ですので気軽にご相談くださいませ。ご予算に応じて変更させていただいております。

申し訳ございません この御案件は対応をしておりませんがご相談にのることは可能です

結婚式での集合写真はイベント上空となるため、受け付けておりません。

ドローンで撮影する写真が集合写真のみの場合、約2.5万円となっております。詳細についてはお問い合わせください。

事前準備やドローンの電波状況などを調べて、撮影前に飛行チェックをしますので、半日程度の拘束となります。 ¥40,000位が相場でしょうか。

集合写真のみだと、相場は20,000円程度となっております。

５万円～となります。 交通費を別途頂戴することになります。 また、１日に２～３組程度の撮影も行うことが可能ですので、その際は若干の割引にも対応させていただきます。

ピンキリです。瞬間の撮影のため相場観はやることに応じruと思います

弊社は国土交通省航空局に全国での飛行許可を取得しておりますが、それ以外に地元自治体や所轄警察署、関係省庁への届出が必要となります。弊社で全て代行することもできますし、サポートすることもできます。

まずは、フライトする場所の真下の地権者が 個人や法人などの場合には 該当する方の許可が必要になります。

ドローン禁止区域は所轄の警察などの許可が必要です。包括申請許可はあるので許可申請の代行もできます。ご相談下さい。

ほとんどの都市部では飛行許可が必要となります。 また飛行場の近く、国の施設近隣は飛行禁止区域となります。 許可申請が必要かどうか撮影場所を教えて頂ければ調査させて頂きます 許可申請はサポートさせて頂きます。 ご依頼主から許可申請をお願いいたします。

人口集中地区や空港周辺などでドローンの飛行許可が必要です。また、土地の持ち主の許可が必要です。こちらは日本全国包括申請許可済みで、人口集中地区でのドローン撮影経験豊富です。追加の許可申請が必要な場合はぜひサポートさせていただきます。

航空法において必要な飛行申請は包括でいただいております。 また別途航空局に申請が必要な案件の場合は申請に関しましてはこちらで基本的には申請いたします。 土地の管理者など地主さまへの許可に関しましてはご要望があれば対応いたします。

最低限の許可申請として、国土交通省が規定している飛行制限エリアでは必ず申請が必要となります。（空港の近くや航空機の航路、人口集中地域など）許可申請はこちらで代行することも可能です。（行政書士に依頼することも可能です）

飛行に関しては航空法で規制される要件で飛行する場合に許可が必要になります。 基本許可承認は必要とお考えください。 第三者の土地の上空を飛行する場合は民法上、土地の所有者の許可が必要になります。 道路上から離陸する場合は道路交通法上、警察に道路使用許可の届け出が必要になります。 許可申請はもちろんサポート可能です。

大変申し訳ございませんが、悪天候の日は中止させて頂きます。 再度スケジュール調整をさせて頂きます。