ノーコードツール比較おすすめ12選

ノーコードツールとはコーディング不要でアプリケーションやECサイトを開発できるツールです。

一般的なプログラミングで必要となるソースコードの記述が不要なため、特別な知識や技術がなくてもWebサイトや業務システムの開発、デザインや機能のカスタマイズをおこなえます。

ローコードツールとの違い

ローコードツールとは必要最低限のソースコード記述でシステムを開発できるツールを指します。ノーコードツールとの大きな違いは最小限ではあるものの、コーディング作業が必要な点です。

ただ、ローコードツールはAPIを利用した拡張機能の追加や外部システムとの連携が可能であるため、柔軟性に富んでいます。コーディングができるため開発の自由度が高い点も魅力です。

企業は自社の開発したいシステム内容に合わせて、ツールを選択するとよいでしょう。

ノーコードツールが注目されている背景

ノーコードツールが注目を集めはじめたのは2018年9月、経済産業省のDXレポートで「2025年の崖」問題が指摘されたことに始まります。

レポートでは、既存ITシステムの老朽化による経済損失が指摘され、国内企業はシステムの刷新ができなければ、2025年から2030年の間に最大毎年12兆円の経済損失を生じ得ると予測されました。

そこで、IT人材に頼らずともシステムやアプリケーションを開発できるノーコードツールの活用に目が向けられたのです。システムの刷新にあたり、従来の開発のように難しいソースコードを記述する必要がないため、IT人材でない現場担当者でもシステムを開発し、業務効率化を進められます。

またノーコードツールは開発期間や工数の短縮、開発費用の削減に長けています。予算や期間がシステム刷新の弊害となっているケースが多かったため、「2025年の崖」の解決に一役買うツールとして利用が広まり始めたのです。

参照：DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～｜経済産業省

参照：DXレポート2中間取りまとめ｜経済産業省

関連記事：無料で使えるノーコードツールおすすめ12選！特徴や機能で徹底比較｜ミツモア

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一般社団法人NoCoders Japan協会は2022年8月から、市場に存在するノーコードツールの企業やサービスについて一覧化したカオスマップを公開しています。マップによると、ノーコードツールは要約すると以下の4種類に大別できそうです。

現在、ノーコード/ローコード市場は拡大傾向にあり、2026年度には2021年度比で2倍超の市場規模に拡大する予測がされています。複数のノーコードツールを組み合わせたサービスなども生まれています。

近年ではVRやARなどXR(クロスリアリティ)分野、チャットボット開発に特化したツールも生まれ、ノーコードで開発できるサービス範囲はさらに広まっていくことが期待できます。

参照：ITRがローコード／ノーコード開発市場規規模推移および予測を発表｜ITR

参照：【事例集】ノーコード ローコード事例を徹底解剖｜一般社団法人NoCoders Japan協会

参照：【最新】「ノーコード・カオスマップ」 （2022年8月版）の公開について｜一般社団法人NoCoders Japan協会

開発工数とコストを削減できる

ノーコードツールはプログラミング知識なしでもWebサイトやアプリケーションを開発できるため、開発工数や外注費用の削減に最適です。

自社の開発要件に合ったスキルをもつエンジニアを採用せずとも細かな要件定義を自社内で完結でき、外部とのコミュニケーション工数を減らせるという意味でもメリットがあるでしょう。

開発スピードがあがる

エンジニアに開発を依頼する場合、要件定義をし、その内容をエンジニアとすり合わせながら進める必要があります。要件が誤っていたり、すり合わせに齟齬が発生している場合は、完了まで数か月かかる可能性もありますが、ノーコードツールを使えば数日から数週間で開発可能です。

また自分でテストできるため「思っていたものと違う」といった手戻りの工数を削減できます。不具合や利用者からの要望で開発したサービスの変更をする必要が出てきても、ツールで即時に反映できます。

ノーコードツールの導入でUIや機能追加、セキュリティなどさまざまなテストを効率的に実施できるため、新規サービスのリリースなど、短期間で新しい要件に対応する必要がある場合にもすぐに変更しやすくなるでしょう。

自社内に開発メソッドを蓄積できる

自社開発におけるノーコードツールの活用で外部のスキル・開発リソースに依存せず社内にノウハウを蓄積できます。

会社の資産として開発規模や成功例や、失敗例、費用感などを長年蓄積し、新入社員や若手人材への教育を繰り返しおこなえば、後々社内の誰もがWebサイトやアプリケーションを開発できるようになるでしょう。

セキュリティリスクを低減できる

あらかじめセキュリティ対策が施されているノーコードツールを使うことで、セキュリティリスク低減に役立ちます。

ノーコードツールには2段階認証やドメインによる認証管理、サードパーティー認証といった認証機能が初めから備わっている製品が多いです。またデータの暗号化や各種ログの管理などができる機能もあり、ハイレベルなセキュリティ対策がおこなえるでしょう。

プログラミング知識が十分でない状態の場合、1から開発に着手し、リリース後に重大な欠陥に気づいたり情報漏えいを起こしたりするリスクがあります。ノーコードツールであればツールに事前にセキュリティ対策が施されているため、情報セキュリティリスクを軽減できます。

テレワークなど多様な働き方と相性がいい

ノーコードツールはクラウド上で複数のメンバーで同時編集できる製品が多いため、テレワークなど多様な働き方と相性がいいでしょう。オンラインミーティングをしながらリアルタイムで変更を施したり、複数の部門から得たアイディアをスピーディーに形にしたりするときに役立ちます。

一般的にシステム部門や開発部署はテレワーク向きでないとされていますが、ノーコードツールの導入によって働き方改革の可能性が広がります。メンバーが離れた場所にいてもスムーズな情報活用が可能になります。

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ノーコードツールを導入したい目的と機能が合っているか

ノーコードツールの導入目的を明確化し、自社の目的に合った機能を過不足なく備えたツールを選ぶことが重要です。

たとえばECサイトの構築・運用・改善を第一目的としている場合、ECサイト構築に向いたノーコードツールを選定するとよいでしょう。顧客のステータスを自動で振り分けたり流入元を探索できる機能が搭載されていれば、マーケティングにも役立ちます。

またLINE・Twitter・Instagramなど既に公開しているツールとの連携可否を調べ、連携できるツールを選定する方法もあります。

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自社のセキュリティポリシーに合っているか

ノーコードツール側のセキュリティポリシーに従う必要があります。あらかじめ自社のセキュリティポリシーと見比べながら、認証機能やアクセス制御など自社が重要視したいセキュリティ対策がおこなえる製品を選定しましょう。

特に社内向けの業務システムを開発する場合は、社内規定やコンプライアンスと照らし合わせることも必要です。

ログを取得しやすいか

ノーコードツールで開発したシステムやアプリケーションの運用改善、業務監査を想定し、あらかじめログなど取得しやすいツールを選定しましょう。

監査に合格するには正確かつリアルタイムなログ取得が欠かせないケースもあります

不具合・サービス停止・撤退に関する対応が明記されているか

一時的な不具合でも大きな機会損失となるケースがあるため、ノーコードツールが不具合やサービス停止を起こしたときの対応を調べ、リスクを回避しましょう。ツールへの依存度が高くなりそうなときほどチェックが欠かせません。

またサービス停止が決まった場合、自社で1からシステムを作り直さなければならないケースもあります。無料のノーコードツールや海外製品の場合は特に注意し、リスクヘッジしておきましょう。

導入後のサポートが手厚いか

導入後に不明点があった場合に対応してもらえるか、サポート体制の有無で選定する方法です。特に不具合があったときの対応は確認しておいた方がよいでしょう。

サポート内容によっては別途料金がかかるケースもあるため、どこまでが無料の範囲か、サポートの利用回数に制限があるかなどをチェックしておくこともおすすめです。

メールだけでなく電話やチャット、オンラインでの遠隔操作などに対応しているようなサポートの手厚いノーコードツールであれば、はじめて自社開発する企業であっても安心できるでしょう。

ノーコードツールは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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