Web会議ツールを比較する

Web会議ツールとは、インターネットを介して遠隔地にいる社内や社外の相手と会議を行うためのツールです。リアルタイムに音声や動画、資料の共有が可能で、近年では会議や面接といった少人数の集まりだけでなく、セミナーや説明会といった大規模の集まりまで幅広く活用されています。

コロナ禍や働き方改革でのリモートワークの推進や、災害時等の出社が難しい状況でのBCP(事業継続計画)対策としての導入など、出社が必要ない働き方への対応策としてWeb会議ツールの導入と市場規模は今後も拡大していくでしょう。

ミツモアの「ソフトウェア診断」において、最もおすすめ回数が多かったWeb会議ツールをランキングにしました。ランキング結果は2021年7月〜2022年7月の期間を対象にしています。

第1位：jinjer(ジンジャー)ミーティング

第1位はjinjer株式会社が提供する「jinjer(ジンジャー)ミーティング」です。共有されたURLからすぐに会議をはじめられる手軽さが好評な製品です。また会議の録画や録音もURLで簡単に共有できる点も評価されています。

第2位：VCRM

第2位はナレッジスイート株式会社が提供する「VCRM」が続きました。番号発行による接続が特徴的な製品で、お客様の電話での問い合わせから、オンライン商談へすぐに移行できる利点があります。また月額料金がユーザー単位ではなくルーム単位で課金されるため、必要最小限のコストで利用可能です。

第3位：Google Meet(グーグル ミート)

第3位はGoogle合同会社が提供する「Google Meet(グーグル ミート)」です。Google製品との連携機能が豊富で、カレンダーで予定を設定すると自動で会議URLが発行されたり、参加者のメールアドレスに自動で通知されたりするメリットがあります。また翻訳機能などWeb会議ツールとしての機能も高い上、基本機能は無料で使える点も好評です。

第4位：Microsoft Teams(マイクロソフト チームズ)

第4位は日本マイクロソフト株式会社が提供する「Microsoft Teams(マイクロソフト チームズ)」です。チャットツールと一体となった製品で、これ1つで社内のコミュニケーションを統括できる利点があります。

第5位：Zoom(ズーム)

第5位はZVC Japan株式会社（Zoom）が提供する「Zoom(ズーム)」です。録画機能や画面共有、バーチャル背景など無料で使える機能が多く、初めてWeb会議ツールを利用する方にもおすすめの製品でしょう。またデータ通信料を圧縮する仕組みがあり、通信状態が安定していることに定評があります。

いずれの製品も数多くの導入実績を誇り、業務効率化を支援できます。まずは「一般的に人気な製品から検討を進めたい」という方は今回のランキングもぜひ参考にしてみてください。

また以下のボタンを押して簡単な質問に答えるだけで、あなたにピッタリのWeb会議ツールを無料で診断できます。Web会議ツールの料金や機能を比較して、自社の課題解決に役立てましょう。

人気のWeb会議ツールの料金と機能を比較しました。表は右にスクロールできます。

製品名

ロゴ

初期費用

月額料金

無料プラン

無料 トライアル

参加可能人数

会議時間上限

画面共有

録画

録音

チャット機能

ホワイト ボード

バーチャル 背景

投票・アンケート

ブレイクアウトルーム

ブラウザ参加

通信暗号化

常時暗号化

エンドツーエンド暗号化

参加時パスワード設定

実績

Google Meet

0円

0円～

○

14日間

500人 ※同ドメイン内10万人視聴可

24時間

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

－

○

○

ー

Zoom

0円

0円～

○

－

1,000人 ※ウェビナーの場合1万人以上にも対応

30時間

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

－

○

○

ー

Microsoft Teams

0円

0円～

○

1か月

300人

30時間

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

－

○

－

ー

jinjer ミーティング

要問合せ

要問合せ

要問合せ

14日間

120人

制限なし

○

○

○

－

－

－

○

－

○

－

－

－

○

ー

Cisco Webex

0円

0円～

○

－

200人 ※最上プランでは参加人数カスタマイズ可能

24時間

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

－

○

○

ー

FACEHUB

要問合せ

11,000円～/ライセンス

－

14日間

5人

制限なし

○

○

－

○

○

－

－

－

○

○

○

－

－

1,100社以上

VCRM

98,000円

5,500円/1ルーム

－

10日間

10人

制限なし

○

○

○

－

－

－

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○

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ー

Skype

0円

0円～

○

－

100人

制限なし

○

○

○

○

－

○

－

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－

○

－

○

－

ー

ISL Online

0円

165,000円～/年

－

15日間

無制限

制限なし

○

○

○

○

○

○

－

－

○

○

○

－

○

国内2,000社以上

Live On

85,800円

3,300円～/1ルーム

－

14日間

150人

制限なし

○

○

○

○

○

－

○

○

－

○

○

－

○

ー

どこでも SHOWBY

0円

0円～

〇

90日間

2人

制限なし

〇

－

－

〇

－

〇

〇

－

〇

〇

〇

〇

〇

－

※ミツモア調べ(2022年8月時点）

続いてWeb会議ツールの選び方のポイントを解説します。目的によって適した製品は変わってきますが、選択の際には、以下の5つのポイントは必ず押さえておくようにしましょう。

1. 参加可能人数と会議時間の制限
2. 通信安定性
3. 機能の有無
4. 操作性
5. セキュリティの安全性

①参加可能人数と会議時間の制限

Web会議ツールによって1つの会議に参加できる人数と会議時間の制限が異なります。社内会議や商談、面接をオンラインで行うだけであれば、2〜10人が参加できる製品や無料プランで問題ありません。一方、支店同士の合同ミーティングであれば20人まで参加できる製品、セミナーを開催するのであれば100人以上のゲストが参加できる製品が最適です。また無料プランでの人数制限や機能は「【2022年最新】無料のWeb会議システムおすすめ10選！有料版との違いを徹底解説」で紹介しています。

※1 ドメイン内10万人視聴可

※2 ウェビナーの場合1万人以上にも対応

※3 最上位のエンタープライズプランでは参加人数カスタマイズ可能

関連記事：大企業におすすめのWeb会議ツール3選！比較ポイントも解説

②通信安定性

通信安定性はWeb会議をスムーズに進行するうえで重要です。通信が不安定で映像が止まったり、音声が乱れたりすると進行に支障をきたします。

この通信安定性は各社のWi-Fiなどのネットワーク環境が大きく影響します。ただWeb会議ツールそのものの品質も重要です。「Zoom」のようにデータの圧縮技術が優れている場合、少ない通信量で音声と映像が送れるため、ネットワーク環境が特別に速くなくても、クリアなWeb会議を継続できます。

③必要な機能の有無

大手のWeb会議ツールであれば、音声・動画通話やチャット機能は使えるため、基本的なWeb会議の実施に特に問題はありません。ただし契約したプランによっては機能が使えなかったりする場合があります。

例えば「Google Meet」は有料プランでは録画機能がありますが、無料プランにはついていません。社内の定例会議で毎回録画する場合や、商談の内容を残しておきたい場合には無料プランでは機能が不足しています。

そのため各製品の機能を把握した上で自社の機能要件を満たすプランを選びましょう。

④操作性

Web会議ツールを最大限活用するためには使いやすさが重要です。せっかく導入しても使い方が難しければ最大限効果を発揮できないでしょう。自社にとって必要な機能が揃っていて、かつ誰でも使える仕様かどうかの検討は欠かせません。

Web会議の利用者にはパソコンに慣れていない人も含まれます。そのため年配の役職者でも簡単に操作できる製品を選ぶことは大切です。無料プランや無料トライアル期間を利用できる製品も多いので、実際に操作性を確かめたうえで、導入することがおすすめです。

⑤セキュリティの安全性

音声や画面共有した資料には、機密情報や個人情報が含まれるケースもあります。情報流出を防ぐために、以下のようなセキュリティ機能が搭載されていると安心です。またシステムのアップデートを欠かさず常に最新の状態に保っておくことに加え、コンビニやカフェといったフリーWi-Fiの場所では利用しないように利用場所を限定することも重要です。

• 通信暗号化

機密情報を取り扱う場合、データをやり取りする際の通信経路を暗号化することは重要です。ブラウザとサーバー間の通信を暗号化することで第三者による傍受や情報改竄を防げます。サーバーを介して通信するため、メッセージ履歴を残せるといったデータを送る以外にも利用できる点が特徴です。

• 常時暗号化

常時SSL化とは、Webサイト全体の通信を暗号化することです。ブラウザとサーバー間のデータ通信が盗聴されたり改竄されたりするのを未然に防ぎます。

• エンドツーエンド暗号化

エンドツーエンド暗号化はスマホやPCでメッセージを暗号化し、送信先のデバイスでのみ復号できるようにする仕組みです。一方で通信暗号化はサーバー上で一度復号されます。そのためエンドツーエンド暗号化はサーバーにメッセージの内容を知られません。

セキュリティ面のみではエンドツーエンド暗号化が優れていますが、利便性においては通信暗号化が優れていると言えます。

• 参加時パスワード

ミーティングそれぞれに対してIDと一緒にパスワードを設定することで、パスワードを知っている特定の人だけしか入れなくできます。第三者からのアクセスを防げるため、安心して会議ができるでしょう。

Web会議ツールのセキュリティ対策は次第に精度が上がっています。例えば「FreshVoice」は2003年にリリースしてからの20年間、乗っ取りや情報改竄、スキミングといったハッキング被害に一度も遭っていません。セキュアな環境がより求められる銀行や保険会社、官公庁による導入実績が多くあります。

各製品のセキュリティ機能を把握した上で、自社に最適な製品を選択しましょう。

さまざまな働き方に対応できる

パソコンやスマホがネットに接続していれば、直接会わずともスムーズに会議を行えます。自宅や社外で勤務できるテレワーク、移動中にスマホでつながるモバイルワーク、社外のスペースを利用したサテライトオフィスでも問題ありません。

またシステムエンジニアやデザイナー、ライターなど、出社しなくとも仕事に大きな影響が無い職種は、今後もリモートワークを継続する企業も多いでしょう。さまざまな働き方が求められる中、Web会議ツールがインフラの一部になりつつあります。

関連記事：テレワーク中のWeb会議を完全網羅！導入方法から使用のコツまで

関連記事：スマホからWeb会議に参加してできること｜注意点や具体的な使用方法も解説

人材の確保と定着に有効である

就業場所を選ばないことは人材の確保にも有利に働くでしょう。web面接を実施することで、東京にある会社でも関西の大学に通う学生とも気軽に面接を行えるようになるため、採用チャンスが広がります。

北海道に住むエンジニアを採用して、京都オフィスに所属させることも可能です。採用活動にWeb会議システムを利用する企業は増えており、通常より数多くの応募者にアプローチできます。

また人材の定着にも有効です。妊娠中で通勤が難しい女性や育児で連続勤務ができない社員、介護で突発的に人手が必要になる社員も、会社を離職せずに勤続できます。

移動時間と交通費が削減できる 

今まで通勤や外出に使っていた移動時間と交通費を削減できます。すでに従業員の半数がリモートワークをしている企業では、定期代の支給がなくなりました。従業員も移動しない分、余暇時間が増えています。

会議のために遠方から出張している人は宿泊費を削減できますし、移動時間を労働時間にあてることで生産性が向上するでしょう。現地へ直接赴いていた営業活動もWeb会議で済むことに加えて、今より営業エリアを拡大できるため、営業効率の向上が期待できます。 

全国各地に支店を展開している企業や、海外に支店があるグローバル企業でも、問題なく意思疎通を図れるでしょう。

• 参考：Web会議ツールの費用対効果(地方出張がWeb会議になったケース)

地方出張とWeb会議ツールのコストを比較して、費用対効果を算出してみましょう。従業員数は100名、従業員の平均時給2,500円、月1回の東京オフィスでの社内会議に札幌、大阪、博多の支社から1名ずつ参加するケースを想定しています。

(1)交通費

札幌～東京の往復交通費 ＝ 30,000円

大阪～東京の往復交通費 ＝ 26,000円

博多～東京の往復交通費 ＝ 44,000円

3人の往復交通費 × 年間12回 ＝ 1,200,000円

(2)宿泊費

ビジネスホテル1泊2日10,000円 × 3人 × 年間12回 ＝ 360,000円

(3)人件費(移動時間分)

札幌～東京の人件費 ＝ 9時間 × 2,500円 ＝ 10,000円

大阪～東京の人件費 ＝ 4時間 × 2,500円 ＝ 15,000円

博多～東京の人件費 ＝ 6時間 × 2,500円 ＝ 22,500円

3人の人件費 × 年間12回 ＝ 570,000円

(4)出張手当

出張手当2,500円 × 3人 × 年間12回 ＝ 90,000円

地方出張のコストは移動する従業員3人分で計2,220,000円でした。一方Web会議システムは年間で30,000円前後です。差し引くと費用対効果は年間2,190,000円にも達します。

こちらのシミュレーションは参加する従業員数や事業内容で異なります。また自社に導入した際の各製品の料金は以下のボタンから確認できます。

通信環境が悪いと使えない

Web会議ツールは常時オンライン接続となるため、社内のネットワーク環境が良くないと、画面が止まり音声さえ聞こえないことがあります。 各Web会議ツールとも、システムや帯域幅の要件が定まっているので確認しましょう。

30人以上の会議は難しい

大人数の会議はネットワークに負荷がかかり、同時に動画を共有するには無理があります。Wi-Fiが弱いときは1対1でも映像が乱れるでしょう。また大人数では誰が話しているかわかりにくく、話すタイミングも難しいです。

空気感が伝わりにくい 

Web会議ツールは相手の目線が合わなかったり、表情が即座に読み取れなかったりと、会議の空気感が伝わりにくいです。オフラインの会議とは同じ環境ではないことを踏まえ、高画質カメラやスピーカーを用意することが望ましいです。

関連記事：Web会議用カメラおすすめ15選！選び方のポイントも解説｜ミツモア

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Web会議ツールはあらゆる場面に対応できます。オンライン商談ツールやウェビナーツールといったツールを使わなくてもWeb会議ツールを活用することでカバーできることが多いです。特定のシーンだけでなく、社内の定例会議や外部向けの説明会といったさまざまな用途で利用したい企業は具体的な活用法を知っておくと良いでしょう。以下が主な活用シーンです。

Web会議

オーソドックスな活用としてWeb会議ツールがあります。画面共有して資料を見たり、チャット機能を用いてファイルを共有したりして双方向なコミュニケーションが実現可能です。

例えば「Google Meet」はGmailやスプレッドーシート、カレンダーといった各種Google製品との相性に優れています。Gmailから「会議を開始する」をクリックすれば会議を始めたり、カレンダー上で参加者を指定して会議の予定を書き込めば指定したメンバーに招待状を届けたりできます。

関連記事：Web会議の正しいやり方！スムーズな進行で有意義な会議にしよう

Web面接やオンライン商談

Web会議ツールはオンラインでの面接や商談においても十分に活用できます。この場合取引先に手間をかけることなく会議を始められることが重要です。

以前はSkypeを使ってオンライン面接を行う企業が多かったですが、Zoomを使ってオンライン面接を行うのが主流になりつつあります。

例えば「Zoom」は会員登録を必要としません。新卒や中途はわざわざIDを登録しなくて済みます。また使いやすさに加え、待機室やブレイクアウトルームといった採用面接の際に役立つ機能が豊富です。ブレイクアウトルームを作成することで、1つのセッション内で会社説明からグループディスカッションまで行えるのはメリットでしょう。

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説明会やセミナー、イベント

新卒に向けた会社説明会やオンラインセミナー、リクルートイベントをWeb会議ツールで行っている企業もあります。この場合さまざまな環境・端末からの参加が想定されるため、モバイル対応であることや通信品質が安定していること、ある程度の人数が参加可能なことが重要です。

大人数に対応できる製品として「Zoom」があげられます。大企業向けプランでは参加者を500名まで受け付けられ、オプションのアドオンプランにすれば最大1,000名まで参加可能です。独自の圧縮技術でデータ通信量を抑え安定していることに加え、操作性が優れているため慣れていない人でも迷いなく使えるでしょう。

また「Google Meet」も大規模集会に向いています。Enterpriseプランではライブストリーミング機能が搭載されており、最大10,000人のユーザーに対して動画配信が可能です。仮に参加できなかったメンバーがいる場合でも、録画機能とGoogleドライブを使うことで、配信済みの映像を共有できます。他にもGoogleフォームでのアンケート結果をスプレッドシートに自動集約できるのは嬉しいポイントです。

ただしWeb会議ツールはウェビナーツールと異なり、集客メールや参加者管理、オンデマンド配信といったウェビナー運営に役立つ機能を備えていません。定期的にウェビナーを行う企業はウェビナーツールも視野に入れると良いでしょう。

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Web会議ツールの基本機能

• 音声・ビデオ通話

インターネットを通して、音声と映像で通話できる機能です。電話代わりにもなりますし、複数人の会議にも対応しています。音声と映像をオフにして、雑音を入れずに参加する人もいます。

• チャット

チャット欄に文字を入力し、Web会議の参加者同士でチャットができます。

• ファイル送受信

 チャット上にファイルを添付して共有する機能です。

• 画面共有

Web会議の参加者が自分のデスクトップ画面を共有し、それを他の参加者が閲覧できます。情報共有やプレゼンに便利です。

• ホワイトボード

ホワイトボードを共有して、線、図形、色を書き込める機能です。口頭では伝わりずらい内容を図示して説明できます。

• 録音・録画

Web会議の音声と映像を保存できます。会議や面接、セミナーを再度見直すときに有用な機能です。

関連記事：Web会議を録音する方法。PC環境に合わせて適切な準備をしておこう

• バーチャル背景

参加者の背景に画像を設定できます。自宅にいて背景を隠したいときに有効です。

Web会議とテレビ会議の違い

Web会議はパソコンやスマホとインターネット回線を使って会議を行うもので、個人や少人数で会議を開催したいときに最適です。一方でテレビ会議は専用機器と通信回線で拠点同士をつなげます。専用回線で繋ぐため会議に参加できる場所は限定されますが、接続が安定しているため大規模な会議に最適です。

しかし近年ではWeb会議システムの品質向上に伴い、WebカメラなどをPCに繋いでテレビ会議の代替とする場合も増えてきています。

関連記事：リモート会議とは？種類別の特徴と効果的な活用法を知ろう

クラウド型とオンプレミス型の違い

クラウド型(ASP型)のWeb会議ツールの場合はベンダーが用意したサーバーを利用します。自社で専用のサーバーや機器を整備する必要がないため、導入時の負担を抑えられることがメリットです。またメンテナンスやアップデートの手間もかかりません。

一方でオンプレミス型は、自社でサーバーを構築してソフトウェアをインストールするものです。クラウド型より初期費用やサーバー構築が高いです。しかし自社でサーバーを管理できるため、カスタマイズが自由にできてより強固なセキュリティ対策が可能です。

対面によるコミュニケーションは無駄な移動時間が発生しやすく、相手の時間も拘束してしまい、社内外のコミュニケーションコストは増すばかりです。デジタル化や働き方改革、新型コロナウイルスによるテレワーク化といった環境の変化に伴い、Web会議ツールの導入する企業も増えています。

ただし、すべてのWeb会議ツールが自社の業務課題を解決してくれるわけではありません。Web会議ツールには短い時間なら無料で使えるタイプから、大人数向け、ビジネスチャットと連携できるタイプまで、さまざまな製品とプランが存在しています。

「どれが自社に最適かわからない」「安い製品を選択したけど必要な機能がなかった」といった悩みや失敗例もよく見受けられます。最適なWeb会議ツールを選ぶためにも、平均2分でできる無料の自動診断を試してみましょう。事業形態、業種、従業員数、必要な機能などの質問に回答すると、自社に合ったWeb会議ツールが見つかります。