都内小学校PTA 様
5.0
6年前

依頼者数
700万人以上
平均評価4.83
依頼総額
1150億円以上
東京都江東区の航空写真撮影は、ミツモアで。
年々ニーズが高まっている、空撮やドローン撮影。結婚式や屋外パーティーなどのカジュアルな撮影から、不動産写真撮影・自治体の観光PR動画撮影・CM向け動画撮影まで、なんでも対応できるプロがそろっています。
「全校生徒の集合写真を空撮したい」「竣工写真をドローンで撮りたい」など、どんな要望もご相談を。飛行許可取得済みのカメラマンから、予算に合わせた提案が届きます。
かんたん・お得な見積もり体験を、ミツモアで。
東京都江東区で利用できるドローン空撮カメラマンの口コミの平均点と累計数を表示しています。
総合評価平均
東京都江東区
で利用できるドローン空撮カメラマンの口コミ
都内小学校PTA 様
5.0
6年前
周年の空撮(人文字写真、集合写真、学校近郊動画)をお願いしました。 1.お人柄 学校関連の方で、学校内の独特の雰囲気を理解してくださりとても助かりました。また、一見明るい外見ですが、大変落ち着かれた穏やで人当たりが良い方で教職員の方からも評判が良かったです。 2.技術 静止画がと思うほどとても繊細な操作で撮影してくださいました。学校近郊を上空から360°撮影した動画は見る人見る人感動していました。 ヘリでは難しいドローンならでは躍動感あるアングルでの撮影ができとても満足です。 3.費用 打ち合わせ、下見、各種相談。どれも迅速なご対応してくださり、申し訳ないほどお得でした(笑) またご縁がありましたら、よろしくお願いいたします。 本当にありがとうございました。
依頼したプロDRONE LEAP(ドローンリープ)
株式会社エスエルエス 様
5.0
2年前
依頼した内容
ドローン空撮
撮影・測量の対象
その他
ドローンでの動画撮影でしたが、こちらの段取りも悪く、ご案内が遅くなりすみませんでした。現場では臨機応変にご対応くださり感謝です。これからも頑張ってくださいね。
これから確認します。
依頼したプロSKY EYE
株式会社アルコ建築 様
5.0
2年前
依頼した内容
ドローン空撮
撮影・測量の対象
不動産・建築物
今回はドローンで建物の撮影をお願い致しました。 初めて経験ですが親切にいろいろ教えてくださり大変ありがたかったです。 また、機会があればお願いしたいと思う方です! 有難うございました。
プロからの返信
こちらこそ有難うございました。 機会がありましたら、ぜひよろしくお願い致します。
依頼したプロ蓮尾写真事務所
株式会社水辺総研 岩本 様
5.0
1年前
港湾管理の水面でのドローン撮影の許認可体制についても色々と調べていただいて大変助かりました。 またお願いしたいと思います。
プロからの返信
株式会社水辺総研 岩本様 この度は弊所の空撮サービスをご利用いただきありがとうございました。 許認可申請につきましても岩本様のご尽力のお陰でスムーズに行えたかと存じます。 また空撮の機会があればお声がけいただければ幸いです。
依頼したプロ横須賀航空
東京プライベートオフィス株式会社 代表取締役 鯉淵滋 様
5.0
8か月前
今回はドローンの空撮をお願いしました。 晴れの日に撮影したかったため、撮影予定日は2度延期になりましたが、快く対応していただきました。 映像はログ撮影で行いましたが、カラーグレーディングにも対応していただけました。 全体を通して、仕事の確実性があり安心してお任せすることができました。
依頼したプロMoonlight Drone
東京都江東区のドローン空撮の料金相場は、静止画のみの撮影で29,925円~です。
料金には飛行場所の下見、撮影前の打ち合わせ、当日の飛行撮影(2時間)、すべての撮影データの納品を含みます。
| 撮影内容 | 料金相場 |
| 静止画 | 29,925~40,000円 |
| 動画 | 45,625~57,500円 |
| 静止画+動画 | 59,500~85,000円 |
※直近2年間の東京都江東区のドローン空撮の見積もり料金より算出(2026年8月3日更新)。
※対応事業者や日程などの条件により料金は変動します。
安心してドローンによる空撮をお任せ頂けるよう、せりぽよでは引受保険会社が三井住友海上火災保険株式会社の「DJI賠償責任保険」に加入しております。 基本的な補償額は1億円となっており、もし何かを壊してしまった際の補償は基本的な補償額と同じく1億円まで補償されます。また、プライバシー権や人格権侵害が発生した際には100万円まで補償されています。 機体保険にも加入しているため、もし機体に破損などが発生した場合も問題ございません。
万が一の事故に備えて対人対物1億円の保険に加入しております。
1事故にあたり、上限1億円の保険に加入しています。 また、使用する機体の総重量が300g程度ですので、よほどのことがない限り、死亡事故につながるようなことは無いと考えております。
dji公式 三井住友海上株式会社による。対物対人保険加入済み
編集は可能ですが、ドローンのレンタル、操縦者は手配していただいておりますのでご了承くださいませ。
もちろん大丈夫です ただドローンのフライト許可が出ない場合もありますのでその際はご了承ください
問題なく新築物件・不動産のPR用のドローン動画撮影・動画編集も対応可能です。人口密集地域の戸建て物件PR動画の撮影・編集経験もございます。ドローンで動画を撮影するだけではなく、360°カメラを併用しての動画撮影・動画編集も対応可能です。 また、WEB上で見込み顧客に伝えるためのVRツアーやストリートビューの制作も承っております。
アニメーションのタイトルなどはテンプレートにあるもので、BGMはフリー音源の中からか、其方で用意していただくか、ナレーションは無し、物件名などのテロップは入ります、この程度の編集でしたら承ります。
もちろん可能です!ホテルや旅館での実績がございます!プロモーション映像のトータルで制作いたしますのでご相談ください。
可能です。必要に応じて、ドローン以外にも通常の動画カメラでの撮影・防振装置の併用なども可能です。 ご要望に応じて、最適な撮影・編集プランをご提案させていただきます。
新築物件、不動産物件(一戸建てやマンション)の撮影に関しましては、周辺の環境に左右されます。 例えば、電線が密集した場所は飛行させることはできません。 建築物等、接近した撮影を行う場合は障害物回避センサーを機能させることが難しくなるため、プロペラガードを装着しての撮影になります。 また、編集作業も請け負わせていただくことは可能です。 その場合、内容に寄りますが、撮影後納期まで1週間前後お時間を頂戴することになりますことをご承知ください。
可能です。2等限定解除操縦者により、夜間目視外可能ですが、飛行禁止等ある場所においての航空局との申請調整が必要になります。 動画編集においては、合成等が空撮動画とはうまくいかない可能性以外は問題ないです。
ドローン撮影に関しては、¥50,000+消費税~とさせて頂いています。 ただし、住宅地など、許可が下りない場合もあります。 また、1か月以上前にご依頼頂けると助かります。
1時間以内の作業の場合でおよそ3万円からとなりますが、撮影場所、天候などにより大きく条件は変わりますので、ご不明なことはご相談ください。
約12万円~となります。 ホテルや式場への飛行確認はご依頼主より ご確認頂ければ幸いです また交通費は別途実費請求とさせて頂きます
その場をほぼ垂直に飛行し、飛行時間15分以内でしたら2万円で承ります。 動画など水平方向に移動飛行するような場合は、飛行時間15分以内で4万円からになります。
ドローン撮影だけで依頼された場合最低料金で3万円程度となるかと存じます。(撮影時間15分)ドローンを使ってイベント撮影をする場合、撮影場所の許諾など下見や打ち合わせ、許可申請が必要となります。その手数料なども必要かと存じます。 航空法の適用を受けない200g未満のドローンでの写真撮影(2592pix x1936pix)も可能です。
最低限の許可申請として、国土交通省が規定している飛行制限エリアでは必ず申請が必要となります。(空港の近くや航空機の航路、人口集中地域など)許可申請はこちらで代行することも可能です。(行政書士に依頼することも可能です)
飛行に関しては航空法で規制される要件で飛行する場合に許可が必要になります。 基本許可承認は必要とお考えください。 第三者の土地の上空を飛行する場合は民法上、土地の所有者の許可が必要になります。 道路上から離陸する場合は道路交通法上、警察に道路使用許可の届け出が必要になります。 許可申請はもちろんサポート可能です。
許可については日々内容が更新されるため、国土交通省航空局・無人航空機の安全な飛行ガイドラインをご参照ください。飛行許可自体は飛行させるもの(代理者 帰属会社)が申請する必要があるため、こちらで対応可能です。
200g以上のドローンを飛ばす際には許可が必要です。サポートいたします。
ドローンを使う際は基本許可がいると思っていただいて結構です。申請はお客様の方でお願いしております。
飛行禁止空域・住宅密集地やイベント会場などです 許可申請のサポートもできますのでご相談ください
2022年4月現在では人口密集地域で行うドローン飛行は基本的に許可申請が必要と考えていただければ問題ございません。 人口密集地域でなくとも、夜間飛行や周囲と30m以上の距離を保てない飛行、機体ではなくモニターを見て操縦する目視外飛行、イベント上空、空港周辺、高度150m以上などに該当する場合、国土交通省航空局をはじめとした各部署へ手続きが必要となります。 許可申請のサポートは問題なく可能となります。資料を制作するほか、Zoomなどで画面共有をしながら許可申請を行って頂く方法もございます。







