法人向けパソコンレンタル・リースおすすめ7選

法人向けパソコンリースとは、企業が希望するパソコンをリース会社が代わりに購入し、それを企業が借りるサービスです。対してパソコンレンタルは、サービス提供会社が購入したパソコンから企業が希望のパソコンを選びレンタルするサービスです。

パソコンレンタルを利用すると任意の期間、必要なスペックのパソコンを利用可能です。従業員の退職や業務内容に依存しないで、パソコンを利用できます。また故障時に代替機の送付や、メーカーとのやりとり、キッティングなども任せられるので情報システム部の手間も削減できるでしょう。

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リースとレンタルの仕組み

企業の希望の機器をリース会社が企業に代わって購入し、その対価として企業は料金を支払います。台数に変動がなく、同じ機種を5年以上など長期で利用するのであれば、リースがおすすめです。

デメリットは契約期間内の解約ができません。解約時にはリース料金の残額を全額支払うなどの解約料が発生するので短期利用には適していないでしょう。

パソコンレンタルは月額料金を支払い、パソコンを借りるサービスです。数日などの短期から長期まで任意の期間でレンタルができ、解約も柔軟です。ただし長期で利用する場合リースよりも費用が高くなる可能性があります。

パソコンリースとパソコンレンタルの料金相場

リースの料金相場は3,000～5,000円/月になります。対してレンタルの相場は6,000～12,000円/月です。リースの方が価格は安い傾向にありますが、長期利用など契約期間の条件が発生します。

短期利用や従業員の退職でパソコンが不要になった際などに柔軟に対応したいのであれば、レンタルが適しています。

最新機種のパソコン利用が可能

リースであれば、企業が希望するパソコンを調達してくれます。デザインやクリエイティブ、開発などで必要とされる最新のハイスペック機種も必要な台数をリース会社が調達してくれます。

レンタルでも新品やスペックの高いパソコンを必要な期間だけ借りて利用できます。購入すると金額的な負担が大きく、また一時的な利用の場合にリスクがある機器を柔軟に利用できるのがメリットです。また機能に不満を感じた場合には柔軟に交換もできます。手続きした日に機器の送付がサービスによっては可能です。

自社の管理、運用工数を削減できる

購入やリースの場合、パソコンが故障した際のメーカーとの対応を自社でおこなう必要があります。レンタルであれば、上記のような対応をすべてレンタル会社に委託可能です。

企業は不具合があったパソコンを返送し、代替機を送ってもらうだけでトラブルを解決できます。保守費用もレンタル代の中に含まれるケースが多いので、固定費の中で故障代がまかなえるのもメリットです。

またパソコンの初期設定やソフトウェアのインストールなど、細かな設定を依頼できます。有料オプションになるサービスもありますが、自社の情報システム部の作業工数を大幅に削減できるでしょう。

毎月の支払費用が一定だから予算の見通しが立てやすい

初期費用が抑えられるのがリースのメリットです。たとえば10万円のパソコンを10代購入する場合には費用に加えて、固定資産税の支払いが必要です。しかしリースなら1台当たり月々数千円で使用ができ、まとまった初期費用は必要ありません。

毎月の支払費用が一定になるので、予算が組みやすくなります。リース期限が到来したらリースの延長や買い取り、新たに最新のパソコンをリースするなど選択の幅も広いのがリースの特徴です。

パソコンレンタルの場合も月額費用でパソコンを利用できます。購入と違い、故障したら新しいものを買うのではなく、3年経ったら別のパソコンに交換するというような対応が可能です。修理代についてもレンタル代に含まれる保守費用か、追加で定額の保守費用を払う形でまかなえます。上記からパソコンにかかる費用を毎月の固定料金として算出しやすく、予算の見通しが立てやすいです。

またレンタル料金は基本的に賃借料として処理します。購入・リースの場合は資産計上になり減価償却費として決算時に経費処理が可能です。その点でもリース・購入とレンタルで予算管理は異なります。

契約期間と利用料金で比較する

契約期間と利用料金を比較しましょう。レンタルサービスであれば契約期間が短期から長期まで柔軟に選べるのがメリットです。最低契約期間が日単位なのか月単位になるのかはサービスによって異なるので確認しましょう。またレンタルでは最長契約期間についても2年までなど、制限を設けている企業もあるのでチェックが必要です。

また利用料金もサービスによって異なります。同機種、同スペックであってもサービスの条件によって金額が変わりますので、希望の機種がある場合には必ず比較するようにしましょう。

たとえばリース会社では、キッティングや契約終了後のデータ消去が料金に含まれているサービスもあります。複数社比較するとサービスごとの特徴もわかりますので、要望を明確にしたうえで確認するようにしましょう。

デスクトップやノート型、周辺機器など取り扱う製品の幅を確認する

商品のラインナップはサービスごとに異なります。パソコンのみか、パソコン以外のタブレットや液晶モニター、周辺機器の取り扱いもされているかなど確認しましょう。

周辺機器の取り扱いがない場合、別のサービスで借りる、という手段もあります。複数のサービスを利用すると管理と業者とのやりとりも大変です。後々利用したい機器の予測がついているのであれば、取り扱いがあるサービスを利用するのをおすすめします。

パソコンレンタル・リース会社の取り扱いリストの中に希望機種はあるか

希望機種があるかどうか確認しましょう。取り扱いリストはホームページで閲覧が可能です。取り扱いリストの確認で、検討するサービスの取り扱う機器の幅の広さや周辺機器などのラインナップも知れます。もし希望機種が既存のラインナップにない場合、問い合わせをすれば取り寄せしてくれる可能性もあります。

保守サービスの範囲を確認する

保守サービスもサービスごとに異なります。保守費用が料金に含まれているものと、そうでないものがあるので、後者の場合には加入するかどうかを検討するようにしましょう。

サービスによっては保守範囲に入らない破損の場合、修理代を請求される場合もあります。どの程度の保証をしてもらえるかも確認しましょう。不具合があり次第、代替機をすぐに送ってくれるなど、サービスによって保守の手厚さは異なります。

ただし、保守サービスが手厚いほど費用は高くなりますが、万が一破損した場合には高額な修理費用が発生します。どこまでの保守を求めるかを考えたうえで選択しましょう。

法人向けパソコン・リースは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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