BIM（建築情報モデリング）ツールおすすめ7選

BIM(Building Information Modeling)とは、建築物の設計や構造を3Dモデルとして確認できるソフトです。施主が完成後のイメージを描きやすくなるため、施工後の仕様変更や手戻りの発生を避けられます。

作成した3Dモデルの内容が自動的に反映されるため、平面図や断面図など、作図を効率的に進められる点も魅力です。申請面積の自動計算や排煙計算など、建築基準法の適合証明に必要な確認申請図書の作成もソフト上で進められます。

はじめてBIMを導入する場合、どのように選定を進めるべきか、わからない方もいるでしょう。この記事ではBIMのメリットや選び方、おすすめのBIMについてまとめました。

3D CADとの違い

CAD(Computer Aided Design)とは、図面作成や設計をサポートするソフトです。3Dデータで立体を作成する場合、平面図をはじめとした2Dでの図面作成が必要です。3D CADはBIMと異なり、図面とモデルの内容が連動していません。

設計変更が生じた場合は、図面とモデル双方でのデータ修正が必要となります。また、3D CADには部材に関するデータベース機能は搭載されていません。

操作性に優れているか

ユーザーインターフェースに優れたBIMを選びましょう。ドラッグ＆ドロップやキーボード入力で多くの作業が進められるため、快適な作業環境を従業員に提供できます。

操作性に乏しいBIMを選んだ場合は、作図やモデリングなど、一つひとつの作業に時間がかかります。かえって業務効率が悪化するため、高い投資に見合った効果が得られません。

ミスマッチを避けるためにも、無料トライアルを積極的に活用しましょう。無料トライアルは30日前後、無料でBIMを利用できる制度です。機能性や操作性、サポートの充実度など、自社との相性を費用をかけずに確認できます。

予算に見合っているか

初期費用や月額料金の設定は企業によって異なります。予算に合ったBIMを選ぶには、導入目的を明確化しておくことが重要です。機能が充実しているBIMほど、導入費用は高くなる傾向にあります。

多くの作業を効率化するため、多機能型BIMを求めている場合は問題ありません。ただし｢作図の効率化｣や｢魅力的なプレゼン資料作成｣など、導入目的が明確な場合、多機能型BIMを導入しても持て余します。

不要な機能が多数搭載されているにもかかわらず、必要以上に費用を支払わなければなりません。費用対効果に優れたBIMを選ぶためにも、解決したい課題や必要な機能を整理しておきましょう。

データを共有しやすいか

在宅勤務やフレックスタイム制を導入している場合、クラウド型BIMを選択するのがおすすめです。インターネット環境さえ整っていれば、時間や場所、デバイスを問わずソフトへのアクセスが可能です。

作業の進捗状況や連絡事項などを素早くソフト上で確認でき、伝達ミス防止やコミュニケーションの活性化を図れます。ドキュメントや図面もソフト上で共有できるため、作業効率が高まります。

また、クラウド型BIMの場合、導入する際にサーバーやネットワーク機器の調達は必要ありません。メンテナンスやアップデートも企業側へ任せられるため、システム管理者の負担軽減にもつながります。

セキュリティ体制は万全か

セキュリティ対策の充実度も重要なポイントの1つです。多数の機密情報をBIMに保存するため、セキュリティレベルが低いと、サイバー攻撃やマルウェアによって情報流出の可能性が高まります。

機密情報が流出した場合、顧客からの信用低下は避けられません。多額の利益損失を回避するため、データの暗号化やアクセス制御、2段階認証など、さまざまな対策を講じている企業を選んぶとよいでしょう。

また、ISMSやISOを取得している企業を選ぶのも有効です。どちらも国際規格で、簡単には取得できません。どちらかを取得している企業は、情報セキュリティの管理体制や機能性に関して、第三者機関から評価されていると認識できます。

サポート体制が整っているか

手厚いサポートが得られる企業を選びましょう。はじめてBIMを導入する場合、疑問点や想定外の事態に直面するケースも珍しくありません。電話やメール、画面共有など、さまざまな方法で担当者に相談ができると、トラブルが発生しても早期解決が望めます。

オンラインヘルプやFAQ、動画マニュアルが充実していると、必要な情報を効率的に収集できます。わざわざ担当者に問い合わせをする必要もありません。

セミナーや勉強会が定期的に開催されている場合は、早期の安定運用や従業員のスキルアップが望めます。また、一級建築士や二級建築士が在籍している企業を選ぶと、作図やモデリングなどに関する専門的なアドバイスが得られます。

作図やシミュレーション機能が充実している

BIMの導入によって、各種書類作成をスムーズに進められます。作成した3Dモデルから平面図や立面図、断面図などを作成できるため、作図にかかる工数を大幅に削減できます。

3Dモデルと各種図面は連動しており、仕様変更の際に図面の内容を修正する必要はありません。BIMによっては、施工時のふかしや建具枠の納まりを考慮した図面を自動作図する機能も搭載しています。

また、日照時間や日当たり、空調など、居住環境に関するデータをソフト上で算出できる点も魅力です。設計の初期段階でシミュレーションの結果を提示することで、施主に安心感を与えられます。

建築基準法の内容に対応している

建築基準法に準拠したBIMを導入すると、違法建築のリスクを避けられます。申請面積の自動計算や防火区画の確認、天空図の作成など、各種確認申請図書をスムーズに作成できます。

確認申請図書は建築物の建設工事をおこなう際、建設計画が建築基準法に適合していることを証明する書類です。マンションやオフィスビルなど、新たに建築物を立てる際、建築基準法の内容を守らなければなりません。

仮に建築基準法に違反した場合は違法建築とみなされてしまいます。社会的信用低下やイメージダウンにならないよう、建築基準法の遵守を徹底しましょう。

施主との合意形成がスムーズに進められる

レンダリング機能が充実したBIMを選ぶと、鉛筆やマーカーで描いたスケッチが3Dモデルへ変換されます。3Dモデルは自動的に作成されるため、従業員が作業をおこなう必要はありません。

完成イメージを3Dモデルとして施主に提示できるため、設計の初期段階から合意形成を図れます。作成したモデルの形状や構造、空間を立体的に表現可能なBIMを選ぶと、施工着手後の仕様変更や手戻りのリスクを少なくできるでしょう。

また、部材や建築物の構造、設備など、設計に関するさまざまな情報は、すべてデータベース上で管理されています。必要な情報をいつでも簡単に見つけられるため、従業員の業務負担軽減や建設費の正確な算出を実現できます。

プレゼンで相手の関心を惹き付けられる

BIMにはテクスチャマッピングやアニメーション、ウォークスルーなど、プレゼン資料作成に関する機能が多数搭載されています。テクスチャマッピングは3Dデータで作成した立体に、色や質感を持たせる表現方法です。

細かい凹凸や陰影を表現できる点が特徴です。施工の様子や完成までの行程をアニメーションで表現すると、自社の設計意図や施工技術の高さを正確に伝えられます。また、ウォークスルーは建築物周辺の3D空間を自由に移動できる機能です。

さまざまな角度から建築物の外観を見渡せるため、完成後のイメージを施主が描きやすくなります。訴求力の高いプレゼン資料の作成によって、施主や取引先から高い評価を得られ、契約を受注しやすくなります。

認識のズレにともなう施行後のトラブルを防げる

BIMの導入によって、設計の初期段階から住宅や店舗の完成イメージを施主と正確に共有できます。間取りや外観を3Dモデルで確認できるため、施主は具体的なイメージを描けます。

図面は普段の生活で使う頻度が少なく、見慣れていない方も多いため、完成後のイメージにズレが生じるケースも珍しくありません。認識のズレが修正できていない状態で工事に取りかかると、施工着手後にトラブルが発生する確率が高まるでしょう。

ある程度設計が進んだ段階で仕様変更を求められた場合、大幅な手戻りを余儀なくされ、最悪の場合は納期遅延となります。BIMを導入すると施主とイメージを共有しやすいため、施工後の手戻りやトラブルを防げます。

費用や手間が発生する

パッケージ型BIMを導入する場合、多額の初期費用がかかります。BIMを稼働させるため、サーバーやネットワーク機器、ハイスペックPCを導入しなければなりません。メンテナンスやアップデートも自社で対応しなければならず、システム管理者の負担が増します。

一方、クラウド型の場合は全体的に費用が抑えられる一方、市場に登場しているBIMは少数です。テレワークで働く従業員がBIMを利用する場合、ネットワーク環境の整備やセキュリティ対策の強化が必要です。どちらの導入形態を選択するにしても、費用と手間がかかる点を認識しておきましょう。

BIMツールを扱える人材が必要となる

BIMの操作に必要なスキルや知識を習得した人材の確保が困難です。ソフト上に多くのデータを保存するだけでなく、専門用語も多く登場します。専門用語を理解できない場合、スムーズに作業を進めるのは難しいでしょう。

建築業を営んでいる場合は建物の構造や設計、設備に関する知識の習得も必要です。BIMの操作には幅広い分野の知識が求められるため、条件に合致した人材を採用するには多くの時間と費用が必要です。

BIMを使いこなせる人材を確保するには、既存従業員のスキルアップを促すのが現実的な方法と言えるでしょう。従業員の負担を減らすため、ユーザーインターフェースに優れたソフトを導入することも重要です。

案件規模によっては費用対効果が下がる

BIMソフトはマンションや商業施設の建設など、大規模案件で利用されるのが一般的です。案件規模が大きく、構造が複雑な建築物を立てる場合はモデリングを実施し、細部に至る部分まで詰めておく必要があります。

反面、一軒家や小規模店舗を建設する場合、BIMソフトをわざわざ使う必要はありません。CADソフトを使っての図面作成で十分対応できます。小規模案件の場合、BIMソフトを使うと費用対効果や業務効率が低下する可能性が高くなります。自社で扱う案件規模を考慮してから、導入可否を判断しましょう。

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