ドローン空撮

ドローン空撮時の任意保険は三井住友海上ドローン賠償保険に加入しております。

弊社では万が一の事故の際に1億円の賠償損害保険に加入しており依頼者様へご負担が掛からないように対策しております。また、安全第一で飛行させておりますので事故のリスクを最小限に留めるよう努めております。

使用する機体(Phantom4Pro,Mavic Pro)に関しては、エアロエントリーのDJI賠償責任保険（基本１億円）に加入しております。

弊社では、最大3億円の賠償保険に加入しておりますので、事故の際には責任を持ってご対応いたします。 また、機体回収も当社が責任を持って行わせて頂きます。

様々な保険がありますが、弊社では5億円保障で契約しています。 空撮に明るいクライアント様の場合、保障内容の提示を求められます。 テレビ民放局では5億円保障を条件とする場合もあります。

しっかり保険に入っておりますのでご安心下さい。東京海上さんの対人対物の保険加入済みですのでお任せ下さい。

当社ではドローン保険に加入済みです。詳しくはお問い合わせください。 ドローン事業においては3年以上、年間100フライト以上の実績がございますが、 安全第一を徹底することで無事故となっております。

弊社では、万が一の事態に備え、三井住友海上火災保険株式会社の保険に加入しています。人や物に損害を与えてしまった場合、最大10億円まで補償されます。

可能です。編集内容により価格が変動します。実績として大手不動産会社様、工務店様から空撮も承りました。お部屋の紹介にはマイクロドローンやジンバル搭載のカメラで撮影し、建物の外観は通常のドローンで撮影します。

弊社では動画編集も承っております。お見積もりの段階でご相談いただけると、ご予算に応じた編集が可能です。

可能です。ドローンによる空撮のみではなく、室内の動画撮影にも対応しており、クライアント様よりご好評いただいております。

もちろんです。 ドローンによる撮影から編集まで対応可能です。

編集は可能です。挿入部のみ、完パケ両方に対応しますので、ご希望をお知らせ下さい。

可能です。おおよその構成を決めていただければ編集業務も対応します。

動画撮影と凝った編集はまだできませんが、編集することは可能です。撮影の際、監視役として見張りをお願いすることがあるかもしれません。

ドローンに加えてジンバルでの撮影も可能です。編集も可能ですので、プロフィール欄に記載している私のYoutubeチャンネルに投稿している作例を拝見していただければ幸いです。

改正航空法が定める飛行禁止空域を飛行する場合、及びイベントなどの多数の人が集まる場所での 飛行などで許可が必要となります。 当方は、ドローン操縦資格証を取得しており国土交通省へのフライト許可申請を柔軟に対応できます。

日本全国での飛行許可済です、人口、家屋集中地区・目視外飛行・夜間飛行・人や物から30m 以内の飛行・物の投下など許可が必要ですが弊社は許可済です、又許可申請を司法書士にてサポート いたします。

飛行場所や飛行方法により許可が必要になりますが、通常よく該当するのが、DID地区(人口集中地区)と30m未満の規定です。 DID地区は国土地理院のサイトで確認可能です。 30m未満とは第三者や第三者の物件(建物・車等)から30m未満の飛行を意味しますが、郊外の撮影であっても、30m未満の規定に該当する事は多いので、ほぼほぼ国交省の許可・承認が必要となります。 弊所では全国包括申請許可・承認済みなので、DIDや30m未満は別途手続きする事なく飛行が可能です。 その他、上空150m以上、空港周辺、夜間飛行、目視外飛行、イベント撮影等も国交省への申請が必要となりますが、詳しくはお問合せ下さい。 また、自治体により、独自の条例を設けている場合もあるため、国交省への申請とは別に許可申請が必要な場合があります。 許可申請のサポート、代理申請等は別料金となりますが、弊所でも承っています。 但し、役所の窓口に何度か足を運ぶ必要があったりする事もあるため、お客様の方で許可を取って頂いた方が、費用的には安く抑えて頂く事が可能です。

国土交通省　阪空運飛行許可を取得済みですので 人口密集地や、夜間飛行など、いろんな場所で飛行可能です。 但し、公共施設や民間施設などを、利用して撮影する場合は 施設への許可承諾を、ご依頼者さんにも協力頂く必要があります。 ドローンを飛行させて撮影する理由などを説明し 施設管理者からの承諾が必要となりますので、その場合には ご相談ください。一緒に、許可が得れるよう、協力します。

人口密集地の上空、夜間飛行など、目視外飛行など、航空法で飛行エリア、飛行方法が規制されていますが、包括的許可を取得していますので、一般的な撮影は即応できると思います。ただし、イベント会場の上空や飛行場の近郊などは別途、飛行許可が必要ですが、認可申請は可能です。

高度150m以上・空港付近・人口密集地域・催し上空などでフライトする際は国土交通省への許可申請が必要となります。 (詳しくは国土交通省のHPをご覧ください。) 許可申請のサポートは別途料金が必要となりますので事前にご確認ください。

バッテリー含む200g以上の機体は航空法が適用。許可の必要空域は1.空港等周辺空域 2.地表又は水面から高さ150ｍ以上の空域 3.人口集中地区上空。 また飛行方法は1.日出〜日没間に飛行させる 2.目視(肉眼による)範囲内でその周囲を常時監視して飛行させる 3.人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30ｍ以上の距離を保つ4.イベントなど多数の人が集まる催し上空で飛行させない5.爆発物等危険物を輸送しない6.物を投下しない(農薬散布も) 許可申請サポートいたします。

撮影場所の所有者の承諾が要ります。撮影場所が道路の場合は管轄警察署に道路使用許可を頂く必要があります。航空法上の許可は弊社で取得済みです。許可申請のサポートはさせて頂けます。

悪天候時にはドローン飛行が出来ませんので、日程調整をさせていただいております。 最高のロケーション撮影になる様、お客さまと密に相談しながら飛行日程を調整させていただいております。