DLP比較おすすめ7選

社内にはさまざまな機密情報が保存されています。DLP(Date Loss Prevention)はそれらの重要な情報から、守るべき情報を特定して監視、保護する情報漏えい対策です。機密情報の基準となるルールをあらかじめ設定しておけば、DLPが自動で情報を監視し、不正な持ち出しなどのアクションを検知した場合にブロックする機能を持ちます。

情報漏えいの原因として多いのは企業内部からの漏えいです。DLPは悪意のある不正持ち出しはもちろん、意図せず持ち出してしまう人的ミスも防げるため、多くの企業に注目されています。

DLPの仕組み

DLPが守るべき情報を判別する仕組みには、2つの方法があります。1つ目はキーワードや正規表現による判別です。住所や氏名、電話番号など事前に登録したキーワードを含む文書を需要情報として判別します。特定の保護したいキーワードに対して有効ですが、保護したいキーワードをすべて登録しないといけないというデメリットがあります。

もう1つはフィンガープリントによる判別です。フィンガープリントとは文書における指紋のようなもので、文書の構成やキーワード構成などの特徴が一致しているかどうかで判別するものです。完全に同じ文書でなくても構成の内容が同じなら識別可能なため、汎用性の高い判別方法と言えるでしょう。

監視対象

従来の情報漏えい対策にはIDやパスワード制御、操作ログ管理などさまざまな方法があります。監視する対象は人やログ、機器、データとさまざまですが、DLPはデータそのものだけを監視対象とします。データだけを監視しているため、悪意のある無しを問わずユーザーによる漏えいに対応可能です。

対象となる情報の範囲

すべての情報を対象とする従来の情報漏えい対策とは異なり、DLPは機密的に重要と判断された特定の情報のみを対象とします。守るべき情報を絞るため、膨大なデータを処理する必要はありません。また機密情報以外のデータは制限を受けないので、通常業務への影響を最小限に抑えながら漏えい対策ができます。

EDLP(Enterprise Data Loss Prevention)

EDLPとは専用のDLPソリューションとして提供される方法です。セキュリティポリシーに従って、複数のポイントにDLPを配して監視や制御ができます。DLP専用のソリューションのため、高い機能性とカスタマイズ性が特徴です。

ただしその分、高価になりがちであることは否めません。十分な予算が確保でき、高いセキュリティを望む企業におすすめです。

DLP(Integrated Data Loss Prevention)

IDLPはセキュリティ対策製品のうちのひとつとして、DLPが提供される形式です。EDLPと比べて適用範囲が限定的で、たとえばエンドポイントセキュリティやEメールゲートウェイなどの特化したセキュリティ製品に統合されていることもあります。

機能が限定的なため、EDLPより安価で提供されることが多いでしょう。またセキュリティ製品に統合されている場合は新たに専門のシステムを導入する必要がないため、容易に導入できるのが特徴です。ただし、自社の課題を明確にしておかないと力を発揮できない可能性があるため注意が必要です。

CSPDLP(CSP-Native Data Loss Prevention)

CSPDLとはクラウド上で提供されるDLPのことです。クラウドサービス内のデータを対象とし、EDLPに匹敵する柔軟性と機能性を持つことが多いのが特徴です。導入が比較的簡単な点や利用プランが多数用意されている点などメリットが多く、導入しやすいDLPと言えるでしょう。

幅広い範囲のデータ漏えい対策ができるか

情報漏えいの原因は誤送信やデバイスの紛失、不正アクセス、ランサムウェアなどさまざまです。そのためDLPを選ぶ際には、それぞれの漏えいの可能性を防げる製品を選ぶ必要があります。

たとえばUSBなどのリムーバブルデバイスの制御機能やファイルの暗号化機能、アクセス権限の付与など複数の機能が搭載されている製品なら安心でしょう。自社にとって必要な範囲のデータ漏えい対策が可能かどうかが重要です。

初期費用や月額費用は予算に見合っているか

いくら高いセキュリティを誇るDLPでも、価格が予算に見合っていなければ使い続けることができません。DLPの提供方法や搭載されている機能によって、初期費用や月額費用は異なります。

たとえばDLP専門のソリューションであるEDLPは、高い機能性と柔軟性を持ちますが比較的費用が高額になる傾向があります。一方、機能が限定的なIDLPやクラウド型で提供されるCSPDLPはEDLPに比べて安価なことが多いでしょう。それぞれに特徴が異なるため、予算と機能性との兼ね合いを考えて選ぶ必要があります。

直感的に操作できるなど誰にでも使えるUIか

優れた機能が搭載されていても、専門知識が必要だったり操作が難しかったりといった製品では使いこなすのに多大な労力と時間が必要になります。またITリテラシーが高くない企業ではそもそも使いこなせないといった問題が発生するでしょう。そのため、誰でも直感的に使えるUIであることが重要です。

またDLPは事前に設定されたデータタイプに従って重要データを識別するため、データタイプの設定は重要な作業です。すでに数多くのデータ識別子が用意されている製品なら、設定の手間を大幅に軽減できるため業務時間の短縮につながります。

自社が求める豊富な機能性を備えているか

漏えいの危険性から重要なデータを守ってくれるDLPですが、その機能はさまざまです。許可していない持ち出しが検出された際のアラート機能や、監視レポートの作成機能、脆弱性チェックなど欲しい機能はたくさんあります。

ほかにもUSBや外付けハードディスクなどの外部機器をよく利用する企業では、外部機器の制御機能は欠かせません。フルアクセスや読み取り専用、未登録機器の接続遮断などさまざまな機能を備えた製品なら安心です。

十分なサポートを受けられるか

DLP製品を運用するには、サポート体制も重要です。これまで重要情報管理に力を入れてこなかった企業では、導入時のデータタイプ登録などさまざまな設定に戸惑うことが多いでしょう。導入サポートや重要情報管理に対する事前コンサルティングが用意されていると、はじめてDLPを導入する企業も安心です。

また運用中にシステムトラブルが起きた際やセキュリティインシデントが発見された際に、サポート体制が整っていれば迅速な対処が可能です。とくにセキュリティ対策専門のスタッフがいない企業には、サポート体制の充実度は重要なポイントといえるでしょう。

人的ミスの削減で機密情報の保護につながる

DLPは監視対象となる重要情報のパターンを一度登録すれば、あとは自動で監視します。持ち出し行為をリアルタイムに自動で検出するため、意図しないデータの持ち出しも瞬時に検知可能です。

たとえば、誤操作でデータををダウンロードしたり機密情報と知らずに間違えてUSBへ送信してしまったりといったケースも、DLPなら機密情報へのアクセスを瞬時に検知して送信をブロックします。DLPを導入することで人的ミスによる漏えいを防ぎ、機密情報の保護につながるでしょう。

データセキュリティの向上で情報漏えいのリスクを抑えられる

DLPはリアルタイムでデータを監視しているため、異常があればその場で対処が可能です。そのためログ管理による漏えい対策よりも、漏えいを防ぐ能力は高いといえるでしょう。

またフィンガープリントによる機密データの判別で、ファイルの中身が完全一致していなくてもキーワードや文書構成が同じなら機密情報だと認識されます。データを一部改変した場合でも中身の類似性が高ければ保護されるため、データセキュリティの向上に役立ちます。

的を絞った漏えい対策で運用負担を軽減できる

すべてのデータを対象にするセキュリティ対策ではなく、DLPは重要だとシステムが判別したデータのみを対象にします。そのため膨大なデータを監視する必要がなく、運用負荷が軽減されるでしょう。

また本当に重要な情報のみに絞って監視するため、通常のデータのやりとりは制限されません。業務の生産性を損なうことなくセキュリティを強化できるのは大きなメリットと言えます。

管理費用を抑えられる

セキュリティを高めるために、社内の情報すべてを監視するのは現実的ではありません。その点、DLPは守るべき情報を自動で検出して保護するため、セキュリティ管理者の負担が軽減されるでしょう。

また不正や誤操作など怪しいアクションをリアルタイムで検知し、即座に管理者へ通知するためインシデントによる損失を減少させることができます。運用の手間や管理費用を抑えながら、セキュリティを高めることが可能です。

自由な場所で働けるため業務効率化にもつながる

従来の情報漏えい対策では重要情報にアクセスする回線の制限や、社内PCに限ったアクセス権などが取られている場合、働く場所が制限されるというデメリットがありました。しかしDLPは守るべきデータそのものを監視対象としてセキュリティを高めているため、働く場所を限定しません。

どこからアクセスがあったとしても、セキュリティポリシーに従った保護が適用されるためリモートワークやサテライトオフィスなど自由な働き方が可能です。必ずしもオフィスへ出勤する必要がなくなり、業務の効率化につながるでしょう。

自社が必要とするスペックを明確にしておく

高機能なDLPがすべての企業に合うとは限りません。機能性の高いDLPの中にはPCに低くない負荷をかけるものもあり、自社のPCのスペックおよびDLPに求めるスペックを把握しておく必要があります。

また豊富な機能をすべて使いこなせるとも限らないため、必要な機能を明確にしたうえで選ぶと良いでしょう。

セキュリティや管理ポリシーに対する従業員の理解を深める必要がある

DLPを導入する前に、従業員へのセキュリティや管理ポリシーの周知が必要です。従業員がセキュリティや管理ポリシーを理解していないと、重要データへアクセスするごとに制限がかかったりポップアップが出たりといった現象に混乱を招きかねません。

従業員の手が止まるだけでなく、その度に管理者へ問い合わせが来るようではシステム管理者の業務効率低下につながります。セキュリティや管理ポリシーに対する従業員の理解を深めたうえで運用しましょう。

DLPは製品によって特徴や機能もさまざま。「どの製品を選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

そんなときはミツモアにおまかせ。最短1分の自動診断で、ぴったりのDLPが見つかります。

ぴったりのDLPを最短1分で無料診断

従業員数や欲しい機能などの項目を画面上で選択するだけで、最適なDLPを最短1分で自動診断。もちろん費用はかかりません。

ぴったりの料金プランも一緒にお届け

希望条件に沿った料金プランも製品と一緒に診断します。概算金額を見積もりからチェックして、理想のプランを探してみましょう。

診断結果は最大5製品！比較・検討で最適なDLPが見つかる

最大で5製品の診断結果をお届けします。検討していた製品だけでなく、思わぬ製品との出会いもあるかもしれません。

ミツモアなら、ぴったりのDLPがすぐに見つかります。