東京のコワーキングスペースおすすめ8選

コワーキングスペースとは、｢ともに(Co)働く(Working)空間｣という意味の英語で、さまざまな企業やフリーランス、個人事業主の方が一緒に働ける施設のことです。シェアオフィスと呼ばれることもありますが、提供事業者によって使い方が異なる場合があり、何がシェアオフィスで何がコワーキングスペースかという厳密な定義は難しいのが現状です。

コワーキングスペースの基本的な形としては、テーブル席やデスクが並んだ、開放的な空間をしています。中にはブースや個室を用意しているサービスや会議室、テレフォンブース、ラウンジが設けられているサービスもあります。取引先を招いての商談や営業の電話、ほかの利用者との交流などさまざまな用途に活用可能です。

多様化が進むコワーキングスペース

コロナ禍以降、その形状も多様化を見せ、ビルのワンフロアを使ったオープンスペース型のものから、カフェと一体化したラウンジ型、駅の中に設置されたボックス型まで、その種類はさまざまです。料金形態については月額制と従量課金制があります。

従来は予約制が基本でしたが、現在では予約なしで利用できるドロップイン型も増えました。空いているスペースを利用できるため、隙間時間を有効活用できます。ドロップイン型コワーキングスペースの検索サイトも登場しており、近くで作業ができる場所を探せます。

また、住所や電話番号のみを借りたい場合はバーチャルオフィスというサービスを利用することができます。

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東京のコワーキングスペースは年々増加傾向にあります。しかし、増加率は2022年以降低下してきているため、近い将来成熟期に移行する可能性もあるでしょう。

他県と比べると、東京のコワーキングスペース施設数の多さは圧倒的で、特に23区内の一部に集中しています。その一部とは港区、千代田区、渋谷区、中央区、新宿区で、｢都心5区｣と呼ばれる不動産の人気エリアと重なります。複数の路線が乗り入れ、交通の利便性が高いことが人気な理由の1つです。

近年のコワーキングスペース急増をけん引した要因の1つに、フリーランスとして働く人の増加があります。今後も企業が従業員を個人事業主化する流れが続く可能性もあり、需要はしばらくは衰えを見せないでしょう。成熟期のコワーキングスペースは利用者獲得のために、これまで以上にUXの向上やクオリティによる差別化を求められることになるかもしれません。

参考：日本のコワーキングスペースの拡大 | 一般社団法人 大都市政策研究機構
参考：新・フリーランス実態調査 2021-2022年版 | ランサーズ

業務に集中できる環境が整っている

コワーキングスペースではWi-Fi接続や電源が利用できるため、パソコンでの作業がおこなえます。また、複合機を有料で使用できるため、出先で印刷やコピーが必要なときにコンビニに行く必要はありません。そのほか、フリードリンクサービスを導入しているところもあり、仕事をしながら飲み物を自由に飲めます。

住所利用や法人登記ができる

コワーキングスペースを事務所の所在地として利用すれば、オフィスを借りるよりも固定費を安く抑えられます。通常、オフィスを借りるとなるとオフィス家具を買ったり、複合機のリース契約をしたりする必要があります。コワーキングスペースの場合、設備がすでに整っているため、費用を抑えて会社設立が可能です。

東京都内の有名なエリアに事務所を構えたいという要望にも応えられるでしょう。渋谷駅前でオフィスを借りるとなると、賃料がとても高くなりますが、コワーキングスポットであれば比較的安く事務所を用意することができます。

固定費や保守にかかる費用を削減できる

賃貸オフィスの場合、保証金、礼金、仲介手数料、火災保険料、前家賃、内装工事費などの初期費用がかかります。加えて、賃料、水道代、光熱費が毎月かかります。一方で、コワーキングスペースの場合は初期費用として保証金がかかるほかは、月額費用だけで済みます。

大きなオフィスになるほどシェアオフィスとの経費の差は大きくなりますので、シェアオフィスのほうが経済的です。

オフィスの管理業務から解放される

オフィスを借りて備品を購入する場合は、管理が必要になります。いすの不具合があればメーカーに修理を依頼したり、廃棄･購入をしたりします。管理部が存在せず、バックオフィス業務を担当する人が兼任で管理をしている場合は、業務に負担がかかります。

コワーキングスペースの場合、いすやデスク、ドアはオフィス提供事業者が管理します。不具合があっても受付やスタッフに報告するだけで、利用者ができる対応は終了です。管理にかかっていた時間や労力が省け、その分業務に注力できるでしょう。

Wi-Fi･コンセント

コワーキングスペースの利用者の多くはパソコンを使用します。そのため、無線LANやコンセントは欠かせない設備です。

カフェやレストランなどではフリーWi-Fiを提供しているケースもありますが、セキュリティ上のリスクがあるため注意が必要です。シェアオフィスに多い、SSIDとパスワードが必要なWi-Fiであればデータ漏洩のリスクはより低くなります。

ラウンジ

メンバー同士が談笑したり、仕事の合間に休憩したりできる共有スペースす。大抵は、利用者がくつろげるように落ち着いた空間になっています。中には、コワーキングスペースとラウンジが一体化しているサービスもあります。

複合機

コピーや印刷、スキャンができます。レーザープリンターの場合はコンビニと同様、10円程度で白黒印刷ができる場合がほとんどです。インクジェットプリンターの場合は無料で使えるところもあります。

フリードリンク

ウォーターサーバーの水やお茶、コーヒーなどの飲み物を無料で飲むことができます。場所によってはコーヒーが有料のところや、時間帯によってビールが無料提供されるところもあります。コワーキングスペースの多くは室内での飲食を許可しているものの、匂いの強いものは控えるようルールを設けています。周りが気にならない範囲であれば、飲み物を飲みながら仕事が可能です。

企業が福利厚生としてウォーターサーバーをとり入れることがあるように、コワーキングスペースで働く従業員にとってもフリードリンクは福利厚生に近い意味合いを持っているといえます。

有人受付

シェアオフィスやコワーキングスペースの中には、有人受付を設けているところもあります。来客に対応してくれるため、会議室を予約して商談をおこなう際にも便利です。また、コーヒーサーバーの故障やコピー機の不具合など、お困りごとの相談もできます。

個室、ブース、ラウンジなど希望する空間があるかどうか

コワーキングスペースの基本的なレイアウトは、開けた空間にテーブルやデスク、いすが並んだオープンスペースタイプです。サービスによってはより集中しやすいブースや、ウェブ面談ができる個室、商談ができる会議室、ほかのメンバーと談笑できるラウンジなどの設備があります。コワーキングスペースをどのように利用したいかで必要な設備は変わるため、ニーズにあったサービスに入会しましょう。

一時利用ができるか、専有オフィスを借りられるのか

企業の経営プランは時間とともに変わる可能性があります。最初は一時利用をしていても、そのうち使用頻度が高くなり従業員がまとまって働けるスペースがほしいとなると、専有オフィスに変更することもあるかもしれません。

コワーキングスペースの中には専有オフィスをレンタルしているサービスもあるので、選択肢を広く用意しておきたい企業には、さまざまなプランを用意しているサービスがおすすめです。

法人登記や来客対応は可能か

費用を抑えて起業したい方は、法人登記ができるサービスがおすすめです。コワーキングスペースの住所で法人登録ができればオフィスの賃貸契約よりも固定費を抑えることができます。東京都内で事務所を構えたい希望のエリアがあれば、コワーキングスペースを契約することで希望が叶うでしょう。

サービスによっては有人受付があり、会議室で商談をしたいときに来客の対応をしてくれます。自ら案内しなくても済むため負担が減るほか、相手にもきちんとした企業らしい印象を与えられるでしょう。

費用は月額制か従量課金制か

専有個室を借りられるシェアオフィスの場合、定額制のプランを採用しているケースが多いですが、コワーキングスペースの場合、従量課金制のサービスも珍しくありません。一時利用では15分や30分といった時間単位で課金されるため、短時間なら月額料金よりも低く抑えられます。一方、毎日フルタイムで利用するなら月額制がお得です。利用頻度にあわせてプランを選びましょう。

東京以外の拠点が利用可能かどうか

拠点を複数持つコワーキングスペースであれば、出先での空いた時間にもメールを確認したり、商談内容を報告したりと作業ができます。隙間時間を有意義に使うことができ、従業員の業務効率が上がるでしょう。

東京以外にも拠点があるサービスであれば、出張時に会員登録せずに利用が可能です。同じコワーキングスペースであれば、普段使っている拠点と設備は同じ場合が多いため、使い勝手に困ることも少ないでしょう。

東京のコワーキングスペースは事業者によって特徴や機能もさまざま。「どのサービスを選べばいいかわからない・・・」といった方も多いのではないでしょうか。

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