入退室管理システムを比較する

入退室管理システムとは室内や建物内の出入り状況を管理するシステムです。いつ、誰が、どこに出入りしたのかが記録され、データとして保管できます。ICカードを使った認証、顔認証、スマートフォン(アプリ)による認証など、さまざまな方法で入退室を管理することが可能です。

システムから入退室制限やロック解除、施錠を行える製品もあり、責任者が会社にいなくても遠方から入退室管理ができます。鍵を手渡しで管理する必要がなくなるため、紛失や解錠までに時間がかかるといった心配はありません。

この記事では編集部が厳選したおすすめの入退室管理システムを紹介。製品の特徴や機能、料金プランで徹底比較しました。ぜひ比較検討の参考にしてください。

おすすめの入退室管理システムの主要製品を比較いたしました（表は横にスクロールできます）。

製品名	bitlock PRO	カギカン	ALLIGATE	iDoors	Akerun	Smart Me®︎	TimePro-XG 入室	safie Entrance 2	WorkstyleOS	SECURE AI Office Base
ロゴ
初期費用	0円	0円	55,000円～	564,300円～	要問合せ	220,000円～	要問合せ	97,900円～	要問合せ	要問合せ
月額費用	5,000円～/月	4,950円～/月	13,200円～/月	9,900円～/月	要問合せ	17,600円～/月	要問合せ	16,500円～/月	要問合せ	10,000円～/月
無料トライアル	－	－	－	－	－	－	－	－	1カ月間	－
スマートホン(アプリ)認証	○	○	○	○	○	○	－	－	－	－
顔認証	○	－	－	○	－	－	－	○	－	○
テンキ―認証	－	○	○	○	－	－	○	－	－	－
ICカード認証	○	○	○	○	－	－	○	－	－	－
勤怠管理機能	－	－	○	○	－	－	○	－	－	○
外部システム連携	－	○	○	○	○	－	○	○	○	－
複数拠点管理	○	○	○	○	○	－	－	○	－	－
入退室履歴	○	－	○	○	○	－	○	－	○	○
入退室権限管理	○	○	○	○	○	○	○	－	－	－
取り付け工事	不要	不要	○	○	不要	○	○	○	不要	○

※ミツモア調べ(2023年3月)

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認証方法や種類が自社に適しているか

まず第一に、利用できる認証方法の種類を比較するのがポイントです。入退室管理システムによって採用している認証方法の種類や数は異なるため、事前に詳細を確認して自社に合ったものを選びましょう。

一般的な認証方法としては、ICカードやスマホ(アプリ)認証、生体認証(顔・指紋)、テンキー(暗証番号)による認証です。

スマホ認証は主に入室管理システムの専用アプリをインストールして、解錠・施錠を行う方法です。スマホがあればすぐに専用のカギを作成でき、カード発行のコストなどもかかりません。

「顔認証」や「指紋認証」は個人を識別できるのが特徴です。精度の高い認証システムを導入できれば、防犯システムとしても機能します。感染症対策の一環として、従業員の体温を計測して設定以上など解錠できないシステムも登場しています。

暗証番号は従来から使用されている解錠・施錠方法で、主にテンキーを使って番号を打ち込むのが特徴です。導入コストが低く使いやすいシステムですが、暗証番号が流出するリスクなども考慮しなければなりません。

外部システムとの連携ができるか

外部システムと連携できるかどうかもチェックしましょう。例えば勤怠管理システムと連携できれば、入退室の状況を把握するのと同時に、従業員の勤務時間や残業の有無を確認できます。

また警備システムと連携することで、不審な入室を感知した際に自動で施錠を行ったり、警備員を向かわせたりすることが可能です。既存の警備環境があるのなら、監視カメラなどの機器やシステムと連携できるサービスを優先して選ぶと良いでしょう。

システムによっては、同社が提供している関連製品と連携できるケースもあります。合わせて導入することで、より便利な環境が構築できるでしょう。同社が入退室管理システムと連携できる機器やシステムを提供していないかも、比較時のポイントです。

一方で連携のためにオプションを追加する場合、通常よりもシステムの利用コストが高くなる可能性があります。予算を考慮した上で、連携する機能を選別するのも重要です。

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予算に見合っているか

基本的に入退室管理システムには、初期費用や月額利用料がかかります。

初期費用は、専用機器代や取り付け工事費が発生します。製品によっては、取り付け工事不要なタイプもありますので、専用機器を購入後すぐ利用開始することができるでしょう。工事費の目安は数万～数十万程度が発生します。ドアの個数や遠方へ取り付けする場合などはしっかりと見積もりを確認しましょう。

月額費用は、必要機能だけを導入できるタイプやセットプランタイプなど料金形態はさまざまです。自社の必要な機能を整理して、予算にあった製品を選びましょう。

①従業員の状況を正確に管理できる

従業員の労働状況や、出社しているかどうかをシステム上で簡単に把握できるのがメリットです。わざわざ出社状況について連絡したり上司に確認したりする必要がありません。

勤怠管理システムと連携させることで、労働時間や出退勤の時間を管理できるため、正確な記録を自動で残せます。残業が多い従業員を特定して労働状況を確認するなど、さまざまな応用方法が考えられるでしょう。

リモートワークを導入している企業は、従業員の就労状況や勤怠管理が難しくなるため、利用にメリットがあります。

②従業員による不正防止・情報流出のリスク軽減

従業員ごとに部屋の解錠許可を設定できるものが多いです。特定の従業員や役職を持つ人だけが解錠できるように設定することで、情報漏洩のリスクを抑えられます。

入室が許可されている人物と一緒に入り込む共連れによって、不正に会社の室内を利用するケースもあります。共連れを防止するために、アンチパスバックやリアルタイムでの監視を導入している入退室管理システムも多いため、従業員の不正にすぐ気づくことが可能です。

重要な情報を多く取り扱う企業は、社内の人間による持ち出しや不正利用を防ぐ目的としても、導入するメリットがあります。

③不審人物による侵入防止

不審人物による侵入を防ぐ防犯効果もあります。施錠のためにICカードや生体認証を導入することで、入室の権限を持たない人物が入り込む隙を与えません。

万が一侵入を許してしまっても、遠隔からドアをロックしたり、警報システムと連携して施錠を行ったりできます。侵入者が室内の情報を持ち出すことを防げるため、重大な問題に発展する前に対処可能です。

データ上の情報漏洩に対してセキュリティを高めているのに、外部からの直接的な侵入には特別な対策を行っていないケースは珍しくありません。そのためシステムの導入は、外部からの侵入に備えるための施策として活用できるメリットもあります。

④機密情報管理対策を行っている実績になる

機密情報管理対策を行っている実績にできます。取引先企業に対して安心感を与えるなど、その後の交渉につながるメリットがあるでしょう。

許可なく情報の持ち出しができない環境の構築は、自社を守るだけでなく、関連企業の情報を守ることにつながります。企業として信用されるために必要な施策となり、その後の取引結果を左右することもあるでしょう。

入退室管理システムは従業員の不正や外部からの侵入を防ぐセキュリティ強化や、勤怠管理などに役立ちます。職場環境を大きく変えることなく便利なシステムを導入できるため、現在抱えている入退室管理に関する課題解決につながるでしょう。

多くのメリットを持つ入退室管理システムですが、さまざまな製品があるためどれを選ぶべきか決められないこともあるのではないでしょうか。そんなときは、平均2分でできる無料の自動診断を試してみましょう。

事業形態、業種、従業員数、必要な機能などの質問に回答すると、自社に合った入退室管理システムが見つかります。