サイバー攻撃対策ソフト

サイバー攻撃対策ソフトとは、ネットワークを介して行われるシステム破壊やデータ流出などを引き起こす攻撃に対して、防御や監視を行うためのプログラムです。

サイバー攻撃対策ソフトには、不正アクセスやウイルスの侵入を未然に防ぐ機能はもちろん、仮に侵入を許したとしても内部の監視によって、早急にみつけるしくみが備わっています。またサイバー攻撃を受けた場合は、不正プログラムの通信を遮断する機能もあるので、2次被害を防ぐのに役立つでしょう。

サイバー攻撃対策ソフトと従来のセキュリティソフトとの違いは、まだ世の中に出回っていない未知のウイルスにも対応できる点です。従来のセキュリティソフトは「パターンマッチング型」といい、既存のウイルスへ有効な対策がなされていますが、新しいタイプのウイルスには対応できません。

一方、サイバー攻撃対策ソフトには、独自のAIが導入されている場合が多く、怪しいプログラムを自動で検知できます。万が一攻撃をされても被害を最小限に防ぐサポートが導入されているので安心です。

入口対策

サイバー攻撃における入口対策とはウイルスによる社内ネットワークへの侵入を防ぐ手法です。サイバー攻撃対策の基本であり、従来のセキュリティ保護では最も重視されてきた観点といえるでしょう。

外部からあらゆる攻撃を受けたとしても内部ネットワークへのウイルスの侵入を防ぐために、さまざまなソフトウェアが開発されてきました。たとえば許可された通信しか内部ネットワークにつなげなくするファイアウォールや、受信メールを解析して悪意のあるメールであるかを判断するスパムフィルターなどが入口対策ソフトとして挙げられます。

しかしさまざまなソフトウェアを導入して入口対策を万全に行っても、ヒューマンエラーによって内部ネットワークにウイルスが侵入する場合があるでしょう。入口対策だけでサイバー攻撃を完全に防ぎきるのは不可能なのです。

内部対策

入口対策で防ぎきれず、内部ネットワークやサーバーにすでに侵入してしまったウイルスへの対処を内部対策で行います。セキュリティの穴やヒューマンエラーの発生を想定し、システム内にウイルスがいないか監視などをするのがサイバー攻撃における内部対策です。

内部対策の基本はログの監視です。たとえば内部ネットワークに閲覧権限を付与していないユーザーがアクセスしていると、エラーが表示されます。ログが残っていれば、もしセキュリティエラーが発生しても犯人や原因の特定が可能です。

また万が一情報が流出しても、解読ができないようにファイルを暗号化する手法も内部対策の1つです。現在ではファイルの暗号化は内部対策の常識として、各企業での実施が進んでいます。

出口対策

内部ネットワークに入ってきたウイルスの監視・検知・外部流出の遮断を行うのが出口対策です(内部対策と重なる部分もあります)。あらかじめ出口対策のソフトウェアを設置すると、怪しい動きをしているプログラムの検知・監視ができます。機密情報をウイルスにみつけられた場合には、外部との通信を遮断して情報漏えいの防止が可能です。

内部対策と同様に出口対策も内部ネットワークが、ウイルスに感染している前提での施策になります。ウイルスを内部ネットワークへ侵入させないのが理想ですが、テレワークの導入により外部からの接続が増えた企業も多いでしょう。入口対策だけで完全な安全性を確保できない場合は、サイバー攻撃対策における最後の砦として出口対策を行うのも1つの手段です。

被害を最小化できる

デジタル技術の高度化やリモートワークの導入によりサイバー攻撃のリスクが昨今では上がっています。ウイルスの侵入を未然に防ぐサイバー攻撃対策が不十分な場合、社内サーバーや内部ネットワークがウイルスに感染し、不正アクセスや情報漏えいを許してしまうでしょう。サイバー攻撃対策ソフトを導入していればウイルスの侵入をシャットアウトして、企業にとって甚大な被害となる個人情報流出や重要データの破損を回避できます。

仮に不正アクセスを許したとしても、出口対策や内部対策を行っていれば2次被害を防げます。万が一の場合に備えて、ウイルスの拡散や情報漏えいのリスクを最小限にするために、セキュリティ対策ソフトは重要です。

取引先・ユーザーの信頼が得られる

サイバー攻撃に対してなんの対策もせずセキュリティが無防備な状態であれば、Webサービスのサーバーにウイルスが侵入して顧客データが盗まれる可能性があります。顧客の個人情報が流出すれば、企業の信頼性が大きく損なわれるでしょう。仮に裁判が行われた場合、サイバー攻撃対策を行っていなかった点を指摘されるかもしれません。

サイバー攻撃対策ソフトを導入していれば、セキュリティが向上し顧客データの安全が確保できるでしょう。サイバー攻撃対策ソフトの導入実績を公表すれば、取引先やユーザーに対し信頼できる企業であるとのアピールにもつながります。

専門知識が不要で対策できる

すでにご紹介したとおり、サイバー攻撃は日を追うごとに高度化・多様化しています。自社の情報部門だけで個別に対策を立てるのは、専門知識が必要になり手間もかかるため効率が悪いでしょう。

サイバー攻撃対策ソフトを導入していれば、セキュリティに対しての専門知識は不要です。ユーザー向けにわかりやすいUIで設計されているソフトが多いので、一般の方でも簡単に設定できます。メンテナンスも独自に行う必要がなく、運用の手間もかからず効率的にサイバー攻撃への対策ができるでしょう。

自社に必要な機能が揃っているか

すべてを包括的に対処するのではなく、自社の弱みをカバーできるサイバー対策ソフトを選びましょう。自社システムやサービスにおいて、セキュリティが脆弱な部分の把握が大切です。脆弱性がわかりにくい場合は重要度と危険性をかけ合わせて、セキュリティを強化する優先順位をつけるとよいでしょう。自社の弱みが分かったら、対策すべきサイバー攻撃を明確にします。対象となるサイバー攻撃の種類に合わせて、対策を打てる機能が備わったソフトを選びましょう。

怪しい動きをしているプログラムを検知し、被害が出る前に先読みして対策する機能を搭載しているサイバー攻撃対策ソフトもあります。新しいウイルスに狙われる可能性もあるので、高機能な先読み対策を搭載しているサイバー攻撃対策ソフトを選ぶと安心でしょう。

監視サービスがあるか

サイバー攻撃を監視するには専門的な知識が求められます。自社でセキュリティ部門を設けていない場合は、監視サービスのあるサイバー攻撃対策ソフトを選びましょう。サイバー攻撃に対しての監視が不十分だと、ウイルスに攻撃された場合に対応が遅れて被害が大きくなる可能性があります。サイバー攻撃対策ソフトの中には自動でAIが監視をしてくれる機能があり、攻撃の発見がスムーズになるでしょう。

また緊急時にはサポートを行ってくれるサービスもあります。サイバーセキュリティ保険などを利用すれば、万が一サイバー攻撃による被害が出ても、早急に対応でき再発防止も可能です。

予算に見合っているサービスを選ぶ

サイバー攻撃対策ソフトを選ぶ際には予算に見合っているかも確認しましょう。セキュリティ対策に関するソフトは各サービスによって価格が大きく異なります。相場がわかりにくい分野でもあるので、機能によって値段がどのぐらい違うか慎重に比較する必要があるでしょう。

カスタマイズにより請求金額が変化する場合もあるので、必要な機能とかけられる予算はあらかじめ決めておくのがおすすめです。あとでトラブルにならないためにも、できるだけ料金体系が明確なサービスを選びましょう。また実際に運用したときのイメージがつかみやすいように、無料製品があればあらかじめ試しておくと選択ミスが無くなります。

管理画面が使いやすいか

サイバー攻撃対策ソフトは使いやすさも重要なポイントです。ソフトが使いにくかった場合は、システム管理者だけでなく、端末を使用する従業員にも混乱を招きかねません。とくに管理画面の使いやすさは重要です。管理画面のダッシュボードが見やすければ、サイバー攻撃のリスクを未然に発見できる可能性は高まるでしょう。

逆に管理画面のUIが悪かった場合は、セキュリティの脆弱性を発見しにくく、サイバー攻撃対策ソフトの導入効果が薄れるかもしれません。たとえば重要な情報が表示されているレポート機能の性能と見やすさは注視すべき点でしょう。

システム管理者の負担も考えると、管理画面は使いやすいに越したことはありません。ただし人によって使用感には差が出るので、無料トライアルがあるソフトであれば導入前に試してみるとよいでしょう。

導入時や運用後のサポート体制がしっかりしているか

サイバー攻撃対策ソフトを選ぶ際には導入や運用サポート体制の確認も必要です。運用を開始する前には、適切な設定ができているか、管理体制は正しいのかなどさまざまな疑問があるでしょう。導入時に設定や管理体制が適切でなければ、サイバー攻撃対策ソフトは十分な効果を発揮できません。購入したら終わりではなく、導入時点のサポートもしっかり行ってくれる企業を選びましょう。

万が一サイバー攻撃を防げなかった場合の運用サポートも重要です。サイバー攻撃はいつどのタイミングで行われるかわかりません。対応の遅れが被害の拡大につながる可能性もあります。サービス企業が24時間体制で運用サポートを行っているのか、サイバー攻撃対策ソフトを導入する前に確認しておきましょう。

提供形態(クラウド／オンプレミス)を確認する

サイバー攻撃対策ソフトの提供形態で比較する方法もあります。従来は、既成のサイバー攻撃対策ソフトを自社でインストール・保管・運用するオンプレミス型の提供形態が主流でした。しかし現在では、クラウド型の提供形態が増えつつあります。

オンプレミス型の場合は、自社で運用・管理をしているので、独自の複雑なシステムを組んでいてもカスタマイズが可能でしょう。ただし改修や運用にコストがかかるのも事実です。クラウド型の場合は、必要な既存機能を自由に選択可能で、初期費用がほぼかからないため導入コストが安く済むといったメリットがあるでしょう。自由度の高いカスタマイズを行いたい場合はオンプレミス型、サービス企業が提供している既存の機能で安く済ませたい場合はクラウド型のサイバー攻撃対策ソフトをおすすめします。

本文中にも説明したとおり、サイバー攻撃は日々進化し多様性を増しています。またコロナの影響でリモートワークが増えたため、外部環境から社内ネットワークへの接続が増えた企業も多いでしょう。従来のセキュリティ対策をそのまま続けていてはサイバー攻撃の標的になるかもしれません。

しかしサイバー攻撃対策ソフトはさまざまな企業が提供しており、機能や価格にも差があります。人気のサービスが必ずしも自社に適切だとは限りません。本当に必要な機能が備わっているか、必要以上の機能があり価格が高すぎないかなど、各サービスを比較する必要があるでしょう。

サイバー攻撃対策ソフトを選ぶときには、平均2分でできるミツモアの自動診断を無料で試してみましょう。業種や従業員数などいくつかの質問に回答すると、自社に合ったサイバー攻撃対策ソフトが見つかります。