オンライン決済システムおすすめ11選

オンライン決済システムとはECサイトや店舗で支払をおこなう際に、インターネット上で決済手続きを完結できるサービスです。オンライン決済システムを導入すれば、自社で決済システムの開発やクレジットカード会社などの決済業者と契約する必要がありません。さまざまな決済手段を一括で導入でき、クレジットカード番号の管理も代行してもらえるため情報漏えいリスクの削減も可能です。

本記事では各社のオンライン決済システムの特徴、提供タイプ、選び方、メリットデメリットを説明しています。オンライン決済システムは大企業から個人事業主のようなスモールビジネスまで、企業規模にかかわらず導入しやすいサービスです。検討しているけれども自社に適したサービスがわからない方、ぜひ本記事を参考にしてください。

API型

API型は自社のECサイトに決済代行会社のモジュールを組み込み、ECサイトと決済代行会社のデータ連携を可能にする方式です。顧客が入力したクレジットカード情報を、自社のECサイトから決済代行会社のサーバーに転送します。

決済代行会社の支払画面に遷移するリンク型と異なり、カード情報の入力など決済手続きがすべて自社ECサイト内で完結することが可能です。画面遷移によるカゴ落ちや、ECサイトと決済画面でデザインが違い顧客に違和感を与えるのを防止できます。ただ自社サーバー内で顧客のクレジットカード情報など個人情報を保有するので、セキュリティ対策をしっかりおこなう必要性があるでしょう。

トークン型

トークン型決済とはクレジットカード番号をJavaScriptにより別の文字列(トークン)に置き換え、決済をおこなう方法です。クレジットカード番号がECサイトのサーバーを経由せずに決済代行会社に送信され、通信途中でカード情報が漏洩しても文字列が置き換えられているので情報漏えいを防げます。決済画面は遷移せず自社のものを利用しながらも、カード情報を事業者側が持つリスクがないのがメリットです。

リンク型

リンク型決済は顧客が購入手続きに移る際に、決済代行会社の決済画面に遷移する方式です。EC事業者側で決済画面を用意する必要がないため、導入が簡単におこなえます。またクレジットカード情報をEC事業者が持たないので、情報漏えいのリスクもありません。

ただ、決済代行会社のサイトに遷移するのでデザインやドメインが変わってしまうため、カゴ落ちのリスクが高まる可能性もあります。顧客に違和感を与えないデザインの決済画面の提供や、画面のカスタマイズできるなどでカゴ落ちのリスクを解消できるサービスもあるので、事前に確認するとよいでしょう。

メールリンク型

メールリンク型決済は顧客に決済画面のURLやQRコードを伝え、支払手続きをおこなう方法です。SNSやメールで決済ページを案内できるため、ECサイトに決済画面を用意する必要はありません。またクレジットカード情報も保持しないので安心して利用できます。SNS投稿やDMに決済URLを添付して販売ができるので、SNSを利用したオンライン接客などにも適しています。

都度課金、継続課金など自社サービスに適した課金方式を確認する

商品購入時に都度決済するのを都度課金、課金日に一定金額を継続して決済する方法を継続課金と言います。都度課金は基本備わっていますが、継続課金については対応しているのか、対応している場合に自社の課金体系に合わせた設定ができるのか確認が必要です。

継続課金はサブスクリプションのような月額利用料や、会費登録料、定期購入時などに利用しますが、支払タイミングなどをどこまで柔軟に設定できるかはサービスによって異なります。自社が望む課金方式ができるかどうか、必ず確認をしてサービス検討しましょう。

顧客が利用しやすい決済方法が提供されているか

決済代行サービスを導入するのに、顧客が望む決済方法が提供されていなければ意味がありません。ここ近年で決済方法の種類はクレジットカードやコンビニ決済だけでなく、ID決済や電子マネーなど多岐に広がりました。決済方法の選択肢は広ければ広いほど、対応できる顧客が増えるのでカゴ落ちのリスクを防止できます。

しかし選択肢の多さだけでなく、自社のユーザー層に合う決済方法があるかも考慮したい要素です。たとえばクレジットカードを持たない若年層の利用が多いサービスの場合、キャリア決済などの支払方法が好まれるかもしれません。また高齢層の場合、商品確認後にコンビニや郵便局で支払える後払い決済に安心感を覚えるユーザーもいるでしょう。

顧客の決済方法によって発生する決済手数料を確認しておく

オンライン決済システムでは必ず決済手数料が徴収され、それが決済代行会社の収益になります。決済手数料は顧客が支払をするたびに発生し、利率は決済代行会社や決済サービスごとに異なりますので確認が必要です。手数料と自社収益のバランスを考えて、オンライン決済システムを導入するようにしましょう。

また決済手数料以外に月額固定費や、通信費用などの継続費用や初期費用が発生するサービスもあります。全体でかかる費用と決済手数料の利率をしっかり確認したうえで、費用に負担がないサービスを導入しましょう。

24時間のサポート体制やトラブルシューティング提供の有無

サポート体制やトラブル時にどのような対応をしてもらえるのかは、契約前に必ず確認しておきたいポイントです。サポート内容は各サービスによって異なり、細かな対応方法についてはHP上で記載をしていないサービスもあります。

そのため、サポートが必要になりそうな状況を他社の導入事例を参考にあらかじめ調べ、どのような対応をしてもらえるのか事前に確認するのがおすすめです。サポートへのつながりやすさや、対応の柔軟さは契約前のサービス問い合わせ時などのレスポンスでも把握できるでしょう。

決済管理画面は見やすく操作がしやすいか

オンライン決済システム会社から提供される決済画面や管理画面が顧客、管理者ともに操作しやすいかは必ず確認しましょう。決済方法のラインナップや手数料など他条件が適していても、操作がしにくく顧客が決済手続き時に離脱してしまっては本末転倒です。

ECサイトで商品をカートに入れたものの、購入せずに離脱してしまう事態をカゴ落ちと言います。カゴ落ちの理由はいくつかありますが、決済プロセスがわかりにくい、クレジットカード情報を入力するのにサイトに信頼性を感じないなど、サイトのUI/UXも理由の1つです。

顧客がスムーズに安心して決済ができるかは、購入につなげるのに重要な要素なので必ず操作画面と操作性を確認しましょう。また事業者側も使いやすいシステムであるかどうかは業務効率に大きくかかわりますので、合わせてチェックが必要です。

顧客の利便性が向上することで売上アップが期待できる

現金だけでなくクレジットカードやQRコード決済など、決済方法の選択肢が増えると顧客の利便性が上がります。利用したい支払方法がない場合顧客は購入を諦め、望む支払方法があるショップで商品を購入するかもしれません。幅広い決済方法の提供は顧客層を広げ、購入離脱の防止にもつながるでしょう。

ただEC事業者が複数の決済サービス会社と契約するには、個々の会社との審査や手続き、システム整備が必要になり非常に大変です。オンライン決済システムを導入すれば、決済代行会社が契約する決済サービス事業者を一括で導入できます。少ない負担で利便性の高いサービスを提供でき、顧客の利用率を向上させるため売上アップが見込めるでしょう。

ECサイトを通じて国内外問わずサービスの提供が可能

越境ECに対応したオンライン決済システムを導入すれば、国内外問わないサービス提供が簡単に実現できます。越境ECとは多言語や多通貨に対応しているインターネット通販サイトを通じて、海外の顧客に日本商品を販売するサービスです。

自社で海外取引に対応した決済システムを構築すると膨大な工数がかかります。しかし対象国の通貨、決済方法に対応しているオンライン決済システムを導入すれば、越境ECの決済システムを容易に利用できるでしょう。たとえばPayPalは世界中にユーザーがいて、多通貨にも対応しています。海外取引時に手数料は取られますが、世界を相手にした決済システムを申し込み手続きのみで導入可能です。

自社の経理業務の負担軽減につながる

自社で決済サービスを契約すると売上管理、返金処理、支払のトラブル対応を各決済サービスごとにおこなう必要があります。オンライン決済サービスを利用すれば、各決済サービスとの手続きを一括して決済代行会社が対応するので経理業務を大幅に負担軽減できます。

複数の取引が決済代行会社を通して一括で入金されるようになるため、取引ごとに入金を確認する必要もありません。オンライン決済システムの管理画面で売上情報や顧客情報の一元管理もできるようになるなど、あらゆる面で経理業務の負担を削減できるでしょう。

顧客データを次のマーケティング戦略や顧客サービスの改善に活かせる

オンライン決済サービスを導入すると、事業者向けの管理画面が提供されます。売上や返金、継続課金の解約などのデータを一目で確認でき、サービスによってはCSVでデータダウンロードが可能です。

また、さまざまな切り口で売上集計のレポートを抽出できます。自社でExelなどを使用して上記のようなデータ作成、管理をおこなうのはかなりの手間ですが、オンライン決済システムの管理画面を利用すれば売上や顧客データを簡単に管理でき、そのデータをマーケティングやサービス改善に活用できます。

未回収のリスクを減らせる仕組みがある

オンライン決済システムの利用で、代金の未払いリスクを減らせます。現金払いや銀行振込は、未入金で取引がキャンセルになる場合や、商品を届けたあとに顧客から支払がされず督促をする事態が発生しやすいです。しかしオンライン決済でクレジットカードやキャリア決済を選択してもらえれば、確実に入金がおこなわれる可能性が高まります。

習い事やサブスクリプションの会費などはオンライン決済システムの継続課金機能を利用すれば、漏れなく期日に支払われるでしょう。未回収が起きやすい後払いでも、未払い時に決済代行会社が料金を立て替えてくれるサービスもあります。オンライン決済システムや決済代行会社の仕組みをうまく活用すれば、未回収リスクをかなり減らせるでしょう。

企業規模に関係なく導入することができる

オンライン決済システムは大企業に適した強固で汎用性の高いサービスから、初期費無料など導入負担が少ないサービスまでさまざまなラインナップがあります。本記事で紹介しているPayPal、Square、イプシロンなどは手数料も少なく、スモールビジネスの企業でも導入しやすいでしょう。

VeriTrans4G、SBペイメントサービスはシステムの初期構築から対応可能なため、大企業でも検討できるサービスです。オンライン決済システムは企業や用途に合わせたサービスが各社から提供されており、企業規模に関係なく導入しやすいでしょう。

すぐに現金化できずに入金まで時間がかかる可能性がある

現金払いと違い売上金の回収がすぐにできないため、入金サイクルを理解したうえでの導入が必要です。入金サイクルとは決済代行業者が立て替えた金額を締め、事業者に売上を支払うまでの期間です。入金サイクルはサービスごとによって異なるので、売上金額が早く手元に欲しい場合には入金サイクルが短い、もしくは柔軟に設定できるサービスを選ぶと良いでしょう。

ただ細かに売上金を入金すると振込手数料がかさむ可能性があります。入金サイクルを決済代行会社既定のものから変更する場合にオプション費用が発生するケースもあるので、手数料も考えたうえで判断するようにしましょう。

サイバー攻撃による情報漏えいを防ぐためのセキュリティ対策が必要

ECサイトのサーバーで顧客のクレジットカード情報など個人情報を保有する場合、サイバー攻撃や情報漏えいのリスクがともないます。API型のような自社でカード情報を保有し、代行会社と決済データを通信する方式の際には、決済代行会社のセキュリティ対策を必ず確認しましょう。EC事業者側もPCIDSS(クレジットカード業界の世界的セキュリティ基準)に準拠する必要があります。

リンク型やトークン型などEC事業者がクレジットカード情報を保有しない決済方式の採用でも、情報漏えいリスクを軽減できます。リンク型は支払時にオンライン決済システムの画面に遷移し、トークン型はクレジットカード番号を暗号化するので、EC事業者側はカード情報の非保持が可能です。

もし自社サーバーで決済を完結する場合には非常にセキュアな情報を扱い、不正が起きた場合に事業がおこなえくなる認識が必要です。決済方法にはさまざまな形式があるので、自社にとってリスクが少ないことを第一にオンライン決済システムを選ぶようにしましょう。

手数料と収益のバランスを考慮する必要がある

決済方法が増えるのは顧客にとって大きなメリットですが、オンライン決済システムを利用するごとに手数料が発生し、事業者側の収益は減ります。オンライン決済システムの手数料はサービスによって異なりますので、手数料と収益のバランスを考えて検討するようにしましょう。

決済手数料のみのサービスもあれば、初期費用、固定の月額費用、通信費などの継続費が必要なものもあります。決済手数料自体は数%ですが、売上が大きくなるほど積み重なる費用です。決済手数料のパーセンテージもサービスによって異なりますので、比較検討して導入するようにしましょう。

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