入退室管理システム比較おすすめ16選

入退室管理システムとは人の出入りを制限・記録することで、不正な入退室を防止するシステムのことです。ICカードや暗証番号、生体認証やスマホアプリなどを鍵として扱い、いつ、だれが、どこに入退室したのか管理できます。

中にはセキュリティレベルと利便性が高い顔認証や、個別の入退室履歴を活かした勤怠管理システム連携などの機能を搭載している製品もあります。

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対応している解錠方法は何か

入退室管理システムの解錠方法は大きく分けて以下の4種類に分かれます。

暗証番号認証はセキュリティ面で弱い反面、シンプルでスムーズに導入できます。他の解錠方法との併用や一時的なアクセス許可の手段としておすすめです。

ICカード認証は暗証番号認証に比べるとコストはかかりますが、高いセキュリティ性能を保てることや社員証を利用できることから社員や社外スタッフの入退室管理に多く用いられています。

スマートフォン認証は誰でも利用できることや細かな権限管理ができるため、ジムやレンタルスペースなどの使う人が固定でない場合におすすめです。

生体認証は他と比べてもセキュリティ性能が高い反面、高い費用を必要とします。そのため機密情報を扱う部署や部屋などの高いセキュリティレベルが必要な場合に適しています。

自社の状況に即した解錠方法に対応しているサービスを選びましょう。

次の記事では顔認証対応のサービスに絞って紹介しています。ぜひあわせて参考にしてください。

関連記事：顔認証の入退室管理システムおすすめ10選！機能や選ぶ際のポイントも詳しく解説｜ミツモア

予算に見合っているか

入退室管理システムには、取付工事が不要な電池錠と必須な電気錠があり、種類によって大きく初期費用や月額利用料が変化します。

〈入退室管理システムの料金相場〉

取付工事が必要な場合、数万円～数十万円程度の工事費が発生します。ドアの個数や遠方へ取り付けする場合などはしっかりと見積もりを確認しましょう。

また取り付け工事不要な製品であれば、専用機器を購入後すぐに利用できます。

月額費用は、必要機能だけを導入できるタイプやセットプランタイプなど料金形態はさまざまです。自社の必要な機能を整理して、予算にあった製品を選びましょう。

自社の他システムと連携できるか

自社で利用している他システムと連携できるかもチェックしましょう。例えば勤怠管理システムと連携できれば、入退室の状況を把握するのと同時に、従業員の勤務時間や残業の有無を確認できます。

また警備システムと連携することで、不審な入室を感知した際に自動で施錠を行ったり、警備員を向かわせたりすることが可能です。既存の警備環境があるのなら、監視カメラなどの機器やシステムと連携できるサービスを優先して選ぶとよいでしょう。

システムによっては、同社が提供している勤怠管理や予約管理などの関連製品と連携できるケースもあります。合わせて導入することで、入退室情報を業務に活かす環境が構築できるでしょう。

一方で連携のためにオプションを追加する場合、通常よりもシステムの利用コストが高くなる可能性があります。予算を考慮した上で、連携する機能を選別するのも重要です。

入退室管理システムというとオフィスでの使用のイメージが大きいですが、最近ではさまざまな場所や場面で利用されています。

システムによって、どのような場面で使いやすいのかは異なってきます。具体的な例を挙げてみますので、運用イメージのご参考にしてください。

次の記事ではオフィス向けの入退室管理システムに絞って紹介しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。

関連記事：オフィスの入退室管理システム9選を認証別に比較！選び方も解説｜ミツモア

従業員や関係者の状況を正確に管理できる

従業員の労働状況や、出社しているかどうかをシステム上で簡単に把握できるのがメリットです。わざわざ出社状況について連絡したり上司に確認したりする必要がありません。

勤怠管理システムと連携させることで、労働時間や出退勤の時間を管理できるため、正確な記録を自動で残せます。残業が多い従業員を特定して労働状況を確認するなど、さまざまな応用方法が考えられるでしょう。

リモートワークを導入している企業は、従業員の就労状況や勤怠管理が難しくなるため、利用にメリットがあります。

不正防止・情報流出のリスクを軽減できる

従業員ごとに部屋の解錠許可を設定できるものが多いです。特定の従業員や役職を持つ人だけが解錠できるように設定することで、情報漏洩のリスクを抑えられます。

入室が許可されている人物と一緒に入り込む共連れによって、不正に会社の室内を利用するケースもあります。共連れを防止するために、アンチパスバックやリアルタイムでの監視を導入している入退室管理システムも多いため、従業員の不正にすぐ気づくことが可能です。

重要な情報を多く取り扱う企業は、社内の人間による持ち出しや不正利用を防ぐ目的としても、導入するメリットがあります。

不審人物による侵入防止

不審人物による侵入を防ぐ防犯効果もあります。施錠のためにICカードや生体認証を導入することで、入室の権限を持たない人物が入り込む隙を与えません。

万が一侵入を許してしまっても、遠隔からドアをロックしたり、警報システムと連携して施錠を行ったりできます。侵入者が室内の情報を持ち出すことを防げるため、重大な問題に発展する前に対処可能です。

データ上の情報漏洩に対してセキュリティを高めているのに、外部からの直接的な侵入には特別な対策を行っていないケースは珍しくありません。そのためシステムの導入は、外部からの侵入に備えるための施策として活用できるメリットもあります。

警備や労務の工数を削減できる

従業員や警備員は入退室管理の手動管理を行う必要がなくなり、他の業務に充てることができます。また、従業員やその他関係者の労働時間を正確に記録できるため、給与計算や勤怠管理のために再度、情報を整理、収集する必要がなくなります。

入退室管理システムを用いて、人の入退室を把握することで、勤怠計測やセキュリティを強化し、無駄な工数を削減できる点もメリットとなるでしょう。

機密情報管理対策を行っている実績になる

機密情報管理対策を行っている実績にできます。取引先企業に対して安心感を与えるなど、その後の交渉につながるメリットがあるでしょう。

許可なく情報の持ち出しができない環境の構築は、自社を守るだけでなく、関連企業の情報を守ることにつながります。企業として信用されるために必要な施策となり、その後の取引結果を左右することもあるでしょう。

入退室管理システムは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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