ドローンの通信に使用されている電波の中には、知らずに使うと電波法違反になってしまうものがあり、ドローンを飛ばす際には注意が必要です。
最終更新日: 2024年06月28日
ドローンの種類によって違反となることもあり、購入時にも気をつけなければなりません。電波法について理解していないと選ぶのも難しいですよね。
電波法に関する基本的な知識から、どんなドローンなら電波法違反にならないのかといった点についてお話していきます。
ドローンの電波は違法か？
ドローンは、操縦や映像の伝送等を行う際に無線を利用して通信します。そのため、電波法について理解した上で飛行させなければなりません。
電波は、目に見えないものですので、自身でも知らず知らずのうちに違反してしまう可能性があります。まずは、電波法とは、どんな法律なのか知っていきましょう。
電波法とは？
電波法とは、電波を利用する際に必要となる基本的なルールを定めた法律です。ドローンに関しても、操縦や映像の伝送に電波を使用します。
そのためドローンを飛ばす際も、この電波法に則って操縦・撮影等を行う必要があるのです。
ちなみに、2020年後半に向けて携帯の通信網を利用てドローンを操縦できるよう、電波法の改正が進んでいます。
現在は携帯電話の電波とドローンの電波が交信すると混信して障害が起こる可能性がありますが、ドローンから出る電波を調整していくようです。
携帯の通信網を使用することで、より広範囲に、そして多岐にわたる分野で活躍が期待されています。
ドローン（無人航空機）からは微弱波が出ている
ドローンには、ラジコン用の微弱無線局や小電力データ通信システム（無線LAN）の一部が使用されています。
この他にも、アマチュア無線を使用したドローンもあります。ドローンに使用されている無線局によって、免許や資格が必要になることがあります。
例えば、無人移動体画像伝送システムと呼ばれるものがあるのですが、これは2.4GHz帯及び5.7〜5.8GHz帯の周波数が使用されています。
無人移動体画像伝送システムとは？
無人移動体画像転送システムとは、高画質で長距離な映像伝送を可能とするメイン回線用として、2.4GHz帯及び5.7〜5.8GHz帯の周波数を確保したシステムになります。
無人移動体画像伝送システムは、ホビー用途を除く一般業務用として、平成28年8月に制度化されました。
無人移動体画像伝送システムに使用する周波数は、同一及び隣接する周波数帯を他の無線局が使用しているので、その他無線局の運用に配慮した運用が必要です。
それに際して、無人移動体画像伝送システムを運用する場合は、限られた周波数を共用し、各個人が必要な通信を確保するために、運用者間で使用する周波数の運用調整を行う必要があります。
2.4GHz、5.7GHz、5.8GHzに必要な資格
◆2.4GHz帯
2.4GHz帯は、産業や科学、医療分野などの帯域として幅広く使用されています。無線インターネットやWi-Fi、Bluetoothなどの製品にも使用されます。
そのため、この周波数帯を使用してドローンを操縦する場合は注意が必要です。
無線局免許や無線従事者資格が不要となりますが、技術基準適合証明を受けた適合表示無線設備である必要があります。
◆5.7GHz〜5.8GHz帯
5.7GHz〜5.8GHz帯は、一般的なFPVレーシングドローンでの映像転送に使用されます。ホビー用・レジャー用としてこの電波帯を使用する場合は、アマチュア無線免許4級以上を取得している必要があります。
作業用ドローン、レース用ドローン
ドローンは、空撮などの作業用として利用される機体がある一方で、レース用として利用される機体もあります。
最近では、ドローンブームに合わせてさまざまな製品が販売されているため一概に言うことはできませんが、作業用ドローンとレース用ドローンは別物として考えてください。
上述したようにレース用ドローンは、主に5.7GHz〜5.8GHz帯が使用されます。
5.8GHz帯は、欧米や中国では合法でドローン通信用として使用することが可能なのですが、日本では気象レーダーなどに用いられていることもあり、使用するためには免許が必要です。
民生用ドローンの電波は違法ではない
ドローンには、主に以下の3種類の無線電波帯が使用されています。
- 2.4GHz
- 5.7GHz
- 5.8GHz
ドローンメーカーとして有名なDJIのPhantomシリーズをはじめ、ほとんどの民生用ドローンでは、2.4GHz帯が使用されています。
この2.4GHz帯は、無線LANや電子レンジにも使われている無線周波数であり、送信出力が10mW/MHz以下のため、利用制限がありません。
資格や無線局の開局手続き等も不要のため、民生用ドローンで使用される電波であれば、違法になることは基本的にありません。
ドローンの機体の「技適マーク」
技適マークとは、電波法令で定められている技術基準に適合した無線機であることを証明するマークのことを指します。個々の無線機に付けられます。
この技適マークが付いていないドローンを使用すると、電波法違反となります。
並行輸入品、海外購入品は注意！
技適マークが付いていないドローンとしては、海外の並行輸入品などが該当します。
国内での販売代理店を通していない製品に関しては、技適マークが付いていないケースが多いので購入時には気を付けなければなりません。
改造した場合は届出が必要
ドローンを改造している場合は、基準適合確認書で追記する必要があります。記入項目は、大きく分けて3つあります。
- 一般
- 遠隔操作の機体
- 自動操縦の機体
それぞれに確認事項があるので、一つ一つ確認した結果を記入しなければなりません。具体的に確認事項を表で記載してみました。
| 確認事項 | 確認結果 | |
| 一般 | 鋭利な突起物のない構造であること（構造上、必要なものを除く。）。 | 適 ／ 否 |
| 無人航空機の位置及び向きが正確に視認できる灯火又は表示等を有していること。 | 適 ／ 否 | |
| 無人航空機を飛行させる者が燃料又はバッテリーの状態を確認できること。 | 適 ／ 否 | |
| 遠隔操作の機体 | 特別な操作技術又は過度な注意力を要することなく、安定した離陸及び着陸ができること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず |
| 特別な操作技術又は過度な注意力を要することなく、安定した飛行（上昇、前後移動、水平方向の飛行、ホバリング（回転翼機）、下降等）ができること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
| 緊急時に機体が暴走しないよう、操縦装置の主電源の切断又は同等な手段により、モーター又は発動機を停止できること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
| 操縦装置は、操作の誤りのおそれができる限り少ないようにしたものであること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
| 操縦装置により適切に無人航空機を制御できること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
| 自動操縦の機体 | 自動操縦システムにより、安定した離陸及び着陸ができること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず |
| 自動操縦システムにより、安定した飛行（上昇、前後移動、水平方向の飛行、ホバリング（回転翼機）、下降等）ができること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
| あらかじめ設定された飛行プログラムにかかわらず、常時、不具合発生時等において、無人航空機を飛行させる者が機体を安全に着陸させられるよう、強制的に操作介入ができる設計であること。 | 適 ／ 否 ／ 該当せず | |
※最大離陸重量の形態で確認すること。ただし、それが困難な場合には、確認した際の重量を記載すること。
通信局の管轄と問い合わせ先
エリアごとに総合通信局の管轄地域が設けられています。電波の利用等、通信局への問い合わせが必要な際は、各管轄地域の総合通信局に問い合わせしましょう。
管轄地域
問い合わせ先
北海道総合通信局
（管轄区域：北海道）
〒０６０－８７９５札幌市北区北８条西２－１－１札幌第一合同庁舎
| 不法無線局、混信・妨害 | （０１１）７３７－００９９ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０１１）７０９－２３１１（内４７４３） |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０１１）７３７－００３３ |
| 電波利用料（制度関係） | （０１１）７０９－２３１１（内４６２４） |
| 電波利用料（納付関係） | （０１１）７０９－６０００ |
| コミュニティ放送 | （０１１）７０９－２３１１（内４６６４） |
| 無線従事者資格 | （０１１）７０９－２３１１（内４６１５） |
| 電波伝搬障害 | （０１１）７０９－２３１１（内４６４４） |
| 電子申請関連（全般） | （０１１）７０９－２３１１（内４６２５） |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０１１）７０９－２３１１（内４６５５） |
| その他行政相談 | （０１１）７０９－３５５０ |
東北総合通信局
（管轄区域：青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島）
〒９８０－８７９５仙台市青葉区本町３－２－２３仙台第二合同庁舎
| 不法無線局、混信・妨害 | （０２２）２２１－０６４１ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０２２）２２１－０６４１ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０２２）２２１－０６９８ |
| 電波利用料（制度関係） | （０２２）２２１－０６６４ |
| 電波利用料（納付関係） | （０２２）２２１－０６１６ |
| コミュニティ放送 | （０２２）２２１－０６７１ |
| 無線従事者資格 | （０２２）２２１－０６６６ |
| 電波伝搬障害 | （０２２）２２１－０６１１ |
| 電子申請関連（全般） | （０２２）２２１－０６６４ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０２２）２２１－０６８８ |
| その他行政相談 | （０２２）２２１－０６１０ |
関東総合通信局
（管轄区域：茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、山梨）
〒１０２－８７９５千代田区九段南１－２－１九段第三合同庁舎
| 不法無線局、混信・妨害 | （０３）６２３８－１９３９ |
| （全国）短波混信・妨害 | （０４６）８８８－２１８２ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０３）６２３８－１８０２ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０３）６２３８－１９４５ |
| 電波利用料 | （０３）６２３８－１９３２ |
| 電波の利用状況調査・公表 | （０３）６２３８－１９４２ |
| コミュニティ放送 | （０３）６２３８－１７０５ |
| 無線従事者資格 | （０３）６２３８－１７４９ |
| 電波伝搬障害 | （０３）６２３８－１７６３ |
| 電子申請関連（全般） | （０３）６２３８－１７３１ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０３）６２３８－１９３７ |
| その他行政相談 | （０３）６２３８－１９４０ |
信越総合通信局
（管轄区域：新潟、長野）
〒３８０－８７９５長野市旭町１１０８
| 不法無線局、混信・妨害 | （０２６）２３４－９９７６ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０２６）２３４－９９７６ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０２６）２３４－９９９１ |
| 電波利用料（制度関係） | （０２６）２３４－９９８３ |
| 電波利用料（納付関係） | （０２６）２３４－９９９８ |
| コミュニティ放送 | （０２６）２３４－９９３９ |
| 無線従事者資格 | （０２６）２３４－９９６７ |
| 電波伝搬障害 | （０２６）２３４－９９７８ |
| 電子申請関連（全般） | （０２６）２３４－９９８３ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０２６）２３４－９９８８ |
| その他行政相談 | （０２６）２３４－９９６１ |
北陸総合通信局
（管轄区域：富山、石川、福井）
〒９２０－８７９５金沢市広坂(・かなざわしひろさか)２－２－６０金沢広坂合同庁舎
| 不法無線局、混信・妨害 | （０７６）２３３－４４４１ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０７６）２３３－４４４１ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０７６）２３３－４４９１ |
| 電波利用料（制度関係） | （０７６）２３３－４４７１ |
| 電波利用料（納付関係） | （０７６）２３３－４４１５ |
| コミュニティ放送 | （０７６）２３３－４４９２ |
| 無線従事者資格 | （０７６）２３３－４４６１ |
| 電波伝搬障害 | （０７６）２３３－４４８１ |
| 電子申請関連（全般） | （０７６）２３３－４４７１ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０７６）２３３－４４８１ |
| その他行政相談 | （０７６）２３３－４４０５ |
東海総合通信局
（管轄区域：岐阜、静岡、愛知、三重）
〒４６１－８７９５名古屋市東区白壁(しらかべ)１－１５－１名古屋合同庁舎第３号館
| 不法無線局、混信・妨害 | （０５２）９７１－９４７１ （０５２）９７１－９６４３ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０５２）９７１－９１０７ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０５２）９７１－９６４８ |
| 電波利用料（制度関係） | （０５２）９７１－９１１３ |
| 電波利用料（納付関係） | （０５２）９７１－９１２３ |
| 電波利用料（自動案内サービス） | （０５２）９７１－９１８１ |
| コミュニティ放送 | （０５２）９７１－９１４８ |
| 無線従事者資格 | （０５２）９７１－９１８６ |
| 電波伝搬障害 | （０５２）９７１－９６２１ |
| 電子申請関連（全般） | （０５２）９７１－９１１３ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０５２）９７１－９６２２ |
| その他行政相談 | （０５２）９７１－９１０４ |
近畿総合通信局
（管轄区域：滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山）
〒５４０－８７９５大阪市中央区大手前１－５－４４大阪合同庁舎第一号館
| 不法無線局、混信・妨害 | （０６）６９４２－８５３５ |
| (無線設備試買テストについて) | （０６）６９４２－８５１６ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０６）６９４２－８５１６ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０６）６９４２－８５６７ |
| 電波利用料（制度関係） | （０６）６９４２－８５４８ |
| 電波利用料（納付関係） | （０６）６９４２－８５４４ |
| コミュニティ放送 | （０６）６９４２－８５６８ |
| 無線従事者資格 | （０６）６９４２－８５５０ |
| 電波伝搬障害 | （０６）６９４２－８５５９ |
| 電子申請関連（全般） | （０６）６９４２－８５４８ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０６）６９４２－８５６４ |
| その他行政相談 | （０６）６９４２－８５０２ |
中国総合通信局
（管轄区域：鳥取、島根、岡山、広島、山口）
〒７３０－８７９５広島市中区東白島町１９－３６
| 不法無線局、混信・妨害 | （０８２）２２２－３３３２ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０８２）２２２－３３３３ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０８２）２２２－３３８３ |
| 電波利用料（制度関係） | （０８２）２２２－３３５７ |
| 電波利用料（納付関係） | （０８２）２２２－３３５４ |
| コミュニティ放送 | （０８２）２２２－３３８５ |
| 無線従事者資格 | （０８２）２２２－３３５３ |
| 電波伝搬障害 | （０８２）２２２－３３６４ |
| 電子申請関連（全般） | （０８２）２２２－３３５７ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０８２）２２２－３３６９ |
| その他行政相談 | （０８２）２２２－３３１４ |
四国総合通信局
（管轄区域：徳島、香川、愛媛、高知）
〒７９０－８７９５松山市味酒町２丁目１４－４
| 不法無線局、混信・妨害 | （０８９）９３６－５０５１ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０８９）９３６－５０５５ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０８９）９３６－５０３０ |
| 電波利用料（制度関係） | （０８９）９３６－５０７１ |
| 電波利用料（納付関係） | （０８９）９３６－５００６ |
| コミュニティ放送 | （０８９）９３６－５０３８ |
| 無線従事者資格 | （０８９）９３６－５０１３ |
| 電波伝搬障害 | （０８９）９３６－５０６５ |
| 電子申請関連（全般） | （０８９）９３６－５０７１ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０８９）９３６－５０３４ |
| その他行政相談 | （０８９）９３６－５０２０ |
九州総合通信局
（管轄区域：福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島）
〒８６０－８７９５熊本市西区春日２－１０－１
| 不法無線局、混信・妨害 | （０９６）３１２－８２５５ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０９６）３１２－８２５６ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０９６）３２６－７８７３ |
| 電波利用料（制度関係） | （０９６）３２６－７８９２ |
| 電波利用料（納付関係） | （０９６）３２６－７８４３ |
| コミュニティ放送 | （０９６）３２６－７８７４ |
| 無線従事者資格 | （０９６）３２６－７８４６ |
| 電波伝搬障害 | （０９６）３２６－７８５９ |
| 電子申請関連（全般） | （０９６）３２６－７８９２ |
| その他行政相談 | （０９６）３２６－７８１９ |
沖縄総合通信事務所
（管轄区域：沖縄）
〒９００－８７９５沖縄県那覇市旭町１－９カフーナ旭橋Ｂ街区５階
| 不法無線局、混信・妨害 | （０９８）８６５－２３０８ |
| 技適マークのＱ＆Ａ | （０９８）８６５－２３０８ |
| 受信障害（テレビ・ラジオ） | （０９８）８６５－２３０７ |
| 電波利用料（制度関係） | （０９８）８６５－２３１５ |
| 電波利用料（納付関係） | （０９８）８６５－２３０３ |
| コミュニティ放送 | （０９８）８６５－２３０７ |
| 無線従事者資格 | （０９８）８６５－２３１５ |
| 電波伝搬障害 | （０９８）８６５－２３０６ |
| 電子申請関連（全般） | （０９８）８６５－２３１５ |
| 電子申請関連（アマチュア局） | （０９８）８６５－２３０６ |
| その他行政相談 | （０９８）８６５－２３９０ |
引用元：総務省 電波利用ホームページ
ドローンの電波法の違法行為と罰則
ドローンを飛ばす際は、電波法に違法しないよう細心の注意を払って操縦等を行わなければなりません。
日本国内の電波法に違反しているかどうかを判断する基準としては、大別すると以下の2つが挙げられます。
- 免許が必要な周波数帯を無免許・無許可で利用している
- 技適マークのない機体または改造した機体を使用している
この2つに該当していると電波法違反にあたると認識しておきましょう。
認証を受けていない機体
特殊な周波数帯、免許が必要な周波数帯を無免許・無許可で利用した場合、電波法違反となってしまいます。
すでにお話した通り、ドローンに使われている無線電波帯は、「2.4GHz帯、5.7GHz帯、5.8GHz帯」の3種類です。
このうち、資格や許可が不要なのが2.4GHz帯で、資格と無線局の開局手続きが必要なのが5.7GHz帯と5.8GHz帯になります。
改造をした機体
技適マークのない機体（主に海外並行輸入品）や改造を施した機体を飛ばすと、電波法の違反となってしまいます。
技適マークの有無は、ドローン購入時に必ず確認するようにしてください。ドローンを改造した場合も届出が必要となり、許可なく飛ばすと電波法違反となります。
罰則
5GHz帯は、資格取得や無線局の開局手続きが必要となりますが、免許の登録や無線局開局手続きを行わずに電波を利用すると「不法無線局」となります。
この場合、「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」が科せられるので注意が必要です。
ドローンの許可を取らずに飛ばすとどうなる？
ドローンを飛行させるには、電波法の他にも航空法や小型無人機等飛行禁止法などさまざまな法律を守らなくてはいけません。
そしてきちんと許可申請を行なった上で飛行させなくてはなりません。もし無許可で飛ばすとどうなるのかご紹介していきます。
ドローンの許可を取らないと警察に捕まる？
ドローンを無許可で飛ばすと、電波法や航空法などの違反になる可能性があります。違反すれば、当然警察に捕まることになります。
違反の内容によって刑罰は異なりますが、「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」などの刑罰が科せられることもあるので注意が必要です。
ドローンは許可を受けた操縦士に依頼しよう
必要な許可申請をきちんと行えば、一般の方でもドローンを飛ばすことは可能です。しかし電波法や航空法などの法律について、しっかりと把握しておく必要があります。
法律が絡んでくると、やはり知らず知らずのうちに違反してしまっている可能性も出てくるので、初めてドローンを飛ばすとなると少しリスクもありますよね。
そういった時は、きちんと許可を受けた操縦士に依頼してドローンの操縦や空撮を任せるのも一つの手です。
ドローン撮影カメラマンに依頼するメリット
ドローン撮影カメラマンに依頼するメリットとしては、大きく分けて2つあります。
- 面倒な許可申請をしてもらえるクオリティの高い空撮が可能
- ドローンを飛ばすためには、さまざまな許可申請が必要です。そして許可申請には、電波法を始めとしたさまざまな法律の知識も必要になり初心者にはかなり大変です。
せっかく許可申請を得ても、納得のいくドローンの操作・空撮ができなければ意味がありません。そういった点もドローン撮影カメラマンに依頼すれば、クオリティの高い映像を納めることが可能です。
ドローン撮影カメラマンの相場価格
ドローン空撮の相場
53,000円
標準相場
36,300円
リーズナブル
76,900円
プレミアム
ドローン撮影カメラマンに依頼する場合、価格相場としてはいくらになるのでしょうか？
| 写真・静止画の撮影 | 40,000円〜 | ・撮影時間20分程度の場合 ・20カット程度 ・保険料込み ・データ納品 |
|---|---|---|
| 動画・映像の撮影 | 60,000円〜 | ・撮影時間20分程度の場合 ・1〜2カット ・保険料込み ・データ納品 |
ドローンの撮影にかかる費用相場は、依頼するカメラマンによって異なります。また静止画と動画どちらを希望するのかといった依頼内容によっても異なります。
静止画・動画どちらを依頼するのか、撮影データはどういった形で納品するのかなど、まずは自分の要望をまとめてみましょう。
ミツモアで複数のドローン撮影カメラマンへ見積もり依頼を出せば、最大5人のカメラマンから一括で見積もりが届きます。
プロのドローンカメラマンに依頼すれば、面倒な手続き不要でクオリティの高い映像を撮影することができますよ。
ミツモアでドローン撮影の見積りを依頼しよう！
ミツモアで簡単な質問に答えて見積もり依頼
まず、ミツモアでドローン撮影カメラマンの見積もり依頼出します。見積もり依頼は簡単な質問に答えるだけです。たったの２分で完了するので手間もかかりません。
見積もり依頼にかかる料金は、もちろん無料です。ドローン撮影をプロに依頼するか迷っている方も気軽に見積もり依頼ができます。
最大５件の見積りが届く
見積もり依頼をすると、最大5件の見積もりが届きます。あなたの希望する条件に見合ったドローン撮影カメラマンを見つけることができます。
チャットで見積り内容の相談ができる
お気に入りのドローン撮影カメラマンが見つかったら、カメラマンと直接チャットやLINEでメッセージのやり取りができます。細かいプランの相談や撮影日時、場所、または料金に関してのご相談など、チャットならやり取りもスムーズに行えます。
ドローン撮影カメラマンをお探しなら、まずはミツモアにご相談ください。
