入退室管理システム比較おすすめ17選

入退室管理システムとは人の出入りを制限・記録することで、不正な入退室を防止するシステムのことです。ICカードや暗証番号、生体認証やスマホアプリなどを鍵として扱い、いつ、だれが、どこに入退室したのか管理できます。

中にはセキュリティレベルと利便性が高い顔認証や、個別の入退室履歴を活かした勤怠管理システム連携などの機能を搭載している製品もあります。

関連記事：入退室管理システムとは？導入メリットや認証方法をまとめて解説！

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• 従業員や関係者の状況を正確に管理できる
• 不正防止・情報流出のリスクを軽減できる
• 不審人物による侵入防止
• 警備や労務の工数を削減できる
• 機密情報管理対策をおこなっている実績になる

入退室管理システムを導入することでオフィスのセキュリティを向上させるだけでなく、業務の効率化につながります。たとえば、従業員や警備員は入退室管理の手動管理をおこなう必要がなくなり、ほかの業務に充てることができます。また機密情報管理対策おこなっている実績にできるため取引先企業に対して安心感を与えるなど、その後の交渉につながるメリットがあるでしょう。

暗証番号認証

テンキーにあらかじめ設定した暗証番号を打ち込む方式です。数字を打ち込むだけであるため操作が簡単である点がメリットです。その反面、ほかの人にパスワード入力を見られことでパスワードが漏洩するリスクがあります。

ICカード認証

ICチップを埋め込んだカードをカードリーダーにかざす方式です。交通系ICカードや社員証をカードとして用いることができます。セキュリティ性が高く、発行が容易が容易な点が特徴です。しかし、ICカードには紛失や盗難のリスクはあります。

関連記事：ICカード型の入退室管理システムおすすめ6選！種類や選び方もまとめて解説！

スマートフォン認証

スマートフォンに専用のアプリをインストールし、操作することで認証をおこなう方式です。常日頃から持ち歩くスマホで認証できるので従業員にとって利便性が高いといえるでしょう。ただし、バッテリー切れ等によって認証できなくなってしまう恐れがあります。

関連記事：おすすめの入退室管理アプリ6選！機能や他システムとの連携で徹底比較

生体認証

顔や指紋、静脈や虹彩、声紋など身体的特徴を専用リーダーにかざして認証する方式です。個人特有の情報を用いて認証をおこなうため、上記の認証方式に比べて不正アクセスのリスクが低いです。ただし、高度技術であるため導入費用がかさむ点には注意です。

関連記事：顔認証の入退室管理システムおすすめ10選！機能や選ぶ際のポイントも詳しく解説

スマートフォン型は初期費用があまりかからない傾向にある一方で、生体認証はかなり高額になることが多いです。しかし、高額になるぶんセキュリティが強化されるため、自社のセキュリティ要件や予算をもとに認証方法を選択しましょう。

以下の記事では費用相場や安価で導入する方法について、詳しく解説しているのでぜひご確認ください。

関連記事：入退室管理システムの費用相場とは？価格比較表を用いて解説！！

関連記事：入退室管理システムを安価で導入するには？費用を抑える方法を3種類紹介！！

対応している解錠方法は何か

入退室管理システムの解錠方法は大きく分けて以下の4種類に分かれます。

暗証番号認証はセキュリティ面で弱い反面、シンプルでスムーズに導入できます。他の解錠方法との併用や一時的なアクセス許可の手段としておすすめです。

ICカード認証は暗証番号認証に比べるとコストはかかりますが、高いセキュリティ性能を保てることや社員証を利用できることから従業員や社外スタッフの入退室管理に多く用いられています。

スマートフォン認証は誰でも利用できることや細かな権限管理ができるため、ジムやレンタルスペースなどの使う人が固定でない場合におすすめです。

生体認証は他と比べてもセキュリティ性能が高い反面、高い費用を必要とします。そのため機密情報を扱う部署や部屋などの高いセキュリティレベルが必要な場合に適しています。

自社の状況に即した解錠方法に対応しているサービスを選びましょう。

以下では電子錠に特化しておすすめの製品紹介をしています。ぜひあわせてご参考にしてください。

関連記事：オフィス向けスマートロック10選！選択時の比較ポイントとは

予算に見合っているか

認証方法はもちろんのこと、工事の有無も費用を変化させる大きなポイントの一つです。入退室管理システムには、取付工事が不要な電池錠と必須な電気錠があり、種類によって大きく初期費用や月額利用料が変わります。

〈入退室管理システムの料金相場〉

取付工事が必要な場合、数万円～数十万円程度の工事費が発生します。ドアの個数や遠方へ取り付けする場合などはしっかりと見積もりを確認しましょう。また取り付け工事不要な製品であれば、専用機器を購入後すぐに利用できます。

工事は必要なのか、認証方法は何なのか、自社に必要な機能は揃っているかを整理して、予算にあった製品を選びましょう。

自社の他システムと連携できるか

自社で利用している他システムと連携できるかもチェックしましょう。例えば勤怠管理システムと連携できれば、入退室の状況を把握するのと同時に、従業員の勤務時間や残業の有無を確認できます。

また警備システムと連携することで、不審な入室を感知した際に自動で施錠を行ったり、警備員を向かわせたりすることが可能です。既存の警備環境があるのなら、監視カメラなどの機器やシステムと連携できるサービスを優先して選ぶとよいでしょう。

システムによっては、同社が提供している勤怠管理や予約管理などの関連製品と連携できるケースもあります。合わせて導入することで、入退室情報を業務に活かす環境が構築できるでしょう。

システムの法定耐用年数は何年になっているか

入退室管理システムの法定耐用年数はメーカーや環境によって異なります。一般的には、コンピューターソフトウェアの法定耐用年数は2～5年程度で、ハードウェアやセンサーの場合は3～10年以上です。システムを導入する際に、どの程度そのシステムが保つのか、メンテナンスはどの程度必要なのかを注意しておく必要があります。

製造業者や販売業者に特定製品の寿命や保証について、問い合わせて、導入予定の施設での使用期間予定と照らし合わせておきましょう。

入退室管理システムは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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