標的型攻撃メール訓練サービス比較16選

「標的型攻撃メール訓練で開封率40％超、業界平均の13％まで早急に引き下げたい」

「サプライチェーン攻撃やランサムウェアの被害が増加し、不審なメールが増えている」

「セキュリティ教育を不定期にしか実施できず、継続的な意識啓発ができていない」

こうした課題を解決できるのが、標的型攻撃メール訓練サービスです。訓練実施から効果検証、強化研修まで一元管理できます。この記事では、おすすめの標的型攻撃メール訓練サービスを比較し、選び方のポイントを解説します。

標的型攻撃メール訓練サービス選びなら、ぜひミツモアをご利用ください。従業員数などの各項目を画面上で選択するだけで、ぴったりのサービスを最短1分で自動診断。理想の標的型攻撃メール訓練サービスが見つかります。

ミツモアでは、2026年4月から6月において標的型攻撃メール訓練サービスの導入を検討した担当者の傾向や目的をまとめました。

標的型攻撃メール訓練サービスを検討している業種とは？

• 金融（18.5%）
• IT・インターネット（16.7%）
• 製造（13.0%）
• 医療・福祉（11.1%）
• 小売・卸売（11.1%）

金融とIT・インターネットが多くみられます。個人情報や機密データを扱う業界では、フィッシング詐欺や情報漏えいが経営リスクに直結します。システム対策と並行して従業員のヒューマンエラーを防ぐ訓練へのニーズが高まっているようです。製造や医療・福祉、小売・卸売も同水準の割合となり、機密情報や個人情報を扱う業種を中心に検討が広がっています。

標的型攻撃メール訓練後の従業員教育の希望とは？

• わからない・検討中（50.0%）
• 希望しない（25.9%）
• 希望する（24.1%）

訓練後の従業員教育について、わからない・検討中が半数を占めます。訓練メールを開封してしまった従業員へのフォローアップや再教育まではイメージが固まっていない企業が多く、まずは訓練を実施して効果を確かめてから教育方針を決めたい検討者が多いようです。

標的型攻撃メール訓練サービスを検討する企業の従業員規模とは？

• 10名以下（29.6%）
• 11〜100名（27.8%）
• 101名以上（22.2%）

10名以下と11〜100名がそれぞれ約3割となり、101名以上も2割を超えました。大企業が全社的なセキュリティ対策として検討する一方、少人数でも機密情報を扱う組織が導入する動きもみられ、企業規模を問わず訓練ニーズが広がっています。

標的型攻撃メール訓練サービスとは、企業が従業員に対して疑似的な攻撃メールを送信し、セキュリティリテラシーを向上させるサービスです。かつては年1回程度の単発訓練が主流でしたが、現在では継続的な教育と効果測定を組み合わせた包括的なサービスが増えています。

本物の攻撃を模した訓練メールの配信、開封率やクリック率の自動集計、未開封者への督促機能、開封者向けeラーニングの自動配信といったサービスを提供します。従業員の意識改革から効果測定、継続的な教育までを一貫して支援し、組織全体のセキュリティレベルを底上げする役割を担います。

メールを利用したサイバー攻撃の種類

メールを利用した主な攻撃方法を紹介します。

関連記事：標的型攻撃への対策｜国民のためのサイバーセキュリティサイト－総務省

おすすめの標的型攻撃メール訓練サービスの料金と機能を比較しました（比較表は右にスクロールできます）。

製品

ロゴ

初期費用

料金

料金プラン

無料トライアル期間

メール送信

SMS送信

テンプレート

カスタマイズ 項目

統計レポート

eラーニング

コンサル ティング

提供形態

実績

セキュリオ

要問合せ

要問合せ

2種類

14日間

○

－

数十種

本文

○

○

○

クラウド

1,800社以上

GSX標的型メール訓練サービス

要問合せ

要問合せ

4種類

14日間

○

○

○

本文 開封時警告文

○

○

○

クラウド

11,000社以上

標的型攻撃メール訓練 T3

要問合せ

要問合せ

2種類

○

○

○

54種

本文 開封時警告文 配信間隔

○

－

○

クラウド

－

NTT東日本標的型攻撃メール訓練

0円

550円/人～

2種類

－

○

－

○

本文 開封時警告文 配信間隔

○

－

○

クラウド

－

MudFix

0円

165円/人～

1種類

－

○

○

○

本文 開封時警告文 配信間隔

○

－

－

クラウド

－

標的型メール訓練サービス(JRシステム)

要問合せ

132,000円～/回

2種類

－

○

－

ベンダー側で最適化して提供

ベンダー側で最適化して提供

○

－

○

サービス

－

KIS MailMon

要問合せ

55円/通～ 137円/人・年～

2種類

30日から60日間

○

－

150種類上 ドメイン12種類以上

本文 添付ファイル 送信元 開封時警告文 配信間隔

○

教材提供あり

○ サービスの利用方法以外も相談可能

クラウド

100社以上 (2022/10～)

サギトレ

要問合せ

要問合せ

1種類

1ヶ月

○

○

自動作成

－

○

○

－

クラウド

－

※「－」はホームページに記載なし

※ミツモア調べ(2026年6月時点)

標的型攻撃メール訓練サービス選びにお悩みの方はページ下に以下のようなコンテンツもございます。ご参照ください。

▶標的型攻撃メール訓練サービスの選び方

▶標的型攻撃メール訓練サービスの主な内容

▶標的型攻撃メール訓練サービスのメリット

▶標的型攻撃メール訓練サービス利用時の注意点

セキュリティ教育まで行えるか

標的型攻撃メール訓練サービスには「訓練メール配信とレポート作成に特化している製品」と、「訓練メールに加えてeラーニングを実施できる製品」があります。

例えば導入実績1,000社超の「Seculio」では、従業員のセキュリティリテラシー向上のための標的型攻撃メール訓練に加えて、eラーニングやニュース配信、セキュリティテスト、アンケート調査、ソフトウエア管理サービス、安否確認サービスまで付いていて、企業全体のセキュリティレベルを底上げできます。

主要製品のeラーニング対応比較表(表は右にスクロールできます)

※「－」はホームページに記載なし

テンプレート数や配信形式のカスタマイズ性

豊富なテンプレートから選択してカスタマイズできる製品であれば、実際に自社に届くような標的型攻撃メールを再現できるでしょう。また配信タイミングを段階的に設定できる製品であれば、管理部からの共有訓練や、感染してしまった場合の対応力の向上など、目的やレベルに合わせたメール訓練を実施できます。

「標的型攻撃メール訓練 T3」はテンプレートが54種と多く、配信内容カスタマイズの自由度も高くおすすめです。またJRシステムが提供している「標的型メール訓練サービス」では、ベンダー側で自社の目的やレベルに最適化した内容を配信してくれます。

主要製品の配信カスタマイズ比較表(表は右にスクロールできます)

※「－」はホームページに記載なし

コンサルティングサービスの有無

標的型攻撃メール訓練の効果を高めるには、「どのような訓練計画」で「どのような文面のメールを送るか」が重要です。社内にセキュリティ訓練の知識を持った社員がいない場合は、訓練内容のコンサルティングオプションがあるサービスを選ぶと良いでしょう。

例えば「標的型攻撃メール訓練 T3」は専門知識をもった提供会社の社員が自社の環境や業務内容に応じたメール訓練内容の構築を支援するプランがあります。

主要製品のコンサルティング対応比較表(表は右にスクロールできます)

※「－」はホームページに記載なし

予算に見合っているか

標的型攻撃メール訓練サービスの料金体系は、1アカウント当たり月数百円、もしくは1通ごとに数百円です。教育プランや委託プランがオプションサービスの場合は、別途料金が発生します。標的型攻撃メール訓練は1回で終了するものではありません。

継続的に実施するため、従業員数と訓練回数を計算し、年間で予算を組みましょう。例えば「MudFix」は1人当たり月165円と比較的安価に訓練を実施できます。「メル訓クラウド」は年額45万円でアカウント数とメール件数が無制限で利用できるので、従業員が大奥、中長期的な訓練が必要な企業におすすめです。

主要製品の料金比較表(表は右にスクロールできます)

※「－」はホームページに記載なし

標的型攻撃メール訓練サービスの主な内容は模擬メールによる訓練と、教育コンテンツによる従業員の知識習得です。

模擬メールによる訓練

通常メールに偽の標的型攻撃メールを紛れ込ませて、従業員に標的型攻撃メールの見分け方を学んでもらうサービスです。訓練メールは主に作成や配信、答え合わせ、レポートと4段階にわかれます。

訓練に使用する模擬メールは豊富な種類のテンプレートから選んだり、少し文面を変えるだけで作成可能です。いつ誰にどのようなメールを配信するか決めておくことで自動で配信できます。

メールを開いてしまった人に対して確認メールを送り、集計されたデータをレポート化することで、現在の従業員の意識を確認できるようになっています。

■訓練形式のカスタマイズ

訓練メールは「文章型・URLリンク型・添付ファイル型」から選べます。文章型は開封率のみを確認し、文中に訓練メールであることを伝えるタイプ。URLリンク型は本文にURLリンクを載せて、URLをクリックした割合も計測、添付ファイル型はメールにファイルを添付してダウンロード率を計測します。

■配信メールテンプレート

擬似攻撃メールのテンプレートが複数用意されています。例えば「貴社の製品へのクレーム」「新聞社からの取材」「情報セキュリティ協会からの注意喚起」などです。

テンプレートは差出人、件名、本文を編集できるため、業種や職種に合わせて意図的に難易度をコントロールできます。訓練で使う文例としては下記のようなものがあります。

■訓練結果レポート作成

訓練メールの開封率やURLや添付ファイルを開いた人の割合がわかります。部署別や役職別、時期別にまとめることもできます。訓練結果レポートをCSVファイルに出力できる機能があれば、社内への報告書も作りやすいでしょう。

教育コンテンツ

標的型攻撃メールとは何なのか、どのように見極めるのかなどをビデオや動画を使って解説します。従業員が標的型攻撃メールについて効率的に学べるように設計されています。

従業員ごとの視聴回数や進捗を管理できる製品もあります。理解度を測るテストやテスト結果の集計、レポート化まで網羅しているプランも存在し、管理者が理解度を把握しやすくなります。eラーニングができるサービスもあります

疑似体験によるセキュリティリテラシー強化できる

標的型攻撃メールを疑似的に配信することで脅威を体験・理解できます。従業員が不用意なアクションをしたときには、標的型攻撃メールのリスクが書かれた啓発ページを表示し、問題があったことを指摘します。

疑似体験することで「日本語の一部がおかしいメールだからURLは開かない」「不審なメールが来たときは情報システム部に連絡する」といったセキュリティリテラシーを高めます。

社内のセキュリティリテラシーが可視化できる

訓練メールの開封率、URLのクリック率、添付ファイルの保存率などを自動で集計可能です。訓練メールの開封率を「営業部70％、企画部50％、総務部10％」というように部署ごとに把握したり、個人別の成果を追えたりするため、従業員のセキュリティリテラシーを可視化できます。

情報セキュリティリテラシーの育成が手軽にできる

標的型攻撃メール訓練サービスでは、複数のメールテンプレートが用意され、カスタマイズして従業員に送信できます。自社の業務に関連する件名や本文であるほど開封率が高まるため、徐々に難易度を上げていくことができます。

一方、セキュリティリテラシーが低い従業員には、基礎知識や標的型攻撃の事例といったeラーニングを実施もできます。

感染後のシミュレーションができる

標的型攻撃メールを開いてしまった場合、まずどうすればいいのか、誰に報告すべきか、対応を練習できます。

従業員はウイルス感染に気づいた場合に速やかに報告、報告を受けた管理部は全社的な警戒を通告して被害を予防できる、もしくはウイルス感染への初期対応を行って被害を最小限にとどめることができるでしょう。

実際に被害にあった際、パニックになってしまう可能性がありますが、事前訓練することで、落ち着いた対応ができるようになります。

メールの開封率で判断しない

通常の業務メールの開封率がある程度なければ、標的型攻撃メール訓練サービスをうまく利用することはできません。そもそも社内でのメール開封率が低いと模擬標的型攻撃メールを開封しない可能性も高くなります。

社内での通常のメールの開封率が高い状態で、模擬標的型攻撃メールの開封を避けられなければ、標的型攻撃メールに注意できている、セキュリティ意識が高いとは言えないでしょう。

通常のメールの中の模擬メールをしっかりと見極める力を測れる、養える環境を整える必要があります。

訓練メールだけで満足しない

模擬標的型攻撃メールを開封しなければ、しっかりと対策が取れているという訳ではありません。なぜ開かなかったのか、どこで見極めたのかを追求し、分析して対策まで決めることが重要です。

開いてしまった場合、その後の対応まで含めて訓練となります。開封した人を叱責したり、対策について教えずに訓練を終了するのは控えましょう。

標的型攻撃メール訓練サービスは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

そんなときはミツモアにおまかせ。最短1分の自動診断で、ぴったりの標的型攻撃メール訓練サービスが見つかります。

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