電子処方箋システム比較おすすめ6選

電子処方箋システムとは、デジタル化された処方箋に対応したコンピュータシステムのことです。主に、医療機関向けのレセプトコンピュータや電子カルテシステム、調剤薬局向けの電子薬歴システムなどが該当します。

電子処方箋はクラウド上に構築されている｢電子処方箋管理サービス｣に登録されます。医療機関・調剤薬局間での処方および調剤情報や疑義照会などの連携が可能になります。電子処方箋は2023年1月からサービスを開始しました。内閣に設置された医療DX推進本部では、2025年3月までに全国の医療機関・調剤薬局に普及させることを計画しています。

世界ではすでに電子処方箋が普及している国も

日本では電子処方箋の導入率は伸び悩んでいますが、国外に目を向けるとアメリカ、イギリス、エストニア、韓国、スペイン、オーストラリアなどの国々ではすでに普及しています。

アメリカでは2018年の時点ですでに70％以上の処方箋がデジタルデータで発行されています。エストニアでは、2010年に電子処方箋の運用が始まり、2019年の時点で99％の処方箋が電子化済みです。その導入率を支えるのは、国民IDカードの普及率の高さです。

イギリスでは国民識別番号制度はありませんが、段階的に処方箋の電子化が進み、2022年の時点で70％の処方箋がペーパーレス化されているというデータがあります。日本でも電子処方箋を普及させるにあたって、マイナンバーカードや電子署名の普及が欠かせません。

参考：米国で導入進む電子処方箋、多要素認証が不可欠に | 日経クロステック
教えて！ 電子処方箋 ～その3 電子処方箋の海外事例～ | NiCOMS(ニコムス)

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さらに患者に寄り添った医療サービスを提供できる

電子処方箋を導入することで過去の処方情報を確認でき、より患者の健康を考えた診療をおこなえます。たとえば、重複投薬等チェックの結果確認ができるため、患者に現在飲んでいる薬を聞いて処方をおこなうなど、記憶に頼ることなく安全な処方が可能となります。

また、ほかの医療機関で処方された薬を飲んで副作用がないか尋ねることにより、その患者にあった処方提案に役立つでしょう。

医療機関と調剤薬局間のコミュニケーションが円滑になる

従来は処方について薬剤師から質問があれば電話で医師に確かめていましたが、電子処方箋に対応したシステムであればシステム上に情報を書き込めるため、医師の意図を知ることができます。

従来は調剤薬局側で先発品から後発品に変えても医師に伝わることはありませんでしたが、電子処方箋であれば次回診療時に医師が確認し、処方の参考にすることもできます。

紙の処方箋と比べて事務作業が減る

オンライン診療で紙の処方箋を出す場合、患者の手元に届くまでにタイムラグが発生します。電子処方箋の場合は医療機関が電子処方箋を登録し、引き換え番号を患者に伝えるだけで済むため、事務作業の簡略化につながります。紙の処方箋と違い、印刷のために時間や印刷代をかける必要はありません。

救急搬送時に服用している薬剤の情報がわかる

電子処方箋を導入している医療機関へ、マイナンバーカードを保持した患者が緊急搬送された場合、お薬手帳がなくても現在飲んでいる薬の情報を得られます。災害時であっても、服薬情報を参考にすることでより安全に配慮した処置が可能です。

アプリの場合はバージョンアップで対応できる

医療情報アプリなど、バージョンアップにより機能追加が可能なサービスの場合、アプリを更新することで電子処方箋に対応できます。サービスによっては、機能追加にオプション料金がかかるケースも考えられます。

既存のシステムに署名共通モジュールや対応プログラムを追加

電子処方箋を発行するには、電子署名およびタイムスタンプが必要になります。既存のシステムに電子署名機能を追加するには改修が必要です。具体的には、システムベンダーが自社開発システムに署名共通モジュールや電子署名ライブラリを追加することで、電子処方箋を発行できる機能がそろいます。

STEP1 オンライン資格確認の導入

「医療機関等向け総合ポータルサイト」でアカウント申請をし、顔認証付きカードリーダーの申し込みをおこないます。その後、オンライン資格確認の利用申請をします。

参考：医療機関等向け総合ポータルサイト

STEP2 電子署名を付与する手段の導入

医師や歯科医師、薬剤師が電子署名をおこなうにはHPKIカードをカードリーダーにかざして読み込むか、カードレスの場合はスマートフォンを利用します。

HPKIカードは、一般財団法人医療情報システム開発センター（MEDIS）などで発行申請をおこなってください。その後は、「医療機関等向け総合ポータルサイト」にて発行申請完了の登録をします。

STEP3 電子処方箋に対応したシステムの導入・改修

このタイミングでシステムの導入・改修の依頼をします。システムベンダーに相談をしましょう。

STEP4 電子処方箋利用申請

システムの導入や改修の依頼と並行して電子処方箋利用の申請をおこないます。「医療機関等向けポータルサイト」で電子処方箋の利用申請をしてください。

オンライン資格確認は終わっているか

電子処方箋システムを導入するには、まずオンライン資格確認に対応していることが前提です。システム改修の際も、対応が終わっていることとして話が進められるでしょう。オンライン資格確認の導入は、2023年4月から原則として義務づけられています。まだ導入していない医療機関や調剤薬局は、対応が急務です。

既存システムに機能を追加する際にカードリーダーは必要か

自社開発のレセプトコンピュータや電子カルテシステム、電子薬歴システムなどに電子処方箋機能を追加するには、電子署名のモジュールやライブラリを足して、電子処方箋を登録できるようにします。その際、物理的なカードリーダーも一緒に注文したい場合、スターターキットがおすすめです。カードレスでオンライン資格確認をおこないたい場合は、システムベンダーと相談してみるとよいでしょう。

導入時のサポートや保守運用のサポートをしてくれるか

電子処方箋に対応するのに何をしたらよいかわからない場合は、サポート体制の充実したサービスへの依頼がおすすめです。導入時だけでなく、スムーズな稼働を支援してくれるサービスに依頼すれば、電子処方箋を採り入れることができるだけでなく、本業である医療や医薬品の提供にも集中できるでしょう。

電子処方箋システムは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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